及川さんのyou tube番組で、民主党大統領候補ロバート・ケネディJr.が語った叔父ジョンFケネディのあの事件（ベトナム戦争について）の話が出てきました。即バンされると思うので下記のurlで早めにご覧ください。
https://www.youtube.com/watch?v=ShqNG8sBc40
ロバート・ケネディJr.はトラさんとは違う民主党の大統領候補ですが長い間今回のワクチン疑惑について調査して来た人ですわ。
https://twitter.com/i/status/1669997689000566785
正直、ここまで暴露して大丈夫かと心配になりますが本人も暗殺覚悟で発言、注意していることでしょう。
トンキン湾事件はのちに当時の国防長官だったロバート・マクナマラがトンキン湾事件はアメリカの捏造だったと告白しています。
でっち上げ事件が発端でベトナム人が何百万人も死にました
第２次世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争（爆弾等の軍需品の在庫一斉処分セール）、イランイラク戦争（石油利権確＆略奪のため）、アフガン戦争（麻薬利権のため）、ウクライナ紛争（プーチンロシア体制転覆のため）・・・過去の戦争や紛争の大半はアメリカDSによって起こされたのですわ
ケネディ暗殺の秘密ファイルは2039年まで機密解除がなされないと言われていますがロバート・ケネディJr.のおっちゃんこんなことをアメリカの有名番組で言って大丈夫かと心配になりますぞぃ そうでなくてもワクチンの欺瞞について積極的に調査・暴露しているので
ひょっとしたらロバート・ケネディJr.のおっちゃんは裏でトランプ元大統領と繋がっているのかもね！
ケネディの前の大統領、アイゼンハワー大統領の1961年の退任演説でも軍産複合体（今でいうDS=ディープステート）への危惧が述べられています。
http://www.inaco.co.jp/isaac/shiryo/Eisenhowers_Farewell_Address_to_the_Nation_January_17_1961.htm
思うにかっては陰謀論と言われた事柄の多くが段々と表に出てくるようになりましたねぇ〜
今や普通にディープステートと言う言葉が出てくること自体、秀さんは驚いていますよ
今回のワクチン疑惑のみならず911や311の闇もいずれ暴露される日がきっと来ると思っています。
世界の趨勢が変わりつつある昨今、アメリカのDSのパペットのままである岸田政権の売国政策にノーと言わなければ日本はますます沈没してしまいますぞぃ
過去には故中川昭一大臣のような愛国者もいました
何事も真実を知ることから始めないと我々はいつまでも虚構の世界に住まされることになります・・・・
苦しくても金や権力、脅しに屈しない真の政治家の出現を期待したいものです
最近、こっち系の話ばかりになっていますが馬鹿にされようとやめません 一人でもこの世のウソや欺瞞に気づいてくれる方がおられれば
幸いです
秀
2023年06月18日
2023年06月08日
パンデミックの覚醒が進む編
ニコ動を見ていたら政衆議院議員の原口一博氏（総務大臣経験者）と現役の大阪府和泉大津市長の南出賢一氏の対談番組があった。
見てみて驚いた いや本当に驚いたのですわ 政治家でもこのような人たちがいることに・・・
皆さんもぜひ見てください！！！
陰謀論で片付けられ来た数々の事柄が次第に表面に出てくるようになった というか現役の政治家が今回のパンデミックのみならずDS（ディープステート）の様々な悪事について真剣に激論を交わし日本の行く末を真剣に危惧している姿をみるとまんざら、日本もまだまだすてたものじゃなぃと思うことが出来ましたよ
原口代議士は自分が3回ワクチンを打ったのち急性のターボ癌に侵されたことから本格的に真相の解明に動き出し世界の有志と連絡を取り合ってDSの対峙しています。政治家仲間から陰謀論者扱いをされているが気にしていない。
一方、南出泉大津市長は秀さん以上？にDSのことを知っている方だと思いましたぞぃ
今回のコロナ対策でも市の医師会と喧嘩までしてコロナワクチン接種の問題およびその後の後遺症まで市政レベルで対応しているめちゃ、めちゃ頭の切れる人ですわ。素晴らしい！
彼らが言うように今のままの日本の政権政治では日本は衰退滅亡するしかないほど国民の覚醒が進んでいない国です。
ワクチン接種率世界1位、コロナ感染者数世界1位、超過死亡率世界1位・・・
これに疑問を持たず秀さんの周りにも6回目のワクチンを打つのだよ・・・と嬉しそうに話した人がいて心が暗澹たる気持ちになった経験があります。
今回のワクチンが何が問題か井上正康大阪市立大名誉教授と原口議員との対談動画が下記にもありますのでお暇なときにでもぜひご覧になってください。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42269965
秀さんがトランプやプーチンを支持しているのはこのDSに厳然と対抗しているからですわ
今回のコロナパンデミックから世界の裏の悪のからくりに気づいた人も多く、今後、陰謀論者？の秀さんとしては一人でも仲間が増えることを
願っております。
ということで本日は終了です！
秀
見てみて驚いた いや本当に驚いたのですわ 政治家でもこのような人たちがいることに・・・
皆さんもぜひ見てください！！！
陰謀論で片付けられ来た数々の事柄が次第に表面に出てくるようになった というか現役の政治家が今回のパンデミックのみならずDS（ディープステート）の様々な悪事について真剣に激論を交わし日本の行く末を真剣に危惧している姿をみるとまんざら、日本もまだまだすてたものじゃなぃと思うことが出来ましたよ
原口代議士は自分が3回ワクチンを打ったのち急性のターボ癌に侵されたことから本格的に真相の解明に動き出し世界の有志と連絡を取り合ってDSの対峙しています。政治家仲間から陰謀論者扱いをされているが気にしていない。
一方、南出泉大津市長は秀さん以上？にDSのことを知っている方だと思いましたぞぃ
今回のコロナ対策でも市の医師会と喧嘩までしてコロナワクチン接種の問題およびその後の後遺症まで市政レベルで対応しているめちゃ、めちゃ頭の切れる人ですわ。素晴らしい！
彼らが言うように今のままの日本の政権政治では日本は衰退滅亡するしかないほど国民の覚醒が進んでいない国です。
ワクチン接種率世界1位、コロナ感染者数世界1位、超過死亡率世界1位・・・
これに疑問を持たず秀さんの周りにも6回目のワクチンを打つのだよ・・・と嬉しそうに話した人がいて心が暗澹たる気持ちになった経験があります。
今回のワクチンが何が問題か井上正康大阪市立大名誉教授と原口議員との対談動画が下記にもありますのでお暇なときにでもぜひご覧になってください。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42269965
秀さんがトランプやプーチンを支持しているのはこのDSに厳然と対抗しているからですわ
今回のコロナパンデミックから世界の裏の悪のからくりに気づいた人も多く、今後、陰謀論者？の秀さんとしては一人でも仲間が増えることを
願っております。
ということで本日は終了です！
秀
2023年04月06日
金がが最高価格を更新編
ドルの終焉が近いせいか金価格が高値を更新しています。
BRICSやサウジアラビア、ロシア、中国、インド、アフリカ諸国の国々の最近の金融政策をみているとどうやらUSドルは世界の基軸通貨から転落したように思える。
USA・イギリス、NATOなどの西側の国々のトータルよりBRICS＋アフリカのトータルの方が経済規模では大きく、人口比も段違いに後者の方が多い。
日本を含めたアメリカべったり（というか半植民地）の国々はアメリカドルの終焉とともにその影響力を大幅に減少していくことが今後予想できるます。
2030年には中国がアメリカを抜いて世界一の経済大国になると言われています。ドルの終焉と言うことは過去スペイン、オランダ、イギリスに変わって戦後世界を牛耳って来たアメリカの覇権の終了を意味するでしょう。
アメリカの子分である日本の今後を考えると暗澹たる気持ちになりますわ。
ウクライナにいきなりお忍びで飛んで岸田が戦後復興の金を年兆円も出すようなことを言ってますがただでさえ衰退している日本及び日本財・・・・
海外ではとんでもない数の国民が立ち上がってデモをしているのに日本国民はぬるま湯に入ったカエルのように沸騰して生きられなくなるまではそのままなのでしょうかねぇ？
秀さん的には戦後から続いてきたアメリカ覇権体制の衰退と共に日本も没落していくことは確実だと考えております。
これからはロシア、インド、アフリカ、アジア、南米を中心としたまたコモデティ（資源）を有する国々プラス中国が台頭していくでしょう。
まぁ、秀さんの世代はもう棺桶にも近いことですのでどうでも良いのですが・・・孫たちののことを考えると何とも言えない気持ちになりますわ。
日本もかって1980年代アメリカを抜いて世界一の経済大国になろうかという時がありましたがアメリカらいちゃもんを付けられ小泉・竹中の売国奴連中によってずたずたにされグローバル化の掛け声のもと30年あまり衰退の一途を続けています。
