2018年09月29日

転載記事ついでにもう一つ編

       ビジネス知識源(本誌は無料版です)
【良質な経営・ビジネス・IT・経済・金融・知識の提供を目標に】
    
   <390号:基軸通貨と金:その歴史的展開と予想(5)>

            2018年9月28日
     テーマ領域:ペーパーマネーの基軸通貨と金
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 HP: http://www.cool-knowledge.com/

          感想/連絡:yoshida@cool-knowledge.com 
        Systems Research Ltd.吉田繁治 40480部
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2か月くらい前から、有料版のプロローグ部から8ページ分くらいを
送っています。今回送るのは、<金と基軸通貨>のシリーズ、全5
回の完結編です。

現在は35兆ドル(3850兆円)の米国の対外債務が、トランプ減税
(10年で15兆ドル)と、ベビーブーマーの公的年金と医療費の増加
のため、40兆ドル(4400兆円:GDPの2倍)に達する前後に、そのと
きは最低でも4%くらいになる対外負債の金利(1.6兆ドル:176兆
円/年)が、対外負債を膨らませて行く臨界点に達します。

年度では2022年から23年です。大きく下落する通貨は、基軸通貨た
ちえない。その時期を迎えのるが、ほぼ確実です。完結編では、そ
うした近未来を、数値的な根拠とともに、描いています。

            *

トランプ大統領が、対米経常収支の黒字国、とりわけ中国に対して、
課徴金または罰金のような輸入関税を課しました。

【米国の対中国の貿易赤字は41兆円】
中国の対米輸出は、5050億ドル(55兆円)です。一方で、米国から
中国への輸出は1300億ドル(14兆円)です。差し引き3750億ドル
(41兆円)という、米国の巨大赤字です(2017年)。

反対が、中国の巨大黒字であり、対米輸出黒字は、中国経済の高い
成長を支えてきました。輸出はGDPのプラス要素ですが、輸入はマ
イナス要素だからです。

輸入課徴金は、中国からの2500億ドルの輸出品目に対し、2017年は
10%、2018年は25%です。しかも2019年には、全品目の中国からの
輸入(5050億ドル:55兆円)に対して、関税をかける目論見があり
ます。

【外資企業の輸出が50%】
日本資本の工場が中国で生産した電子商品の輸出が含まれ、アップ
ルなどの電子企業が中国の委託工場で作った商品が含まれます。

世界で55兆円の商品を売るウォルマートの、食品以外の商品は、多
くが、中国とアジアからの輸入です。20世紀末から、世界の企業は、
生産地をコスト最適地に移す「グローバル化」を行っています。

GDPは、その国の、国内総生産です。外資100%の会社が生産しても、
その国のGDPになります。雇用されるのは、現地の中国人であり、
人件費の多くが中国人の所得になるからです。

中国の輸出の50%は、日本、欧州、米国、台湾の外資系企業が生産
したものです。中国の総輸出は2.1兆ドル(231兆円:2017年)と巨
大です。

このうち、115兆円くらいが外資企業からの輸出。なお、貿易とは
別に、米国企業が中国につくった工場が、中国人に販売した金額は、
2219億ドル(24兆円:2015年)です。

【中国が、当初言っていた対抗措置は、米国債の売りだったが】
トランプ大統領は、中国が報復関税等の対抗策をとれば、課徴的な
輸入関税の幅を、拡大するとも脅しています。中国は、当初、「買
ってきて、保有する米国債(1.18兆ドル:2018年)を売って、対抗
措置をとると言っていましたが、これは、わずかのようです。

中国政府が米国債を、世界の債券市場で売ることは「ドル売り/元
買い」の介入になり、ドルは下げて、元高になるからです。

元高は、中国の対外的な物価(輸出物価)を上げ、経済成長を引っ
張っている輸出を減らすからです。(注)中国の、外貨預金、債券、
海外国債を含む外貨準備額は、3.4兆ドル(374兆円)です。

【輸入禁止に近い関税率】
この関税は、2018年は10%ですが、2019年は25%と大きくなります。
25%の関税は、「輸入禁止」に近くなる、高い率です。ちなみに、
輸入肉に対する日本の関税は、38.8%〜50%です。この関税を最終
負担するのは、国民です。つまり、輸入品販売がとくに多い米国の
物価が、上がるということです。

世界の貿易赤字を一手に引き受けている米国の、課徴金的な関税に
より、輸出国の商品価格は高くなって、輸出が減り、米国の消費も
減るため、世界経済の成長は、1%くらい低下すると試算されてい
ます。

【波及的な影響を、測りかねているエコミスト】
21世紀の潮流が、「減税・低金利・物価安・株高・グローバル化」
だった世界経済にとって、「急ショック」に近い影響を、2019年に
は発現させるでしょう。世界のエコノミストは、トランプ関税の、
世界経済への波及的な影響を、まだ、計りかねているのです。

減税・低金利・物価安・株高・グローバル化の21世紀に、25%関税
は、心理的にも影響は大きく、波及が測りにくい。日本政府(特に
経産省)はつい3か月前まで、環太平洋の関税を撤廃に向かわせる
TPPの推進をしていました。