政治家・経済人・役人・・・どれをとっても腐った連中ばかりでもう期待どころかこれ以上、国壊さないでくれ〜！ と叫びたいほどですわ。
過去の歴史を学ぶとよくわかるのですがもうここまでくると一回ガラガラポンしないとわが日本国は立ち直れないのではないかと思う。
ロシアへの経済制裁も日本が協調を破って高値でロシア原油を買うなんてことになってEUから非難されていますが背に腹は代えられないのでしょうねぇ だったら経済制裁なんてするな！ と言いたいですわ。何とも情けない話ですわ。
ちなみにプーチンは真の親日家ですぞぃ
ロシア。ウクライナ戦争なんてもうとっくにロシアの勝ちが決まっていますわ。
2014年からの自国民大虐殺を行った腐敗だらけのネオコン極右に牛耳られた現在の物乞いゼレンスキー政権はもう終わりなのですが
アメリカが常套句でつかう 自由への戦い というフェイクによって悲惨な戦争を長引かせているだけですわ。
お上の言うことをはいはいと疑いもせずに唯々諾々と従って来た羊のような日本国民・・・・世界で一番コロナワクチンを打った国民、
世界で一番自国のことを考えない若手世代・・・・もうリセットし直すしか方策はないのかも知れません。
悲しいけれどこれが現実ですわ、また秀のアホが間抜けな都市伝説をほざいていると思われるかもしれませんが・・・・
1年後にどうなっているか検証してみましょう 生きていればね へい
数年後には人口の減った国民たちで2回目の戦後からの復興をやらなければならないと思いますよ
春爛漫の一年で一番よい季節にこんなことを書きたくはなかったのですが・・・・暇なもので・・・・
まぁ、最後は難しいことは考えずに春酒でも飲んでのんびりいきましょうかね！
秀
BRICSやサウジアラビア、ロシア、中国、インド、アフリカ諸国の国々の最近の金融政策をみているとどうやらUSドルは世界の基軸通貨から転落したように思える。
USA・イギリス、NATOなどの西側の国々のトータルよりBRICS＋アフリカのトータルの方が経済規模では大きく、人口比も段違いに後者の方が多い。
日本を含めたアメリカべったり（というか半植民地）の国々はアメリカドルの終焉とともにその影響力を大幅に減少していくことが今後予想できるます。
2030年には中国がアメリカを抜いて世界一の経済大国になると言われています。ドルの終焉と言うことは過去スペイン、オランダ、イギリスに変わって戦後世界を牛耳って来たアメリカの覇権の終了を意味するでしょう。
アメリカの子分である日本の今後を考えると暗澹たる気持ちになりますわ。
ウクライナにいきなりお忍びで飛んで岸田が戦後復興の金を年兆円も出すようなことを言ってますがただでさえ衰退している日本及び日本財・・・・
海外ではとんでもない数の国民が立ち上がってデモをしているのに日本国民はぬるま湯に入ったカエルのように沸騰して生きられなくなるまではそのままなのでしょうかねぇ？
秀さん的には戦後から続いてきたアメリカ覇権体制の衰退と共に日本も没落していくことは確実だと考えております。
これからはロシア、インド、アフリカ、アジア、南米を中心としたまたコモデティ（資源）を有する国々プラス中国が台頭していくでしょう。
まぁ、秀さんの世代はもう棺桶にも近いことですのでどうでも良いのですが・・・孫たちののことを考えると何とも言えない気持ちになりますわ。
日本もかって1980年代アメリカを抜いて世界一の経済大国になろうかという時がありましたがアメリカらいちゃもんを付けられ小泉・竹中の売国奴連中によってずたずたにされグローバル化の掛け声のもと30年あまり衰退の一途を続けています。
政治家・経済人・役人・・・どれをとっても腐った連中ばかりでもう期待どころかこれ以上、国壊さないでくれ〜！ と叫びたいほどですわ。
過去の歴史を学ぶとよくわかるのですがもうここまでくると一回ガラガラポンしないとわが日本国は立ち直れないのではないかと思う。
ロシアへの経済制裁も日本が協調を破って高値でロシア原油を買うなんてことになってEUから非難されていますが背に腹は代えられないのでしょうねぇ だったら経済制裁なんてするな！ と言いたいですわ。何とも情けない話ですわ。
ちなみにプーチンは真の親日家ですぞぃ
ロシア。ウクライナ戦争なんてもうとっくにロシアの勝ちが決まっていますわ。
2014年からの自国民大虐殺を行った腐敗だらけのネオコン極右に牛耳られた現在の物乞いゼレンスキー政権はもう終わりなのですが
アメリカが常套句でつかう 自由への戦い というフェイクによって悲惨な戦争を長引かせているだけですわ。
お上の言うことをはいはいと疑いもせずに唯々諾々と従って来た羊のような日本国民・・・・世界で一番コロナワクチンを打った国民、
世界で一番自国のことを考えない若手世代・・・・もうリセットし直すしか方策はないのかも知れません。
悲しいけれどこれが現実ですわ、また秀のアホが間抜けな都市伝説をほざいていると思われるかもしれませんが・・・・
1年後にどうなっているか検証してみましょう 生きていればね へい
数年後には人口の減った国民たちで2回目の戦後からの復興をやらなければならないと思いますよ
春爛漫の一年で一番よい季節にこんなことを書きたくはなかったのですが・・・・暇なもので・・・・
まぁ、最後は難しいことは考えずに春酒でも飲んでのんびりいきましょうかね！
秀
2023年03月12日
911テロからコロナワクチンまで編
陰謀論者の秀さんと言われてもメゲズに発信続けるのにはそれなりの意味があると思いたい。
陰謀論と言われるけれど自分で良く調べると下記に転載するVIDEOにあるようにおかしなことに気づくと思いますよ・・・
ジョンレノンがなぜに殺されたか・・・ケネディ大統領がなぜに殺されたか・・・その他探せば沢山の事例があります。
コロナワクチン接種率世界一の日本人に言ったところで賽の河原の石積みみたいだと思う時もありますが、今日、昆虫のコオロギを食べなさいなんてことになっている現状を憂うに馬鹿と言われようが続けようと気を取り直しましたぞぃ
ちなみにもう日本の食材にコオロギパウダーは使われています。
名前を変えて・・・ドライクリケット、グラリスパウダー、シートリア、サーキュラーフードなんて原材料名があったらあ〜た、それはコオロギの粉末ですよ イナゴと違い何でも食べる日本人でもコオロギは食べてこなかったようで、不妊になると言われています。
そこまで人口削減をしたいのかと言葉がないですわ ったく
次に転載するVIDEOを是非ご覧くださいな。事実を掘り下げた良い番組だと思います！
MONOPOLY - 世界は誰のもの？
https://rumble.com/v1akh43-monopoly-v1.3.html
秀
陰謀論と言われるけれど自分で良く調べると下記に転載するVIDEOにあるようにおかしなことに気づくと思いますよ・・・
ジョンレノンがなぜに殺されたか・・・ケネディ大統領がなぜに殺されたか・・・その他探せば沢山の事例があります。
コロナワクチン接種率世界一の日本人に言ったところで賽の河原の石積みみたいだと思う時もありますが、今日、昆虫のコオロギを食べなさいなんてことになっている現状を憂うに馬鹿と言われようが続けようと気を取り直しましたぞぃ
ちなみにもう日本の食材にコオロギパウダーは使われています。
名前を変えて・・・ドライクリケット、グラリスパウダー、シートリア、サーキュラーフードなんて原材料名があったらあ〜た、それはコオロギの粉末ですよ イナゴと違い何でも食べる日本人でもコオロギは食べてこなかったようで、不妊になると言われています。
そこまで人口削減をしたいのかと言葉がないですわ ったく
次に転載するVIDEOを是非ご覧くださいな。事実を掘り下げた良い番組だと思います！
MONOPOLY - 世界は誰のもの？
https://rumble.com/v1akh43-monopoly-v1.3.html
秀
2023年02月24日
プーチンの国民に向けた教書演説編
ロシアが悪い、プーチンは極悪人だ、ゼレンスキーを助けろ と日本のマスゴミ含め西側メディアは毎晩のように報道していますが
プーチンがウクライナに攻め入った経過、マイダン革命（アメリカによるクーデター）以降のミンクス協定も再々裏切りウクライナ東部に住むロシア系住民へ長きにわたっての大虐殺など歴史的経過を見なければ正邪は分からないのである。ウクライナの政治は調べるとよくわかるのですが腐敗腐敗の温床ですわ。
元喜劇俳優のゼレンスキーは西側、アメリカの傀儡でパペット人形でしかありません。
過去世界中で一番多く他国に言いがかりをつけ戦争を仕掛けた国はアメリカですわ。弟分として英国が控えておりますが・・・
英米が中心となって設立したNATOの国々はアメリカさんには逆らえないのが実際ですわ。無論、NATOには加盟していないですが日本なんてアメリカの属州、いや占領国のまんまですわ。日米地位協定の条文を読めばすぐわかりますぞぃ、
米軍基地内の米軍兵士の住居の上空は軍の飛行機は飛行禁止、日本人の居住区の上空は協定で除外となっています。
小泉政権以降日本の国富はグローバリズムという名のもとにむしり取られ今の情けない国情となっております。
もう収入ベースで韓国にも抜かれそうな状況・・・先進国の中でもうじき最貧国になりそうな状況。だって30年間給料はほとんど上がっていない国は日本位なもんですわ ったく！
さて、本題のプーチンさんに話を戻しましょう。ソ連が崩壊して西側のハゲタカが押し寄せゴルバチョフに続くぼんくらエリツィンがユダヤ系資本家にロシアの資源をたたき売りしてロシアの国富が乗っ取られた、それに手を貸し大儲けした連中がオルガルヒと言いますが素顔を隠してエリツィンの信頼を得たプーチンは自分が政権を把握するとロシアのためにオルガルヒ連中をロシアから追い出し、中には暗殺しロシアの資源国富をロシア国民の手に取り戻したことは今のロシア国民なら皆知っていることですわ。プーチンの支持率が80％近くあるということからも分かります。
そんなことをすれば当然ユダヤ系のネオコン達はロシア許さん！ プーチン許さん 殺せ！ となるのは当然でその前哨基地として腐敗の温床国であるウクライナが選ばれジョージソロスはじめアメリカのヌーランド連中がロシア殲滅包囲網を構成して来た経過があるのです。
戦争を仕掛けるのは決して良いことではないですが自国の存亡をかけた場合は別の解釈も必要かと・・・
今、反ロシアを鮮明にしている国は何パーセントだと思われますか？ 世界人口の70％の国々が中立もしくは親ロシアということをマスゴミは報道していない。ベトナムも中立の立場をとっています。
一般日本人が思うように秀さんはアメリカという国を評価していません。無論アメリカ国民が悪いのではなくの政権や経済の中心にいるグローバリスト、ネオコンでもDSでもいいですがそういったとんでもない連中が軍事、金融、エネルギー、医療、食料を牛耳っているということです。しかしながらアメリカの国民は段々とその構図が分かって来たのではないかと思います。
その連中にノー NOを突き付けたのがトランプ大統領だったからです。
ロシアのプーチンと中国の習近平は対アメリカにおいて協力しています。多分裏ではトランプともつながっているのではと推論しています。
中国については共産党内部の抗争対立もあり複雑系なのですがどうも江沢民、胡錦涛一派はパージされて習近平が権力を掌握した感じです。
習近平の腹の底はまだ秀さんには分かりませんがプーチンと結んでいることから一応肯定的に考えています。
アホの秀さんの結論から言うとプーチンは負けないでしょう 暗殺されない限り ロシア国民は我慢強い国民性ですしロシアは自給自足が出来る国です。アメリカの傀儡である岸田政権は当然のように反ロシアを鮮明にしていますが将来を考えると・・・日本はアメリア（DSの）と心中するつもりなのでしょう 国民はさらに苦難にあえぐことになるでしょう！
おー、アホが勝手な自論をほざいてしまいましたが下記のプーチンの教書演説を読んで真の愛国者だと認識をさらに重ねましたぞぃ
日本にもこんな愛国政治家が欲しいものです ったく！
【全文】プーチン大統領 議会で年次教書演説
2023年2月22日, 16:20 (更新: 2023年2月22日, 22:03)
ロシア連邦議会で年次教書演説を行うウラジーミル・プーチン大統領 - Sputnik 日本, 1920, 22.02.2023
c Sputnik / Pavel Bednyakov
こんにちは！
尊敬する連邦議会の上下院の議員の皆さん！
尊敬するロシア国民の皆さん！
今日、私は、我が国にとってこの困難な（我々はこのことをよく知っている）時代に、世界において抜本的かつ不可逆的な変化が起き、我が国と我が国民の未来を決定づける重要な歴史的に最も重要な出来事が起き、その巨大な責任を我々一人ひとりが負っている時期に演説を行う。
1年前、我々の歴史的な土地に住む人々を守るため、我が国の安全を保障するため、そして2014年のクーデター後にウクライナで生まれたネオナチ体制による脅威を取り除くため、特殊軍事作戦実施の決定が下された。
そして我々は一歩ずつ、慎重に、そして一貫して、我々の前にある課題を解決していく。
ドンバスは2014年から戦い、自分たちの土地に住み、母国語で話す権利を主張し、封鎖と止まない砲撃、ウクライナ政府からの露骨な憎しみという条件の下でも降伏せず、ロシアが助けに来てくれるのを信じて待った。
一方、あなた方もよくご存じのように、我々はこの問題を平和的手段で解決するために、本当にできる限りのことを行い、このきわめて困難な紛争を平和的に解決するため、忍耐強く協議を行った。
しかし、我々の背後ではまったく別のシナリオが用意されていた。
今、我々は、西側の指導者たちがドンバスの平和を目指すとした約束が口実であり、残酷な嘘であったことを理解した。
彼らは時間を引き延ばし、形式主義を取り、政治的な殺害や気に入らない者に対するウクライナ政権の迫害、信者たちに対する侮辱的行為に目をつぶり、ドンバスにおけるウクライナのネオナチのテロ行為をますます強く奨励した。
民族主義者の大隊の将校らは西側の軍事アカデミーや学校で訓練を受け、武器も供給された。
特に強調したいことは、特殊軍事作戦の開始前から、キエフと西側諸国との間では防空システム、戦闘機、その他の重装備のウクライナへの供給交渉が行われていたことだ。キエフ政権が核兵器を獲得しようと奮闘していたではないか。これを彼らは公言していたではないか。
米国とNATOは、我が国の国境付近に自国の軍事基地と秘密の生物学研究所を急速に展開していた。彼らは、将来の軍事行為の演出をマスターし、自分たちに従属させ、自分たちの手で奴隷化したウクライナの政権に大戦争に向けた準備をさせていたのである。
そして今、彼らはそれを公然と、あからさまに、恥じることなく認めているではないか。ミンスク合意も「ノルマンディー形式」も外交的なショーではったりだと言って、まるで自分たちの背信行為を誇り、楽しんでいるかのようだ。ドンバスが燃え、血が流され、ロシアが誠実に（私はこれを強調したい）平和的解決に邁進していた時に、彼らは人々の命を弄んでいたことが明らかになった。
この気色の悪い、ごまかしの方法は、これまでにも幾度も試されてきた。ユーゴスラビア、イラク、リビア、シリアを破壊した時も同じく、彼らは恥知らずで二重人格的に振舞った。この恥辱を彼らが洗い落とすことは決してないだろう。名誉、信頼、良識という概念は彼らにはない。
何世紀にもわたって植民地支配、独裁、覇権主義を続ける間に、彼らは何でも許されることに慣れ、世界中を無視するようになった。しかも彼らは自国民までも同じように堂々と軽蔑して扱うことがわかった。自国民もシニカルに騙し、平和を模索し、国連安保のドンバスについての決議を順守しているなどと作り話をして、だまし続けた。実際、西側のエリートは原則を完全に欠いた嘘の象徴と化してしまった。
我々は自分たちの利益だけでなく、今日の世界においてはいわゆる文明国とそれ以外の人々という区分は存在すべきではなく、いかなる排他性も、攻撃的排他性であればなおさら、断固として拒否する誠実なパートナーシップが必要であるという立場を堅持する。
我々はオープンかつ誠実に西側諸国との建設的な対話を行う構えだった。欧州も世界全体も、すべての国家にとって不可分の平等な安全保障システムを必要としていると主張しつづけ、この構想をともに話し合い、その実現に向けて作業するよう、長年にわたってパートナーらに提案してきた。だが、我々が受け取ってきた反応は、不明瞭か、または偽善的なものだった。これは言葉として受け取ってきた反応だが、具体的な行動もあった。それがロシアとの国境へのNATOの拡大、欧州とアジアでのミサイル防衛の新たな拠点の創設、つまり「傘」を使ってロシアから遮断すること、そして軍部隊の展開。しかもこれはロシアの国境付近だけにとどまらない。
ここで強調したいことがある。実際、誰もがよく知っていることだが、米国ほど多くの軍事基地を自国の外に持っている国はない。その数は数百に及ぶ。何百もの米軍基地が世界中に、地球のあらゆる場所に点在していることは、地図を見ればすぐわかる。
米国が中距離・短距離ミサイル条約をはじめとする、世界の平和を支える基本的な軍事協定を一方的に破棄したのを全世界が目撃した。米国がそうしたからには必ず理由がある。何の理由もない行動を米国がとることはない。
そして2021年12月、我々はついに米国とNATOに対し、安全保障条約の草案を正式に送った。だが、我々にとって最も重要な原則的な立場はすべて、事実上、真っ向から拒否された。このとき、彼らが攻撃的な計画を実行に移すゴーサインを出し、それを止めるつもりはないことが最終的に明らかになった。
脅威は日に日に増していた。入ってくる情報から、2022年2月までにドンバスで再び流血の懲罰的な行動を起こす準備が万端に整えられていることは疑いようがなかった。ドンバスにキエフ政権は2014年の時点ですでに大砲、戦車、飛行機を投入していたではないか。
ドネツクに、またドネツクだけでなく他の都市にも空爆が行われた時の様子を我々は皆よく覚えている。2015年にも彼らは再びドンバスへの直接攻撃を試み、しかも、封鎖、砲撃、民間人に対するテロを続けた。こうしたすべては、国連安全保障理事会が採択した関連文書や決議に完全に反している。にもかかわらず、皆が何も起きていないふりをしていた。
繰り返したい。戦争を始めたのは彼らだ。我々はそれを止めるために武力を行使し、今後もこれを行使する。