各国の農産物を除く、工業品の関税の撤廃による自由貿易は、数か
月前まで、考えの前提となっていた潮流だったからです。

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<962号:完結編:金と基軸通貨
         :歴史的な展開と今後の予想(5)>
      2018年9月26日:有料版

【目次】

1.トランプが輸入課税をする真の理由は、対外債務の増加
2.トランプ関税の、真の理由の探索
3.対外負債40兆ドルという臨界点=GDPの約2倍
4.テーマのドル基軸通貨
5.対極的な日本、ドイツ、そしてスイス
6.日本の政府債務の限界点は、国民の総預金の1124兆円だった(法
人も国民です)
7.「2%の物価上昇」を実現目標にしていた金融政策
8.2018年6月のFRBの利上げのとき
9.2018年の金価格は下がっている
10.2022年までの金価格
11.後記:1年に千数百トンのゴールドバーを買い集める中国の意図

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■1.トランプが輸入課税をする真の理由は、対外債務の増加

【理由への疑問】
そもそも、なぜ、トランプ大統領が、米国対する貿易収支の大きな
黒字国に対し、関税の大きな付加をし、輸入を制限しようとしてい
るのか。対米貿易の黒字国は、1位中国($3429億)、2位メキシコ
($782億)、3位日本($697億)、4位ドイツ($646億)です。

国民への公約である米国一極のためというのは、皮相的です。関税
は、消費財の輸入に依存する米国の物価を上げ、所得の増加より
ローンで借金をして増えてきた、世帯の消費を冷ますからです。

【対外負債での消費大国】
米国は、世界の貿易赤字を、一手に引き受けている消費大国です。
GDPの中の個人消費は、70%と高い(日本は60%)。中国を先頭に
した新興国は、米国への輸出で、経済(GDP)を成長させてきまし
た。

住宅ローン、消費者ローン、自動車ローン、学資ローンで米国世帯
の借金は、13兆ドル(1430兆円:2018年)に増えています。税金と
社会保険料を引いた可処分所得に対する負債は、平均で89.4%です。

負債のない世帯も多いので、負債のある世帯では、可処分所得800
万円に対して、1.5倍から2倍の1200万円から1600万円でしょう。

わが国ではあまり知られていな、大学生の75%、4470万人が抱える、
米国特有の学資ローンは、1人平均400万円、2000万円以上が、有名
校が多い41万人です。総額は180兆円と日本の住宅ローン並みで、
毎年、3.6兆円増えています。近親に、米国人の医者がいますが、
医学校の学資ローンは、それ以上です。

医学部が高いだけではない。一般の大学の授業料が年数百万円です。
4人のうち3人の学生は、学資ローンで、授業料を払っています。ボ
ストンの有名大学ハーバードの授業料は、400万円から500万円です。
東大は、今、その約1/10の53万円です。

現在、米国では、2008年のリーマン危機のときの、住宅のサブプラ
イムローンのように、学資ローンの延滞(貸し倒れに近い)が増え
ています。延滞比率は11%です。

ローン会社が民間なら、すでに倒産です。しかし学資ローンの貸し
手は政府で、日本や中国が買う米国債になっています。米国は、海
外からの借金(対外債務)が、巡り巡って、GDPの投資と消費にな
ってきた国です。

【米国の物価が、上がる】
関税による物価高は、ウォルマートを代表とする店頭で、安い輸入
商品を買ってきた米国民の、負担になります。

輸入が減って国産が増えても、価格は数十%から2倍高いからです。
もともと、国産の工業品が商品価値(品質÷価格)で負けているか
ら、輸入になったのです。

米国の輸入課税は低く、2016年は1.67%でした(加重平均)。
2019年は、輸入品の半分くらいに、25%もかかります。増税される
輸入品の価格は、8%から10%は上がるでしょう。

安かったウォルマート、コストコ、ギャップ、ベストバイ、アマゾ
ン、ホームデポ、ターゲット、ロウズ、メーシーズ、100円ショッ
プ、JCペニーの店頭価格が上がるということです。金融的な要因以
外での、米国インフレにもなります(2018年は2.54%と低い)。

■2.トランプ関税の、真の理由の探索

以上の、米国の生活水準を下げる消費減退を押して、トランプが、
関税を強化すること目的は何か? 