ドネツク、ドンバス、ルガンスクへの新たな攻撃を計画した者らは、次の目的がクリミアとセヴァストポリへの攻撃であることを明確に理解していた。そして我々もそれを知っていたし、理解していた。ところが今、その遠大な計画をキエフも公然と語っている。我々がすでによく知っていたことを彼らは明らかにした。
我々が守っているのは人命であり、自分たちの生家だ。だが西側の目的は無限の権力である。西側はキエフ政権を幇助し、武装させるためにすでに1500億ドル（20兆2460億円）以上を費やした。比較のために引用すると、経済協力開発機構（OECD）のデータでは2020-2021年、世界の最貧国支援にG7諸国が割り当てた額は約600億ドル（8兆983億円）。実に分かりやすいではないか。戦争のためには1500億ドル出すが、いつも面倒をみているはずの最貧国には600億ドルで、しかも金をもらう側にはよく知られた服従条件がつけられる。それでは貧困撲滅、持続可能な開発、エコロジーについての話はどうなったのか？ すべてどこに消えたのか？ こうした一方で戦争に注ぎ込まれる資金の流れは細らない。他国の混乱やクーデターを助長するための資金もまた、世界中で惜しみなく注がれている。
先日のミュンヘン会議ではロシアに対する非難が延々と続いた。これは、いわゆる西側諸国が過去数十年にわたって行ってきたことを万人が忘れるための会議だったという印象を受ける。だが、瓶から魔物を外に出し、地域全体を混沌に陥れたのは西側諸国ではないか。
米国の専門家らの試算では、戦争の結果、（この数字は我々が算出したのではなく、米国人自身が出した点に注意を促したい）、2001年以降、米国が始めた戦争による死者数は約90万人、そして3800万人以上が難民となった。米国は今、こうした全てを人類の記憶から消し去り、何事もなかったかのように振舞っている。だが、世界でこれを忘れた人は誰もいないし、忘れ去られることもない。
人的犠牲や悲劇を考慮する人は誰もいない。なぜなら、何兆ドルという大金が動いているからだ。この先も万人から盗み続けることができる。民主主義と自由を装い、本質的にはネオリベラル主義的、全体主義的な価値観を流布しようとしている。国や民族全体をレッテルを貼り、その指導者を公然と侮辱し、自国内の反対意見を弾圧する。敵のイメージを作り上げることで、人々の関心を汚職スキャンダルから、（これら全てがスクリーンに映し出されているわけではない。この全てを我々は見ている）経済的、社会的、民族間の問題や矛盾の拡大から逸らす。
1930年代、ドイツでナチスが権力を握るための道を開いたのは、事実上、西側諸国だった。そして今の時代、西側はウクライナを「反ロシア」に仕立て始めた。このプロジェクトは実際には目新しいものではない。少しでも歴史に明るい人は、このプロジェクトのルーツがすでに19世紀にあったことをよく知っている。それはオーストリア・ハンガリー帝国、ポーランドなどの国々で育まれていたが、目的は１つ。現在、ウクライナと呼ばれる歴史的な領域を我々の国から奪うことだ。新しいことは何もない。すべてが繰り返しだ。
欧米は2014年のクーデターを支援することで、今日、このプロジェクトの実施を強行した。クーデターは血なまぐさく、国家に反し、憲法に反していたにもかかわらず、まるで何もなかったかのように、そうせねばならなかったかのように受け止められ、どれだけの金が投じられたのかまで報道された。その思想的基盤にロシア嫌悪症と極めて攻撃的な民族主義が投入された。
先日、ウクライナ軍の旅団のひとつに（口にするのも恥ずかしいことだが、いやこれは我々には恥ずべきことだが、彼らにとってはそうではない）ヒトラーの師団と同じ、「エーデルワイス」の名が与えられた。エーデルワイス師団はユーゴスラビア、イタリア、チェコスロバキア、ギリシャのパルチザンに対する懲罰作戦に加わり、ユダヤ人の国外追放、戦争捕虜の処刑を行った。ウクライナの軍と国家警備隊には特に人気が高いのは、第2SS装甲師団「ダス・ライ」、第3SS装甲師団 トーテンコップ（髑髏師団）、第14SS武装擲弾兵師団「ガリーツィエン」などナチスの親衛隊のシェブロン（軍章）だ。こうした師団の手は肘まで血に染まっている。
ウクライナの装甲車にはナチスドイツの時のドイツ国防軍の記章が描かれている。
ネオナチは、自分たちが誰の後継者であるかということを隠そうとしていない。驚いたことに、西側諸国の権力者は誰もこのことに気づかない。なぜか？ それは、彼らにとってはどうでもいいからだ。我々との戦い、ロシアとの戦いにおいて誰に賭けるかはどうでもいい。主な目的は我々と戦わせること、我々の国と戦わせることだから、どんな人間を利用してもいい。事実そうであることを我々は見てきたではないか。テロリスト、ネオナチ、はげ頭の悪魔でさえ（神よ、許したまえ）、自分たちの言いなりになり、ロシアに対する武器になるのであれば、何でも利用することができる。
「反露」プロジェクトは、本質的に、わが国に対する復讐主義的政策の一環であり、わが国の国境のすぐ近くに不安定と紛争の温床を作り出そうとするものだ。1930年代の当時も今も、東方へ攻撃を仕掛け、欧州において戦争を煽り、他人の手で競争相手を排除しようという、その企みは変わらない。
我々はウクライナ国民と戦争しているわけではない。このことは今で何度も言ってきた。ウクライナの国民は、キエフ政権とその西側の支配者らの人質となった。西側は事実上、この国を政治的、軍事的、経済的に占領し、数十年にわたってウクライナの産業を破壊し、その天然資源を略奪した。その論理的帰結が社会の退廃、貧困と不平等の爆発的な増加だ。そして、そのような状況では当然ながら、戦闘行為のための材料集めなど容易くできる。人々のことなど誰も考えず、人間を破滅のために準備し、最後は消耗品にしてしまった。痛ましく、語るのも恐ろしいことだが、これは事実である。
ウクライナ紛争を煽り、拡大させ、犠牲者を増やした責任は、すべて西側エリート、そしてもちろん、キエフの現政権にある。この政権にとってはウクライナ国民は本質的に他人だ。ウクライナの現政権は自国の国益のためではなく、第三国の利益のために奉仕している。
西側諸国はウクライナをロシアを攻撃するための破城槌として、射撃場として利用している。私は今、戦況を変え、軍事供給を増やそうとする西側諸国の計画についてあれこれ言うつもりはない。だが、次の状況は万人に理解できるはずだ。西側の長距離戦闘システムがウクライナに供与されればされるほど、我々はその脅威をロシアの国境から遠ざけざるをえなくなる。それは当然だ。
西側のエリートは自分たちの目標を隠そうともしていない。彼らははっきりと「ロシアに戦略的敗北」を与えるのが目標だと言っている。これはどういうことか。我々にとって、それは何を意味するのだろうか。これはつまり、我々とさっさと、永遠に決着をつけるということだ。つまり、彼らは局所的な紛争を世界的な対立の局面に転化させるつもりなのだ。我々はすべてをまさにこのように理解しており、相応の方法で対処していく。なぜならば、この場合、話はすでに我々の国の存続に関わるからだ。
だが彼らは戦場でロシアに勝つことは不可能だと認識しているため、我々に対してますます攻撃的に情報攻撃を仕掛けている。彼らが標的はもちろん若者たち、若い世代だ。そしてここでも彼らは終始嘘をつき、史実を歪曲し、我々の文化、ロシア正教会、我が国に昔からある、他の宗教組織への攻撃を止めようとしない。
彼らが自国の民に何をしたかを見てほしい。家族、文化、国民のアイデンティティを破壊、（性的）倒錯、児童虐待、小児性愛に至るまでがノーマルなことだと宣言され、聖職者、神父は同性婚を祝福するよう強制されている。勝手にやるがいい。ここで何を言いたいか。大人は望むように生きる権利を持っている。ロシアもこのことには同じ態度をとってきたし、これからも常にそうする。誰も私生活に立ち入らないし、我々もそうするつもりはない。
西側世界の何百万人もの人々が、自分たちが正真正銘の精神的破局に導かれていることに気づいている。はっきり言ってエリートたちは気が狂っており、もう手の施しようがないようだ。それでも、前に言ったようにこれは彼らの問題であり、我々がすべきことは子どもたちを退廃と退化から守ることだ。
西側諸国がこれからも我々の社会を弱体化させ、分裂させようとすることは間違いない。彼らは常に国賊をあてにする。こうした者らはいつの時代でも（私はこれを強調したい）自分の祖国を軽蔑するという変わらぬ毒を持ち、喜んで金を払う人たちにその毒を売って金を稼ごうとする。これはいつの時代にもあった。
直接的な裏切りの道を選び、我々の社会の安全や国の領土保全に対してテロなどの犯罪を犯す者たちは法的な責任を負う。だが、我々は今も昔も魔女狩りを行うキエフの政権や西側エリートのようには決してならず、脇に逸れ、祖国を拒んだ人たちと白黒つけることもない。そうした者らは良心が咎めようが、それを背負って生きていけばよい。重要なのはロシアの国民が彼らに道徳的評価を与えたということだ。
多民族国家である我々の国民の絶対的多数が、特殊軍事作戦について原則的な立場をとり、我々の行動の意味を理解し、ドンバスを守るための行動を支持したことを私は誇りに思う。そして我々全員が誇りに思っていると思う。このような支持にまず現れたのは真の愛国心だ。この気持ちは我々の国民に歴史的に内在する。
親愛なる友人の皆さん、ロシアのすべての人々の勇気と決意に感謝したい。我々の英雄、陸海軍の兵士と将校、ロシア親衛隊、特務機関、すべての治安維持機関、ドネツクとルガンスクの軍部隊の戦士たち、ボランティアたちにありがとうと言いたい。
ドネツク、ルガンスク両人民共和国、ザポロージエ、ヘルソン両州の住民に特別な言葉を贈りたい。親愛なる友人たち、あなた方自身が住民投票で自分たちの将来を決め、断固とした選択をされた。ネオナチの脅威や恐怖にさらされ、間近で戦闘行為が行われていたにもかかわらず。ロシアと、自分の故郷とともにあるというあなた方の決意ほど何にも増して強いものはかつてなかったし、今もない。
我々は、これらの新しいロシア連邦の構成体の社会経済の復興と発展のための大規模なプログラムをすでに開始しており、今後も拡大していく。これには、企業と雇用と、再びロシアの内海となったアゾフ海の港湾の復興、そしてクリミアで行ったように近代的道路の建設も含まれる。クリミアの道路は今やロシア全土とつながる安心できる陸路となった。我々は共に尽力し、必ずやこれらの計画をすべて実行する。
今日、ロシアの各地域はドネツクおよびルガンスク両人民共和国、ザポロジエ、ヘルソン両州の市町村に直接的に支援しており、実の兄弟姉妹のように誠実にそれを行っている。今、我々は再び一緒になった。これはつまり、我々はさらに強くなり、我々のこの土地に待望の平和を取り戻し、人々の安全を確保するためにすべてを尽くすということだ。そのために、先祖のために、子どもや孫の未来のために、歴史的正義の回復のために、民族の統一のために、今日も我々の英雄たちは戦っている。
尊敬する皆さん！
ご存知のように、大統領令によって2021年から2025年までの軍の建設および発展に関する計画が承認された。その実現に関する作業は進んでおり、必要な修正が加えられている。そして、陸海軍の強化に関する今後の取り計らいと、軍の現在および将来の発展は、もちろん、特殊軍事作戦で得られた実際の戦闘経験に基づかなければならないことを強調したい。この経験は我々にとって極めて重要であり、さらに言えば、まったくもって値をつけられない。
特殊軍事作戦で得られた体験はロシア軍の発展の基礎になるはずである。これはきわめて貴重な体験である。
現在、たとえば、ロシアの核抑止力の最新システムの装備レベルは91%以上の91.3%だ。
そして今一度繰り返すが、我々が得た経験を考慮して、軍のすべての構成要素に関して同じような質の高いレベルに到達しなければならない。
陸海軍のまさに質的潜在力の向上を保証する最先端技術を積極的に導入する。そのような開発、装備や武器・兵器のサンプルが我々には各方向性に関して存在する。それらの多くは、その特性において外国の類似品よりもはるかに優れている。現在我々の目の前にある課題は、それらの量産を拡大することだ。今日、われわれの工場、設計局、研究チームでは、経験豊かな専門家や、飛躍を目指し、勝利のためにあらゆることを行うというロシアの兵器製造工の伝統に忠実な才能があって高い技能を持ったさらに多くの若者たちが仕事にはげんでいる。
尊敬する皆さん！
私がすでに述べたように、西側は我々に対して軍事的および情報的な戦線だけでなく、経済戦線も展開した。しかし、どこにおいても何も達成されなかった。そして達成されることはないだろう。さらに、制裁の提唱者たちは自分で自分を罰している。自分たちの国で物価上昇、雇用喪失、事業閉鎖、エネルギー危機を扇動し、自分たちの市民にすべてロシア人が悪いと言っている。我々はそれを耳にしている。
西側諸国の当局は対ロシア制裁によって物価の上昇を扇動した。そして（彼らは）国民に悪いのはすべてロシアだと言っている。これは手段にすぎない。目的はロシア国民を苦しめることだ。
この制裁による攻撃で、我々に対してどのような手段が使われたのか? ロシア企業との経済関係を断ち切ったり、金融システムを通信チャンネルから断絶してロシア経済をめちゃくちゃにしたり、収入を打ちのめすために輸出市場へのアクセスをロシアから奪うことが試みられた。これは、我々の外貨準備を盗む行為であり、別の言い方はない。またルーブルを崩壊させ、破壊的なインフレを扇動する試みだ。繰り返すが、対ロシア制裁は手段にすぎない。
目的は、西側の指導者たちが自らが宣言しているように、直接引用だが、ロシアの市民を「苦しめる」ことだ。「苦しめること」。そのようなヒューマニストなのだ。彼らは人々を苦しめ、それによってロシアの社会を内側から不安定化しようとしている。
しかし、彼らの見込みは外れた。ロシアの経済と統治システムは、西側が考えていたよりもはるかに強固であることが明らかとなった。
ロシアの経済と行政は西側諸国の予想を遥かに超えて強固なものだった。
2022年の国内総生産（GDP）は減少した。予想は20〜25％減、10％減だった。しかし、2022年のGDPは2.1％減だった。これは最新データだ。また言及しておくが、昨年2〜3月には、すでに述べたように、ロシアの経済は崩壊すると予想されていた。
ロシアのビジネスはロジスティクスを再構築し、責任感がある予測可能なパートナーとの関係を強化した。そのようなパートナーはたくさんおり、世界ではそのようなパートナーが多数を占めている。
我々の国際決済に占めるロシアルーブルの割合は2021年12月比で倍増して3分の1となり、友好国の通貨と合わせるとこれはすでに半分を超えていることを指摘したい。今後もパートナーと共に、ドルやその他の西側の準備通貨から独立した安定かつ安全な国際決済システムの形成に取り組んでいく。ドルやその他の西側の準備通貨は、西側のエリートや西側の支配者たちのそのような政策下では必然的にその普遍的な性質を失うだろう。彼らは自ら自分たちの手ですべてを行っている。ドルまたはその他のいわゆる普遍的な通貨による決済を減らしているのはわれわれではない。彼らが自らの手ですべてを行っている。
強固な収支バランスのおかげで、ロシアは外国で借金をしたり、頭を下げたり、お金をねだったり、その後、何を、どのくらい、どのような条件で返すかについて長い間話し合う必要はない。国内銀行は安定かつ着実に営業しており、しっかりとした耐久力の蓄えを持っている。
ロシアの農業生産についてだが、これは昨年、二桁の成長率を示した。農業生産者の皆さん、どうもありがとう。敬意を表します 。ロシアの農家は記録的な収穫をあげた。1億トン以上の小麦を含む1億5000万トン以上の穀物を収穫した。農業年度末、つまり2023年6月30日までに、ロシアは穀物総輸出量を55億6000万トンまで伸ばすことができる。10〜15年前、これはまるでおとぎ話のようで、まったくもって実現できそうもない計画だった。
ロシアは労働市場を没落させなかった。その反対に、現代の状況で失業率の低下を成し遂げた。今日、あらゆる面でこのような困難な状況に置かれている中で、ロシアの労働市場は以前よりも快適になった。パンデミック前のロシアの失業率は4.7％だったが、現在は3.7％と歴史的な低水準にある。
他に何が重要か？ 昨年は第2四半期にのみ景気後退が確認され、すでに第3四半期および第4四半期には成長と発展が見られた。
ロシアは事実上、経済成長の新たなサイクルに入った。専門家たちによると、そのモデルと構造は質的に異なる性質を得ている。
アジア太平洋地域を含む新しくて有望な世界市場や、外国への原料供給ではなく、付加価値の高いモノづくりといったロシア自身の国内市場、科学、テクノロジー、人材の基盤が最優先になっている。これは、あらゆる領域や分野におけるロシアの巨大なポテンシャルを解き放つことを可能としている。すでに今年、内需の堅調な伸びが予想されている。ロシアの企業がこの機会を利用して生産を増やし、最も需要の高い製品を生産し、西側企業の撤退後にできた、またはできつつあるニッチを占めると確信している。
我々の仕事の意味は現状に適応することではない。このことを強調しておきたい。戦略的な目標は、私たちの経済を新たな最前線へと導くことだ。今はすべてが変化しており、しかも変化の速度は非常に速い。今という時は挑戦を挑まれているだけではない。可能性の時でもある。今日、これは本当にそうなのだ。そしてこれをどのように実行するかに、我々の将来の生活がかかっている。
ではどのような分野に国、地域、国内企業のパートナーシップの重点を置くべきか？
将来有望な対外経済関係を拡大し、新たな物流回廊を構築していく。すでにモスクワとカザンを結ぶ高速道路をエカテリンブルク、チェリャビンスク、チュメニまで延長することが決まった。将来これはイルクーツク、ウラジオストクまで延ばされ、カザフスタン、モンゴル、中国にアクセスすることが決定しており、東南アジア市場との経済関係も大幅に拡大する。
黒海とアゾフ海の港湾開発を行う。
北と南を結ぶ国際回廊には特に注意を払う。すでに今年、喫水4.5メートル以上の船舶がヴォルガとカスピ海を結ぶ水路を通過できるようになる。これはインド、イラン、パキスタン、中東諸国とのビジネス協力のための新しいルートを開く。我々は今後もこの回廊を発展させていく。