不動産業としてモノの輸出入は知っていても、そのマネーを提供し
ている、マクロ経済の国際金融(国対国のマネーの貸し借り)には
疎いと思われるトランプでもスタッフからの進言で、以下のことは
了解しているでしょう。

米国の対外負債は、2017年で35兆ドル(3850兆円)です、リーマン
危機のあと、年間1兆ドル(110兆円)平均で増え続けています。
2018年も2019年も増えるでしょう。1981年以降、37年間の経常収支
(貿易収支+所得収支)が、構造的に赤字だからです。
http://ecodb.net/country/US/imf_bca.html

▼35兆ドルの対外負債は、2018年度から1兆ドルは増える

国内のマネー不足である経常収支の赤字は、対外負債になります。
米国の株、国債、債券、ドル預金を、海外が買うのは、米国にとっ
ては対外負債になるからです。

2018年以降は、トランプの10年で15兆ドル(1年に1.5兆ドル:165
兆円)の減税が続くので、財政赤字が増えて国債発行が増え、海外
が買う国債も増えます。

IMFは2018年の米国の経常収支の赤字を6146億ドル(67腸兆円)と
見ていますが、1兆ドルに達するかもしれません。そして重大なこ
とは、減税が続けられる限り、米国の経常収支の赤字は年1兆ドル
近く増え続けて、5年後には40兆ドル(4400兆円)と、米国のGDPの
2倍になることです。

日本が、仮に、海外から国債発行額に匹敵する1000兆円の借金があ
るとしてください。どうなるか・・・

【対外資産と、対外純負債】
逆が、対外資産です。米国が海外に対してもつ債権は、27兆ドル
(2970兆円)です(いずれも23017年:US Bureau of Economic 
Analysis)。差し引き8兆ドル(880兆円)が対外純債務です。

逆に、日本は、対外資産が1012兆円、対外負債が683兆円で、329兆
円の対外純資産です。60%から70%の対外資産は、対米国です。米
国の対外純債務(880兆円)のうち、200兆円くらいが日本からの純
貸付でしょう。中国からも約200兆円の純貸付でしょう。日中で、
約半分です。

■3.対外負債40兆ドルという臨界点=GDPの約2倍

株価を上げている、年1.5兆ドルのトランプ減税が続けば、米国の
対外債務は、2022年から2023年頃に、40兆ドル(4400兆円)になっ
て、現在のGDP20兆ドル(2200兆円)の、約2倍に増えるでしょう。

GDPの2倍の対外債務は、「利払いが困難になる(核反応のような)
臨界点」でしょう。2022年の金利を、4%平均と低く見ても、利払
いだけで1.6兆ドル(176兆円)になるからです。

企業でも、借入金が粗利益(GDPに相当する)の2倍を超えて、利払
いが借金を増やすようになった地点が、負債の臨界点になるからで
す。

利払いだけでは、借金の元本は減らない。1.6兆ドル(176兆円)の、
海外への利払いのために、借金が増えていくようになるのです。
(注)現在でも日本は、1000兆円余の対外資産から、2%の20兆円
を受けとっています。金利4%なら、これが40兆円になるでしょう。

【金融市場は先を予想して動く】
海外からの米国債の買い(現在は年40兆円)が減って、ドルの金利
上がり、国際金融市場で、米国の対外デフォルトが懸念されるよう
になると、米国債の買いは一層減り、ドルは下がって、金利は高騰
します。ドルの金利が上がると、40兆ドルの対外債務の支払いがで
きなくなるのです。

(注)最近これが起こったのは、2010年の、対外債務が大きかった
ギリシアでした。金利は、30%に上がり、国債は70%も下がったの
です。ギリシアの経済は、小さい。このため、欧州のECBが緊急に
ギリシア国債を買い支え、対外的なデフォルト(国際的な倒産=デ
フレ型の超緊縮経済になる)を防いだのです。

今、対外債務がドル準備より大きなトルコ、アルゼンチン、ブラジ
ルで、通貨の急落が起こっています。通貨の急落は、国債価格の急
落であり、金利の高騰です。

対外デフォルトのサインは、(1)通貨下落、(2)国債価格下落、
(3)金利の高騰です。マネーの信用を失うと、貸付の金利は上が
るからです。国債を買うことは、その国の政府への貸付です。

■4.テーマのドル基軸通貨と金

以上の金利高騰とデフォルトの懸念は、米ドルが、基軸通貨の役割
を果たせなくなると世界が感じることを意味します。受け取ったあ
と、下落する通貨は、価値が一定であるべき基軸通貨たりえませ
ん・・・

・・・無料版は、ここまでとさせていただきます。続きの有料版の
全体は、以下のページで申し込むと購読ができます(↓)。
       https://www.mag2.com/m/P0000018.html
posted by 秀さん at 09:19| ハノイ | Comment(0) | ベトナム日常生活編 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

田中さんの予想が当たるかどうかは分かりませんが中国の発展は間違いない編

へい、手抜きの転載記事ですが。
どうなるのでしょうかねぇ。
ま、言えることは日本の発展は当面は無理だと言えます。
この20年の低落の酷さを回復するのには余程のことが無ければ無理でしょう。
人口が激減している国に今までのような経済発展は難しいですね。

遠い将来日本人が中国や東南アジアに出稼ぎに行くようなことにならなければ良いのですが・・・
アホな秀さんが心配しても仕方が無いことですが日本の現状を見る度に涙する今日この頃です。