私たちの計画には、鉄道の東方面、シベリア鉄道とバイカル・アムール幹線の近代化の加速と北極海航路の可能性の拡大が入っている。これは単に貨物輸送を補足的に増やすだけでなく、シベリア、北極圏、極東を開発するという社会全体の課題を解決するための基礎となる。
親愛なる同僚の皆さん！
ロシアは開かれた国であると同時に、独自の文明を持つ国だ。これには排他性や優位性を主張するものはないが、この文明が我々のものであるということが大事なのだ。この文明は我々が祖先から受け継いできたものであり、我々はそれを子孫のために保存し、さらに継承していかねばならない。
我々は友人たち、共に作業を行う構えのある人たち全員と協力を拡大し、最高のものを引き継いでいくが、それでもまず頼りにするのは我々自身の潜在性、ロシア社会の創造的エネルギー、我々自身の伝統と価値観である。
そしてここで、ロシア国民の性格についてお話したい。彼らはいつだって誰よりも寛大で心が広く、慈悲深さと思いやりの深さで際立っていた。そしてロシアという国は、こうした資質を余すことなく反映している。我々は仲良くし、約束を守り、誰も騙すことなどなく、どんな時でも困難な状況にある人を支援し、困っている人がいれば、ためらうことなく助けに行く。
コロナウイルスが世界的に大流行し、イタリアをはじめとする欧州の国々が最も困難な状況にあった時に、事実上、真っ先に助けに行ったのが我々だったことは皆が覚えている。また、シリアやトルコの地震の時だって同じように支援に駆け付けたではないか。
まさにロシアの民こそ、この国の主権の基礎であり、権力の源泉である。我が国民の権利と自由は不変だ。それらは憲法で保証されており、外からの挑戦や脅威があろうとも我々はこれを渡さない。
私はあなた方のこのような責任感のある、毅然とした姿勢に感謝するとともに、愛国者で政治家だったピョートル・アルカディエヴィチ・ストルイピンの言葉を思いおこしたい。その言葉とは100年以上も前にストルイピンが国会（ドゥーマ）で語ったものだが、今の時代にまさにぴったり即している。ストルイピンはこう言った。「ロシアを守るためには、我々は歴史的な最高の権利を守るために、皆が力を合わせ、自らの尽力、自らの義務、自らの権利とを調整しなければならない。その権利とはすなわち、ロシアが強国である権利である」
ここで我々の周辺で起きていることについて、少し述べたい。
尊敬する同僚の皆さん、さらに別のテーマに触れたい。
今年の2月の初め、NATOからロシアに対し、いわば戦略攻撃兵器削減条約の遵守に立ち戻り、核の国防施設の査察を認めるよう事実上の要請が入った。もうこれは何と呼べばいいのかさえ分からない。不条理劇場のようなものだ。
キエフ政権が行ったロシアの戦略的航空基地への攻撃に西側諸国が直接的に関与していたことは分かっている。この目的のために使用されたドローンは、NATOの専門家の協力を受けて装備され、アップグレードされた。そして今度は、彼らは我々の国防施設も検査しようとしているのか？今日の対立の現状では、これはまったくナンセンスに響く。
しかも、これは強調しておきたいが、この協定では我々は完全な査察を行うことができない。我々は現場を視察したいと何度も申し入れたが返事がなかったり、形式的な理由で拒否されたりして相手側をまったく確認することができない。
強調したいのは、米国とNATOは、ロシアに戦略的敗北を与えることが自分らの目標だと明言していることだ。そんなことを言った後で、向こうは何事もなかったかのように、最新鋭のものを含む我々の国防施設の周りを走り回るつもりなのだろうか？例えば、私は1週間前、新たな地上型戦略複合施設を戦闘任務に就かせるという大統領令に署名したのだが、向こうはそこにも鼻を突っ込むつもりなのだろうか？そして彼らは、我々が彼らをあっさり受け入れるとでも思っているのだろうか？
集団的な声明を表すことで、NATOは事実上、戦略兵器削減条約の締約国になると宣言したも同様だ。それではこちらもそれに同意しよう。しかもこういう状況はずいぶん前に機が熟していたと言える。なぜなら、NATOの核保有国は1国ではない。米国、英国、フランスも核兵器を持ち、改良と開発を続けており、それらは我々、ロシアに対して向けられているからだ。これらの国の指導者らの最新の声明はこれを裏付けるものでしかない。 聞いてほしい。
最初の戦略兵器削減条約は、もともとソ連と米国が1991年に締結したもので、緊張が少なく相互信頼があり、根本的に異なる状況にあったことを無視することはできないし、特に今日においては、無視してはならない。その後、露米関係は、もはやお互いを敵とはみなしていないと宣言するレベルにまで達した。素晴らしい。全てが非常に良好だった。
2010年に発効した条約には安全保障の不可分性、戦略的攻撃兵器と防御兵器の直接的な関連性についての重要な条項が含まれている。これらすべてはとうの昔に忘れ去られている。米国は弾道弾迎撃ミサイル制限条約を脱退しており、ご存じのようにすべて過去のことになっている。非常に重要なことだが、我々の関係が悪化したのは完全に米国の「功績」だ。
ソ連崩壊後、第二次世界大戦の結果を修正し、わずか1人しか主が存在しない米国型の世界を築こうとしたのは、まさに彼らである。そのために、第二次世界大戦後に作られた世界秩序の土台をすべてあからさまに破壊しはじめた。ヤルタとポツダムの遺産を否定するために。既成の世界秩序を徐々に修正し始め、安全保障と軍備管理のシステムを解体し、世界中で一連の戦争を計画し、実行に移したのだ。
このすべてが同じ目的で行われてきた。それは第二次世界大戦後に構築された国際関係の構造を壊すことだ。これは修辞技法ではない。ソ連崩壊後、彼らは新生ロシアや他の国々の利益を考慮せず、自分たちの世界支配を永遠に固定化しようとしている。
もちろん、世界の状況は1945年以降、変化している。発展と影響力の新たな中心が形成され、急速に発展しつつある。これは自然で客観的なプロセスであり、無視することはできない。しかし、米国が自国の自己中心的な利益のためだけに、世界秩序を自分たちの都合のよいように作り変え始めたことは、受け入れがたいことだ。
今、彼らはNATOの代表らを通じてシグナルを送っている。事実上、我々に最後通牒を突きつけているのだ。お前たちロシアはSTART条約をはじめ、合意したことを無条件に実行せよ。我々のほうは好きなように行動する。STARTの問題と、例えばウクライナ紛争など、わが国に対する欧米の敵対行為とは関係がないと言わんばかりだ。戦略的敗北を与えたいという発言も響かない。これは偽善と皮肉の極みというか、愚かさの極みというか。だが彼らを白痴とは呼べない。彼らは結局は馬鹿な人間ではない。
彼らは我々に戦略的敗北を期させようとしており、我々の核施設に立ち入ろうとしている。これに関して今日、私はロシアは戦略兵器削減条約への参加を停止すると言わざるを得なくなった。繰り返すが、ロシアは条約から脱退するのではない。参加を停止するのだ。しかし、この問題の議論に戻る前に、英仏のようなNATO加盟国が何を要求しているのか、彼らの戦略兵器、つまりNATO全体の攻撃ポテンシャルを我々はどう考慮するのか、これを我々自身で理解する必要がある。
彼らは今、自分らの声明で、要するにこのプロセスへの参加を申請したのだ。めでたい。我々も反対しない。ただし平和とデタントの覇者の役割をきどって、再び皆に嘘をつこうとしないでほしい。我々は、すべての背景を知っている。米国の核弾頭は種類によっては戦闘行為で使える保証期限が切れていることも知っている。このため、ワシントンの一部の人々は、本当に核兵器の発射実験を行う可能性を検討中だという情報をロシアはつかんでいる。しかも米国が新しいタイプの核弾頭を開発しているという事実をふまえている。
こうした状況の中でロシア国防省とロスアトムはロシアの核兵器実験の準備を確実にしなければならない。もちろん、これは我々が最初に行うのではない。米国が実験を行うのであれば、我々も行う。世界の戦略的均衡が破壊されるような危険な幻想は誰も抱いてはならない。
親愛なる同僚の皆さん！親愛なるロシア国民の皆さん！
今日、私たちは複雑で容易ではない道を共に進み、あらゆる困難を共に乗り越えている。それ以外はありえない。なぜなら、我々は偉大な先祖を手本に育てられ、代々受け継がれてきた彼らの誓約にふさわしい存在でなければならないからだ。我々は、祖国への献身、意志、そして団結のおかげで前進するのみだ。この真摯な支援、団結、相互扶助に感謝します。これは誇張ではない。
ロシアはどんな困難にも立ち向かう。なぜなら、我々は皆、ひとつの国、ひとつの偉大な、団結した国民だからだ。我々は自分たちに自信があり、自分たちの力を信じている。真実は我々のものだ。
以上転載終了・・・・
秀
プーチンがウクライナに攻め入った経過、マイダン革命（アメリカによるクーデター）以降のミンクス協定も再々裏切りウクライナ東部に住むロシア系住民へ長きにわたっての大虐殺など歴史的経過を見なければ正邪は分からないのである。ウクライナの政治は調べるとよくわかるのですが腐敗腐敗の温床ですわ。
元喜劇俳優のゼレンスキーは西側、アメリカの傀儡でパペット人形でしかありません。
過去世界中で一番多く他国に言いがかりをつけ戦争を仕掛けた国はアメリカですわ。弟分として英国が控えておりますが・・・