頑張れよ! 日本丸と言って転載記事の開始です。



田中宇の国際ニュース解説 無料版 2018年9月28日 http://tanakanews.com/

●最近の田中宇プラス(購読料は半年3000円)
韓国と北朝鮮が仲良く米国に和平を求める新事態 http://tanakanews.com/180923korea
破綻するまでバブル膨張することにした米国 http://tanakanews.com/180920bubble.php
シリア内戦 最後の濡れ衣攻撃 http://tanakanews.com/180915syria.php

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★米中貿易戦争の行方
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9月24日、米トランプ大統領が、中国の対米輸出品2千億ドル分に対し、10%
の懲罰関税を課した。中国が対米輸出で黒字を出していることへの懲罰だという。
トランプは、中国が報復してきたら懲罰の度合いを強めると宣言した。その後、
中国は米国の対中輸出品600億ドル分に報復的な関税をかけたので、トランプは、
残りの2670億ドル分についても課税し、中国から米国へのすべての輸出
(総額5千億ドル強)に対し、懲罰関税がかけられる見通しが強まった。関税率
は来年の元旦から25%に引き上げられる。

http://www.zerohedge.com/news/2018-09-17/trump-imposes-tariffs-200bn-china-imports-will-add-another-267bn-if-china
Trump Slaps Tariffs On $200BN In China Imports; Will Add Another $267BN If China Retaliates

これに対抗する中国は、6月に米国から懲罰課税されたとき、報復として米国か
らの輸入品500億分ドルに課税しており、今回の報復分と合わせ1100億ド
ル、米国から中国への輸出(課税対象品)の7割に報復関税をかけた。残りの3割
は、航空機など、中国が米国から輸入せざるを得ない物品だ。米中は10月に
貿易交渉を予定していた。だが、今回のトランプの懲罰関税の拡大を受け、中国
側は「脅されて交渉したくない」と言って、交渉をキャンセルした。これで年内
の妥結は不可能になった。米国の対中課税率が来年25%に上がるのは不可避だ。

http://www.scmp.com/news/china/politics/article/2164777/donald-trump-threatens-slap-tariffs-virtually-all-chinese-goods
Donald Trump threatens to slap tariffs on virtually all Chinese goods more than US$500 billion after Beijing fights back

また米政府は9月20日、中国が昨年来、ロシアから戦闘機や地対空ミサイルな
どの兵器を買っていることを理由に、米国がウクライナ問題で行なっている対ロ
シア制裁に違反しているとして、中国政府の防衛担当部局を経済制裁すると発表
した。これを受けて、中国政府は、米国との間で予定していた軍事交流会合をキ
ャンセルした。トランプ政権は、台湾に追加で兵器を売ることも決めており、こ
れも中国を怒らせている。トランプは経済と軍事の両面で、中国との敵対を扇動
している。

http://www.scmp.com/news/china/article/2165111/us-slaps-sanctions-chinese-military-unit-buying-russian-jets-missiles
US slaps sanctions on Chinese military unit for buying Russian jets, missiles

http://www.caixinglobal.com/2018-09-24/trumps-next-tariff-barrage-ready-to-roll-as-china-scraps-talks-101329536.html
Trump’s Next Tariff Barrage Ready to Roll as China Scraps Talks

トランプは中国と冷戦を始める気になったという見方も出ている。だが、これは
冷戦でない。トランプが中国との関係を冷戦状態にしたいのなら、北朝鮮との敵
対関係を強め、米朝vs米韓日という構図にするはずだが、現実はそうなってな
い。トランプは、平壌での南北首脳会談を称賛し、北朝鮮の金正恩とまた会談す
ると言い続けている。トランプは中国だけでなく、日本に対しても、日本が断り
続けている2国間貿易協定をゴリ押ししてくるなど、日米関係を貿易面で悪化さ
せようとしている。トランプは冷戦を再開したいのでなく、世界に対し、米国と
良い関係を結びたいと思うのをやめさせようとしている。米国は、冷戦でなく孤
立に向かっている。

http://www.theguardian.com/us-news/2018/sep/18/donald-trumps-reliance-on-chinese-restraint-is-risky
Donald Trump's reliance on Chinese restraint is risky

http://www.nytimes.com/2018/09/23/world/asia/china-us-trade-war.html
China Is Confronting New U.S. Hostility. But Is It Ready for the Fight?

トランプや側近たちは、中国が懲罰関税に困窮し、いずれ譲歩してくるに違いな
いと言っている。だが実のところ、中国の習近平政権は、米国から懲罰関税を課
されることを、前からやりたかった経済の対米自立を進める好機と考えている。
中国経済は従来、加工組立型の製造業の対米輸出が牽引してきた。しかも、中国
から米国への製造業部門での輸出品の中心は、中国企業の製品でなく、米国(米
欧日韓)企業が中国で加工組立して米国に輸出する製品だ。中国は、米欧日韓な
ど世界の製造企業が、安いコストで高品質な加工組立や部品調達を行える「世界
の工場」になる戦略を採ってきた。中国は、この戦略をやっているうちに経済発
展し、賃金が上昇したが、それによる不利を埋めるために、高付加価値のハイテ
ク製品を扱えるように技術を強化し、世界の工場としての地位を維持してきた。
今や中国は、世界の製造業にとって不可欠な存在だ。

http://www.zerohedge.com/news/2018-09-23/jpm-worried-trump-getting-so-cocky-he-about-make-major-miscalulation
JPM Is Worried That Trump Is Getting So Cocky, He Is About To Make A "Major Miscalculation"

中国の「世界の工場」戦略に対しては従来、中国側も欧米側(企業)も満足して
いた。だが近年、イラク戦争やリーマン危機後に米国覇権の陰りがしだいに顕在
化するとともに、中国は経済面で欧米に従属する構図からの脱却し、アジアの地
域覇権国になることを目指すようになった。従来の「世界の工場」戦略は、欧米
企業の下請けであり、政治的に欧米への服従が必要になる。中国が発展途上国だ
った従来は、下請けや服従もやむを得ないことであり、トウ小平は「欧米にいじ
められてもやり返すな」とする24文字の国家訓を遺言としていた。

http://tanakanews.com/090807china.htm
多極化の進展と中国

だが近年、中国はかなりの経済成長を果たした。しかも、覇権が陰りつつある米
国は911以来、軍事的な強硬姿勢を振り回し、世界の秩序をむしろ乱している。
米国は、覇権国としてふさわしくない傾向が増している。特にトランプになって、
その傾向が加速している。中国が、欧米の下請けを脱し、米国の覇権体制が崩れ
て多極型の世界が出現しそうな中で、世界の極の一つになる好機が訪れている。
ちょうど2013年に、中国の最高指導者が、トウ小平に抜擢された胡錦涛から、
トウ小平の選択でない初めての世代である習近平に交代した。これを機に、中国
は欧米の下請けを脱し、アジアの地域覇権国になる道を歩み出した。習近平は、
地域覇権戦略である「一帯一路」や、中国企業がハイテク分野で世界のトップに
なることを目指す「中国製造2025」を開始した。2025戦略は、中国製品
の主な市場を、米国(米欧)から中国国内市場に替える策でもある。

http://www.cnbc.com/2018/09/21/jpmorgan-an-economic-cold-war-may-be-coming.html
JPMorgan: An economic cold war may be coming

それから5年。中国が一帯一路や中国製造2025を進めているさなかに、トラ
ンプ政権になった米国が、中国との貿易関係を断絶させる懲罰関税政策をとり始
めた。今の中国経済は、従来の「世界の工場」(米欧の下請け)体制から、今後
の「2025」(中国国内や、一帯一路の中国圏を市場にする)体制へと転換し
つつある過渡期であり、まだ下請け戦略に基づく中国から米国への輸出品は多い。
この輸出品は、トランプの懲罰関税によって打撃を受ける。だが長期的に見ると、
トランプの懲罰関税は、中国経済が、欧米の下請け(世界の工場)から、中国自
身の地域覇権体制(2025、一帯一路)へと転換していくことを加速してくれ
る。トランプは、中国を対米従属から引きはがし、アジアの覇権国へと押しやっ
ている。

http://www.fitchsolutions.com/corporates/telecoms-media-technology/trade-war-accelerate-chinas-technological-development-26-07-2018
Trade War To Accelerate China's Technological Development

中国製造2025は、中国の政府が公的資金を使って産業界をテコ入れし、国際
競争力を強化する策だ。トランプ政権は2025を、自由競争を阻害する中国政
府による不当な貿易慣行であるとみなし、それが懲罰関税策の一因であるとされ
る。だが実のところ、トランプが懲罰関税をかけるほど、中国政府は2025戦
略を進めやすくなる。「帝国と資本の相克」において、中国は資本の側から応援
されている。かつて資本家と英国エリート(英王室)が組んで産業革命をやって
大英帝国を作ったように、中国製造2025は、資本家と中共が組んだ、新たな
産業革命の試みである。本質的に国家を超越した国際ユダヤ人である資本家群は、
英米だろうが中国だろうが、彼らの覇権デザインに沿って動いてくれる相手と
組む。資本家群の番頭であるキッシンジャーは、最近また訪中した。彼は50年
前から中国をテコ入れしている。

http://nationalinterest.org/print/feature/why-trump-right-target-china-tariffs-31842
Why Trump Is Right to Target China With Tariffs

http://tanakanews.com/171101china.htm
世界資本家とコラボする習近平の中国

▼米中貿易戦争は軍産の賛同を得たので経済界に反対されても長期化する

中国企業の中には、対米輸出で儲ける従来構造に満足し、上(中共中央)から言
われても国内市場重視にならない傾向があるが、トランプの懲罰関税は、そうし
た傾向を破壊し、中国経済の転換を加速する。同様のことは、米国から中国への
輸入についても言える。中国人は欧米からの舶来品が好きなので、中国で政府が
産業界や国民に「輸入品でなく国産品を使え」と促しても進まなかった。トラン
プの懲罰関税は、報復的な中国による米国製品への関税引き上げを生み、中国に
おける米国製品の価格が上がり、中国政府の悩みを解消してくれる。これも中国
にとって好都合だ。人民日報は、これまで米国からの輸入品に押されて中国国内
での販売が伸び悩んでいた国産品メーカー(たとえば実験装置製造業の「博科集
団」)が、トランプの課税後、国内販売を急増していると、誇らしげに報じている。

http://www.bloomberg.com/view/articles/2018-09-09/china-s-far-from-desperate-to-make-a-trade-deal-with-trump
Trump’s Trade War Is Just Fine With Xi Jinping