英米が中心となって設立したNATOの国々はアメリカさんには逆らえないのが実際ですわ。無論、NATOには加盟していないですが日本なんてアメリカの属州、いや占領国のまんまですわ。日米地位協定の条文を読めばすぐわかりますぞぃ、
米軍基地内の米軍兵士の住居の上空は軍の飛行機は飛行禁止、日本人の居住区の上空は協定で除外となっています。
小泉政権以降日本の国富はグローバリズムという名のもとにむしり取られ今の情けない国情となっております。
もう収入ベースで韓国にも抜かれそうな状況・・・先進国の中でもうじき最貧国になりそうな状況。だって30年間給料はほとんど上がっていない国は日本位なもんですわ ったく！
さて、本題のプーチンさんに話を戻しましょう。ソ連が崩壊して西側のハゲタカが押し寄せゴルバチョフに続くぼんくらエリツィンがユダヤ系資本家にロシアの資源をたたき売りしてロシアの国富が乗っ取られた、それに手を貸し大儲けした連中がオルガルヒと言いますが素顔を隠してエリツィンの信頼を得たプーチンは自分が政権を把握するとロシアのためにオルガルヒ連中をロシアから追い出し、中には暗殺しロシアの資源国富をロシア国民の手に取り戻したことは今のロシア国民なら皆知っていることですわ。プーチンの支持率が80％近くあるということからも分かります。
そんなことをすれば当然ユダヤ系のネオコン達はロシア許さん！ プーチン許さん 殺せ！ となるのは当然でその前哨基地として腐敗の温床国であるウクライナが選ばれジョージソロスはじめアメリカのヌーランド連中がロシア殲滅包囲網を構成して来た経過があるのです。
戦争を仕掛けるのは決して良いことではないですが自国の存亡をかけた場合は別の解釈も必要かと・・・
今、反ロシアを鮮明にしている国は何パーセントだと思われますか？ 世界人口の70％の国々が中立もしくは親ロシアということをマスゴミは報道していない。ベトナムも中立の立場をとっています。
一般日本人が思うように秀さんはアメリカという国を評価していません。無論アメリカ国民が悪いのではなくの政権や経済の中心にいるグローバリスト、ネオコンでもDSでもいいですがそういったとんでもない連中が軍事、金融、エネルギー、医療、食料を牛耳っているということです。しかしながらアメリカの国民は段々とその構図が分かって来たのではないかと思います。
その連中にノー NOを突き付けたのがトランプ大統領だったからです。
ロシアのプーチンと中国の習近平は対アメリカにおいて協力しています。多分裏ではトランプともつながっているのではと推論しています。
中国については共産党内部の抗争対立もあり複雑系なのですがどうも江沢民、胡錦涛一派はパージされて習近平が権力を掌握した感じです。
習近平の腹の底はまだ秀さんには分かりませんがプーチンと結んでいることから一応肯定的に考えています。
アホの秀さんの結論から言うとプーチンは負けないでしょう 暗殺されない限り ロシア国民は我慢強い国民性ですしロシアは自給自足が出来る国です。アメリカの傀儡である岸田政権は当然のように反ロシアを鮮明にしていますが将来を考えると・・・日本はアメリア（DSの）と心中するつもりなのでしょう 国民はさらに苦難にあえぐことになるでしょう！
おー、アホが勝手な自論をほざいてしまいましたが下記のプーチンの教書演説を読んで真の愛国者だと認識をさらに重ねましたぞぃ
日本にもこんな愛国政治家が欲しいものです ったく！
【全文】プーチン大統領 議会で年次教書演説
2023年2月22日, 16:20 (更新: 2023年2月22日, 22:03)
ロシア連邦議会で年次教書演説を行うウラジーミル・プーチン大統領 - Sputnik 日本, 1920, 22.02.2023
c Sputnik / Pavel Bednyakov
こんにちは！
尊敬する連邦議会の上下院の議員の皆さん！
尊敬するロシア国民の皆さん！
今日、私は、我が国にとってこの困難な（我々はこのことをよく知っている）時代に、世界において抜本的かつ不可逆的な変化が起き、我が国と我が国民の未来を決定づける重要な歴史的に最も重要な出来事が起き、その巨大な責任を我々一人ひとりが負っている時期に演説を行う。
1年前、我々の歴史的な土地に住む人々を守るため、我が国の安全を保障するため、そして2014年のクーデター後にウクライナで生まれたネオナチ体制による脅威を取り除くため、特殊軍事作戦実施の決定が下された。
そして我々は一歩ずつ、慎重に、そして一貫して、我々の前にある課題を解決していく。
ドンバスは2014年から戦い、自分たちの土地に住み、母国語で話す権利を主張し、封鎖と止まない砲撃、ウクライナ政府からの露骨な憎しみという条件の下でも降伏せず、ロシアが助けに来てくれるのを信じて待った。
一方、あなた方もよくご存じのように、我々はこの問題を平和的手段で解決するために、本当にできる限りのことを行い、このきわめて困難な紛争を平和的に解決するため、忍耐強く協議を行った。
しかし、我々の背後ではまったく別のシナリオが用意されていた。
今、我々は、西側の指導者たちがドンバスの平和を目指すとした約束が口実であり、残酷な嘘であったことを理解した。
彼らは時間を引き延ばし、形式主義を取り、政治的な殺害や気に入らない者に対するウクライナ政権の迫害、信者たちに対する侮辱的行為に目をつぶり、ドンバスにおけるウクライナのネオナチのテロ行為をますます強く奨励した。
民族主義者の大隊の将校らは西側の軍事アカデミーや学校で訓練を受け、武器も供給された。
特に強調したいことは、特殊軍事作戦の開始前から、キエフと西側諸国との間では防空システム、戦闘機、その他の重装備のウクライナへの供給交渉が行われていたことだ。キエフ政権が核兵器を獲得しようと奮闘していたではないか。これを彼らは公言していたではないか。
米国とNATOは、我が国の国境付近に自国の軍事基地と秘密の生物学研究所を急速に展開していた。彼らは、将来の軍事行為の演出をマスターし、自分たちに従属させ、自分たちの手で奴隷化したウクライナの政権に大戦争に向けた準備をさせていたのである。
そして今、彼らはそれを公然と、あからさまに、恥じることなく認めているではないか。ミンスク合意も「ノルマンディー形式」も外交的なショーではったりだと言って、まるで自分たちの背信行為を誇り、楽しんでいるかのようだ。ドンバスが燃え、血が流され、ロシアが誠実に（私はこれを強調したい）平和的解決に邁進していた時に、彼らは人々の命を弄んでいたことが明らかになった。
この気色の悪い、ごまかしの方法は、これまでにも幾度も試されてきた。ユーゴスラビア、イラク、リビア、シリアを破壊した時も同じく、彼らは恥知らずで二重人格的に振舞った。この恥辱を彼らが洗い落とすことは決してないだろう。名誉、信頼、良識という概念は彼らにはない。
何世紀にもわたって植民地支配、独裁、覇権主義を続ける間に、彼らは何でも許されることに慣れ、世界中を無視するようになった。しかも彼らは自国民までも同じように堂々と軽蔑して扱うことがわかった。自国民もシニカルに騙し、平和を模索し、国連安保のドンバスについての決議を順守しているなどと作り話をして、だまし続けた。実際、西側のエリートは原則を完全に欠いた嘘の象徴と化してしまった。
我々は自分たちの利益だけでなく、今日の世界においてはいわゆる文明国とそれ以外の人々という区分は存在すべきではなく、いかなる排他性も、攻撃的排他性であればなおさら、断固として拒否する誠実なパートナーシップが必要であるという立場を堅持する。
我々はオープンかつ誠実に西側諸国との建設的な対話を行う構えだった。欧州も世界全体も、すべての国家にとって不可分の平等な安全保障システムを必要としていると主張しつづけ、この構想をともに話し合い、その実現に向けて作業するよう、長年にわたってパートナーらに提案してきた。だが、我々が受け取ってきた反応は、不明瞭か、または偽善的なものだった。これは言葉として受け取ってきた反応だが、具体的な行動もあった。それがロシアとの国境へのNATOの拡大、欧州とアジアでのミサイル防衛の新たな拠点の創設、つまり「傘」を使ってロシアから遮断すること、そして軍部隊の展開。しかもこれはロシアの国境付近だけにとどまらない。
ここで強調したいことがある。実際、誰もがよく知っていることだが、米国ほど多くの軍事基地を自国の外に持っている国はない。その数は数百に及ぶ。何百もの米軍基地が世界中に、地球のあらゆる場所に点在していることは、地図を見ればすぐわかる。
米国が中距離・短距離ミサイル条約をはじめとする、世界の平和を支える基本的な軍事協定を一方的に破棄したのを全世界が目撃した。米国がそうしたからには必ず理由がある。何の理由もない行動を米国がとることはない。
そして2021年12月、我々はついに米国とNATOに対し、安全保障条約の草案を正式に送った。だが、我々にとって最も重要な原則的な立場はすべて、事実上、真っ向から拒否された。このとき、彼らが攻撃的な計画を実行に移すゴーサインを出し、それを止めるつもりはないことが最終的に明らかになった。
脅威は日に日に増していた。入ってくる情報から、2022年2月までにドンバスで再び流血の懲罰的な行動を起こす準備が万端に整えられていることは疑いようがなかった。ドンバスにキエフ政権は2014年の時点ですでに大砲、戦車、飛行機を投入していたではないか。