米国との貿易戦争が長引くほど、中国は、自動車やハイテク製品、航空機などの
多分野で、米国からの輸入品を代替する国内産業を育成していく。このまま
2−3年ぐらいすぎてから米国が中国への懲罰をやめて関税を下げても、その時に
中国では、米国製品を代替する国内製品、もしくは中国と良い関係を維持する欧州
や韓国などの製品で穴埋めされ、米国から中国への輸出は元に戻らず伸び悩むこ
とになる。トランプの懲罰関税は中国側の報復策を生み、世界最大市場になる中
国における米国製品の売れ行きをみすみす悪化させる愚策となっている。

http://www.businessinsider.com/trump-china-trade-war-tariffs-imposed-talks-2018-9
Trump's trade war with China shows no sign of slowing down, and it might be about to get even worse

トランプが中国に懲罰関税をかけた理由の一つは、中国が米国企業の産業ノウハ
ウの知的所有権を盗み、中国の製造業の発展に使っている点だとされる。トラン
プは、懲罰関税によって対米輸出できなくなって困窮した中国勢が、米国から知
的所有権を盗みだすのをやめるのを期待しているという。だが、この点も実際は
逆効果だ。中国が対米自立し、世界経済が米国側と中国側に分割されてしまうと、
中国は、米国に制裁されても困らなくなり、米国勢の知的所有権を守ろうという
意識もなくなる。中国は、米国(や欧日)から産業ノウハウをとんどん盗み、
発展を加速する。

http://www.nytimes.com/2018/09/23/business/trump-china-tariffs-tech.html
Trump’s China Fight Puts U.S. Tech in the Cross Hairs

トランプ政権は、懲罰関税で中国を困窮させると言っているが、実際に困窮して
いるのは、米国(欧米日韓)企業だ。売れ行きだけでなく、製造面でもそうだ。
企業が、製造拠点を中国から東南アジアなど他の新興諸国に移せば、トランプの
懲罰関税の対象から外れる。だが、電子機器など高付加価値製品は、産業インフ
ラが整ってきた中国以外の新興諸国で作れないことが多い。新興諸国の中で、中
国並みの賃金などのコストで、中国並みの品質の製品を作れるところが少ない。
もっと付加価値が低い繊維製品などは、すでに中国でなく、もっと賃金が安い国
々で作られている。米国(欧米日韓)企業は、高付加価値製品の製造拠点を、中
国から他の国に移すことができず、困っている。

http://www.nytimes.com/2018/09/24/business/china-tariffs-manufacturing-cambodia.html
Trump’s Tariffs May Hurt, but Quitting China Is Hard to Do

http://www.eetimes.com/document.asp?doc_id=1332008
Made in China 2025: Who Cares?

米国では今後、中国への懲罰関税をやめてくれという圧力が、米産業界からトラ
ンプ政権に対して高まりそうだ。だが、トランプは課税をやめそうもない。米国
の経済界では反対論が多いが、政界では、トランプの敵だった軍産複合体が、中
国敵視の懲罰関税に賛成し、共和党も民主党も、軍産系のタカ派議員たちがトラ
ンプの中国戦略を支持しているからだ。軍産はトランプの対中関税を、中国との
「経済冷戦」と呼び、永続化することを狙っている。軍産は、マスコミに歪曲報
道をさせられるので強い。今はまだ「トランプのやっていることは全部悪い」と
いう軍産仕込みの歪曲報道の一環として「トランプの対中関税は米国のためにな
らない」という正論が出ているが、今後しだいに対中関税を支持する報道が増え
るだろう。米中貿易戦争は、おそらく来年の今ごろになっても続いているだろう。
アリババの馬雲は、米中貿易戦争は30年続くと言っている(永続するほど中国
に有利なので「中国万歳」という意味を込めて)。

http://www.zerohedge.com/news/2018-09-23/pepe-escobar-warns-here-comes-30-year-trade-war
Pepe Escobar Warns "Here Comes The 30-Year Trade War"

実のところ、トランプの対中貿易戦争は、軍産のためにならない。軍産の目標は、
敵視策による米国覇権の維持拡大だが、すでに書いたように、トランプの関税は、
中国を対米自立・アジアの覇権国化に押しやるものであり、長く続けるほど、
米国の覇権を崩してしまう。軍産は間抜けだが、彼らの間抜けさは以前からの
ものだ。イラク戦争など、911後の中東強制民主化策も、軍産の強い支持を受
け、マスコミの歪曲報道を伴いつつ続いたが、その結果、米国は中東覇権を失い、
世界的な信用失墜(覇権の低下)を招いている。軍産は、ネオコンなど隠れ多極
主義者に入り込まれ、間抜けな結果を生む策に次々と加担させられている。

http://tanakanews.com/160301trump.htm
ニクソン、レーガン、そしてトランプ

トランプの対中貿易戦争は、金融面でも米国の覇権を破壊していく。中国が世界
の製造業の下請けだった従来は、中国が米国(など世界)に輸出したドル建ての
代金で米国債(など米金融商品)を買って保有し、貿易の赤字分の資金が米国に
還流し、米国の政府や金融界がどんどん借金を増やし(債券を発行し)ても金利
が低く維持され破綻しない構図を維持していた。中国は日本と並び、世界最多額
の米国債を保有してきた。

http://www.scmp.com/economy/china-economy/article/2165529/trade-war-escalation-may-trigger-financial-crisis-china
Trade war escalation may trigger financial crisis in China, researchers warn

だが今後、中国が米国への輸出を減らすと、それに伴って中国の米国債保有も減
る(日本も、トランプに貿易戦争を吹っかけられ、米国債購入を減らしている)。
米国債の約半分は、米国外で買われている。中国や日本が米国債(など米金融商
品)を買わなくなると、米国は長期金利が上昇し、財政破綻や金融危機を引き起
こす。これまでの米中関係は「中国は製造業、米国は金融業で儲ける」構図だっ
た。米国の覇権は90年代以来、金融によって支えられてきた(軍事は派手なだ
け)。中国が米国の下請けをやめて自立することは、米国の金融覇権の崩壊につ
ながる。すでに、米中貿易戦争の激化とともに、長期金利の基準値である10年
もの米国債の利回りが、重要な水準である3%を超えて上昇している。これは
危険なしるしだ。

http://seekingalpha.com/article/4206515-10-year-treasury-note-hits-3-percent
10-Year Treasury Note Hits 3% Again - tip

トランプは世界との貿易に懲罰関税をかけるだけでなく、米国が敵視する諸国・
諸勢力がドルを使った国際決済を行うことを禁じる経済制裁を発動している。す
でに書いたように米政府は最近、中国がロシアから兵器を買っていることを理由
に、中国政府の軍事部門にドル決済を禁じる制裁を発動した。トランプは、中国
がイランから石油などを買い続けていることも、ドル決済を禁じる制裁の対象に
しようとしている。中国は、トランプから制裁されるほど、ドルでなく人民元で
の決済を拡大し、米国に制裁されそうな他の諸国にも、人民元での決済を勧めて
いる。同様に、欧州のEUも、トランプのイラン制裁を不当行為とみなし、欧州
企業がドルでなくユーロでイランや中国やロシアと取引できる決済システムを急
いで構築している。

http://www.aljazeera.com/news/2018/09/eu-iran-agree-payment-system-skirt-sanctions-180925050920569.html
EU and Iran agree on new payment system to skirt US sanctions

トランプが懲罰関税と経済制裁をやるほど、ドルが世界的に使われなくなり、貿
易黒字の国がドル建て債券を買う傾向も減る。まだ今のところ、中央銀行群のQE
資金があり、トランプによる金融バブル扇動策も奏効しているため、米国の金融
相場は高止まりを続けている。だが、このバブル膨張策の効果がいずれ減ると、
中国やEUやロシアがトランプの制裁戦略を嫌って非ドル的な国際決済網を構築
している効果の方が大きくなり、米国の金融財政の崩壊(債券や株の大幅下落)
が起きる。

http://www.zerohedge.com/news/2018-09-23/beware-zombies-bis-warns-non-viable-firms-are-crippling-global-growth
Beware The Zombies: BIS Warns That Non-Viable Firms Are Crippling Global Growth

トランプが懲罰関税と経済制裁は、世界の経済システムを、既存の米国覇権体制
と、中国やEUやロシアなどが作る非ドル・非米型の多極型体制の2つに分割す
る流れを招いている。米国側は金融(バブル)主導であり、中国側は製造業(実
体経済)主導だ。欧州は、米国から離れ、中国に近づいている。欧州の対米自立
が加速している。

http://www.scmp.com/comment/insight-opinion/united-states/article/2161478/trumps-trade-war-unintentional-attack-chinas
Trump’s trade war is an unintentional attack on China’s economic model

日本は、安倍首相が訪米して改めてトランプに擦り寄る試みを行い、日本側がと
ても嫌がってきた日米FTAの交渉もやりますと言って煮え湯を飲んでみせ、ト
ランプをなだめて日米貿易戦争の矛を収めてもらおうとしている。だがトランプ
の目標は対米従属諸国の振り落とし(覇権放棄)であり、日本が擦り寄ってもト
ランプは日本を邪険に扱うことをやめないだろう。カナダも「NAFTAはメキ
シコとだけで良い」とトランプに言われるなど、ひどい目に遭い続けている。

http://www.wsj.com/articles/nafta-deal-could-move-ahead-with-only-mexico-according-to-u-s-trade-representative-1537888570
Trade Deal Could Move Ahead Without Canada, According to U.S. Trade Representative

日本の軍産である外務省と傀儡勢力は、米中経済冷戦の勃発に喜んでいるようだ
が、それはぬか喜びに終わる。軍産は、米国でも日本でも、間抜けに早合点させ
られる方向にねじ曲げられている。軍産と対照的に、安倍首相は10月に訪中す
る予定を保持している。長期的に、米国の覇権が衰退し、中国がアジアの地域覇
権国になっていく以上、安倍は、一方で短期策としてトランプに擦り寄りつつ、
他方で長期策として中国に擦り寄っていかざるを得ない。
posted by 秀さん at 01:11| ハノイ ☁| Comment(0) | ベトナム日常生活編 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月26日

月に1回しか更新しないってブログなめとんのか!編

いやはや、もう言葉もございません。
品友会の終了報告もせずに放置し放題の秀さんのブログ・・・
もうねぇ、ブログ止めたほうが良くね・・・なんて声も聞こえてきそうです。

ココ最近はベトナム生活に疲れたのかストレスが蓄積しているのかどうかは分かりませんが更新する元気がありません。
もう少しでベトナムと関わってから18年になろうとしています。
行ったり来たりを加えると人生の1/3近くをベトナムで過ごして来た訳ですが、何かねぇ 少々疲れております。
ベトナムやベトナム人のことは熟知したつもりでおりましたが年齢を重ねたせいかほんの小さな行き違いの積み重ねが内在的なストレスになっているのかも知れませんねぇ。

その話を愚息にしたらたまにはゴルフにでも行ってストレス発散したら・・・ということで出かけたのですが 目も当てられない、いや、アイアンも当てられないボロボロのスコアでストレス発散どころか自分の情けなさに涙出そうになる始末、ああ〜 何をやってもダメじゃん 俺って 状態になりましたぞぃ。

寡夫になって20年以上が経過しました。同世代の日本人とは月イチの品友会で数人に会う程度、同じ時代を生きて来た共有認識や世代価値観がとうの昔にノスタルジーに変化したことに気づいてはいるのですが心のどこかに昭和の時代を恋しがっている自分がいるのでしょう。
幸い愚息家族と同居させて頂いているので孤老というわけではないので贅沢を言ってはバチがあたるのですが心の中にポカリスエット、じゃないポッカレモンでもなくニッカポッカでもなくポッカリと穴が空いたようでなかなか塞げない状態がかれこれ1ケ月は続いております。

人生後15年かせいぜい20年ですわ。
芽が出て若葉が育ち幹も枝も大きくなり葉もお生茂り実をならせ最後は枯木となる運命は植物だけではないですね。
これからはどう生きるかよりはエンドを見据えてどのように枯れていくのかを考える時期かもかも知れないですねぇ。

まぁ、孫の成長を楽しみにもうしばらくはがんばりますわ。


はぁ、何とも元気のないブログですみませんねぇ

次回は楽しく愉快なお話を! と考えております。



posted by 秀さん at 09:50| ハノイ ☁| Comment(4) | ベトナム日常生活編 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月10日

第110回ホーチミン品友会開催のお知らせ編

皆さま、ご無沙汰です!

今回は第3土曜日と変更になりましたが高齢の、いや間違い、
恒例の月一回の日本人同士の食事会&情報収集会であるホーチミンで上品な方々しか参加できないホーチミン品友会の開催のお知らせです。
ボケ!一番品のないお前が言うな! と言われれば返す言葉はないのですが、まぁ冗談ですのでお気軽に参加して頂けたら嬉しいですね。

早いもので開催すること110回ですわ。まるで秀さんのゴルフのスコアみたいですわ。
昔昔、日本に会社があった時の自社開催ゴルフコンペの席で同伴者に対して私のゴルフはいつもライオンですぞぃ! お気をつけ下さい!
って言ったことがあります。

でその心は・・・

百獣の王なんて受けないギャグを飛ばしていた事を思い出しましたぞぃ。昔から受けないギャグをカマして顰蹙を買っております。
しかし、未だにスコアほとんど変わっていないのが悲しいというか虚しいというか負け組男の現実でごわす。へい

多くの皆さまのご参加をお待ちしております。
宜しくお願いいたします。

日時 2018年9月15日(土) 午後7時〜

場所 肴や(ATEYA) 50 Mê Linh, Phường 19, Q. Bình Thạnh (37 Phạm Viết Chánhのコンビニ(ミニストップの直ぐ近く)
電話 0125 200 4323

予算 40万ドン前後を予定

9月13日(木)までにご参加の可否をブログ下にあるコメント欄にお書き頂くか または ymt@yhk.com.vn(秀さん)まで
ご連絡をお願いいたします。

初参加の方も大歓迎です。
皆さまのご参加をお願い申し上げます。

posted by 秀さん at 13:37| ハノイ 🌁| Comment(3) | ベトナム日常生活編 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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