ドネツクに、またドネツクだけでなく他の都市にも空爆が行われた時の様子を我々は皆よく覚えている。2015年にも彼らは再びドンバスへの直接攻撃を試み、しかも、封鎖、砲撃、民間人に対するテロを続けた。こうしたすべては、国連安全保障理事会が採択した関連文書や決議に完全に反している。にもかかわらず、皆が何も起きていないふりをしていた。
繰り返したい。戦争を始めたのは彼らだ。我々はそれを止めるために武力を行使し、今後もこれを行使する。
ドネツク、ドンバス、ルガンスクへの新たな攻撃を計画した者らは、次の目的がクリミアとセヴァストポリへの攻撃であることを明確に理解していた。そして我々もそれを知っていたし、理解していた。ところが今、その遠大な計画をキエフも公然と語っている。我々がすでによく知っていたことを彼らは明らかにした。
我々が守っているのは人命であり、自分たちの生家だ。だが西側の目的は無限の権力である。西側はキエフ政権を幇助し、武装させるためにすでに1500億ドル（20兆2460億円）以上を費やした。比較のために引用すると、経済協力開発機構（OECD）のデータでは2020-2021年、世界の最貧国支援にG7諸国が割り当てた額は約600億ドル（8兆983億円）。実に分かりやすいではないか。戦争のためには1500億ドル出すが、いつも面倒をみているはずの最貧国には600億ドルで、しかも金をもらう側にはよく知られた服従条件がつけられる。それでは貧困撲滅、持続可能な開発、エコロジーについての話はどうなったのか？ すべてどこに消えたのか？ こうした一方で戦争に注ぎ込まれる資金の流れは細らない。他国の混乱やクーデターを助長するための資金もまた、世界中で惜しみなく注がれている。
先日のミュンヘン会議ではロシアに対する非難が延々と続いた。これは、いわゆる西側諸国が過去数十年にわたって行ってきたことを万人が忘れるための会議だったという印象を受ける。だが、瓶から魔物を外に出し、地域全体を混沌に陥れたのは西側諸国ではないか。
米国の専門家らの試算では、戦争の結果、（この数字は我々が算出したのではなく、米国人自身が出した点に注意を促したい）、2001年以降、米国が始めた戦争による死者数は約90万人、そして3800万人以上が難民となった。米国は今、こうした全てを人類の記憶から消し去り、何事もなかったかのように振舞っている。だが、世界でこれを忘れた人は誰もいないし、忘れ去られることもない。
人的犠牲や悲劇を考慮する人は誰もいない。なぜなら、何兆ドルという大金が動いているからだ。この先も万人から盗み続けることができる。民主主義と自由を装い、本質的にはネオリベラル主義的、全体主義的な価値観を流布しようとしている。国や民族全体をレッテルを貼り、その指導者を公然と侮辱し、自国内の反対意見を弾圧する。敵のイメージを作り上げることで、人々の関心を汚職スキャンダルから、（これら全てがスクリーンに映し出されているわけではない。この全てを我々は見ている）経済的、社会的、民族間の問題や矛盾の拡大から逸らす。
1930年代、ドイツでナチスが権力を握るための道を開いたのは、事実上、西側諸国だった。そして今の時代、西側はウクライナを「反ロシア」に仕立て始めた。このプロジェクトは実際には目新しいものではない。少しでも歴史に明るい人は、このプロジェクトのルーツがすでに19世紀にあったことをよく知っている。それはオーストリア・ハンガリー帝国、ポーランドなどの国々で育まれていたが、目的は１つ。現在、ウクライナと呼ばれる歴史的な領域を我々の国から奪うことだ。新しいことは何もない。すべてが繰り返しだ。
欧米は2014年のクーデターを支援することで、今日、このプロジェクトの実施を強行した。クーデターは血なまぐさく、国家に反し、憲法に反していたにもかかわらず、まるで何もなかったかのように、そうせねばならなかったかのように受け止められ、どれだけの金が投じられたのかまで報道された。その思想的基盤にロシア嫌悪症と極めて攻撃的な民族主義が投入された。
先日、ウクライナ軍の旅団のひとつに（口にするのも恥ずかしいことだが、いやこれは我々には恥ずべきことだが、彼らにとってはそうではない）ヒトラーの師団と同じ、「エーデルワイス」の名が与えられた。エーデルワイス師団はユーゴスラビア、イタリア、チェコスロバキア、ギリシャのパルチザンに対する懲罰作戦に加わり、ユダヤ人の国外追放、戦争捕虜の処刑を行った。ウクライナの軍と国家警備隊には特に人気が高いのは、第2SS装甲師団「ダス・ライ」、第3SS装甲師団 トーテンコップ（髑髏師団）、第14SS武装擲弾兵師団「ガリーツィエン」などナチスの親衛隊のシェブロン（軍章）だ。こうした師団の手は肘まで血に染まっている。
ウクライナの装甲車にはナチスドイツの時のドイツ国防軍の記章が描かれている。
ネオナチは、自分たちが誰の後継者であるかということを隠そうとしていない。驚いたことに、西側諸国の権力者は誰もこのことに気づかない。なぜか？ それは、彼らにとってはどうでもいいからだ。我々との戦い、ロシアとの戦いにおいて誰に賭けるかはどうでもいい。主な目的は我々と戦わせること、我々の国と戦わせることだから、どんな人間を利用してもいい。事実そうであることを我々は見てきたではないか。テロリスト、ネオナチ、はげ頭の悪魔でさえ（神よ、許したまえ）、自分たちの言いなりになり、ロシアに対する武器になるのであれば、何でも利用することができる。
「反露」プロジェクトは、本質的に、わが国に対する復讐主義的政策の一環であり、わが国の国境のすぐ近くに不安定と紛争の温床を作り出そうとするものだ。1930年代の当時も今も、東方へ攻撃を仕掛け、欧州において戦争を煽り、他人の手で競争相手を排除しようという、その企みは変わらない。
我々はウクライナ国民と戦争しているわけではない。このことは今で何度も言ってきた。ウクライナの国民は、キエフ政権とその西側の支配者らの人質となった。西側は事実上、この国を政治的、軍事的、経済的に占領し、数十年にわたってウクライナの産業を破壊し、その天然資源を略奪した。その論理的帰結が社会の退廃、貧困と不平等の爆発的な増加だ。そして、そのような状況では当然ながら、戦闘行為のための材料集めなど容易くできる。人々のことなど誰も考えず、人間を破滅のために準備し、最後は消耗品にしてしまった。痛ましく、語るのも恐ろしいことだが、これは事実である。
ウクライナ紛争を煽り、拡大させ、犠牲者を増やした責任は、すべて西側エリート、そしてもちろん、キエフの現政権にある。この政権にとってはウクライナ国民は本質的に他人だ。ウクライナの現政権は自国の国益のためではなく、第三国の利益のために奉仕している。
西側諸国はウクライナをロシアを攻撃するための破城槌として、射撃場として利用している。私は今、戦況を変え、軍事供給を増やそうとする西側諸国の計画についてあれこれ言うつもりはない。だが、次の状況は万人に理解できるはずだ。西側の長距離戦闘システムがウクライナに供与されればされるほど、我々はその脅威をロシアの国境から遠ざけざるをえなくなる。それは当然だ。
西側のエリートは自分たちの目標を隠そうともしていない。彼らははっきりと「ロシアに戦略的敗北」を与えるのが目標だと言っている。これはどういうことか。我々にとって、それは何を意味するのだろうか。これはつまり、我々とさっさと、永遠に決着をつけるということだ。つまり、彼らは局所的な紛争を世界的な対立の局面に転化させるつもりなのだ。我々はすべてをまさにこのように理解しており、相応の方法で対処していく。なぜならば、この場合、話はすでに我々の国の存続に関わるからだ。
だが彼らは戦場でロシアに勝つことは不可能だと認識しているため、我々に対してますます攻撃的に情報攻撃を仕掛けている。彼らが標的はもちろん若者たち、若い世代だ。そしてここでも彼らは終始嘘をつき、史実を歪曲し、我々の文化、ロシア正教会、我が国に昔からある、他の宗教組織への攻撃を止めようとしない。
彼らが自国の民に何をしたかを見てほしい。家族、文化、国民のアイデンティティを破壊、（性的）倒錯、児童虐待、小児性愛に至るまでがノーマルなことだと宣言され、聖職者、神父は同性婚を祝福するよう強制されている。勝手にやるがいい。ここで何を言いたいか。大人は望むように生きる権利を持っている。ロシアもこのことには同じ態度をとってきたし、これからも常にそうする。誰も私生活に立ち入らないし、我々もそうするつもりはない。
西側世界の何百万人もの人々が、自分たちが正真正銘の精神的破局に導かれていることに気づいている。はっきり言ってエリートたちは気が狂っており、もう手の施しようがないようだ。それでも、前に言ったようにこれは彼らの問題であり、我々がすべきことは子どもたちを退廃と退化から守ることだ。
西側諸国がこれからも我々の社会を弱体化させ、分裂させようとすることは間違いない。彼らは常に国賊をあてにする。こうした者らはいつの時代でも（私はこれを強調したい）自分の祖国を軽蔑するという変わらぬ毒を持ち、喜んで金を払う人たちにその毒を売って金を稼ごうとする。これはいつの時代にもあった。
直接的な裏切りの道を選び、我々の社会の安全や国の領土保全に対してテロなどの犯罪を犯す者たちは法的な責任を負う。だが、我々は今も昔も魔女狩りを行うキエフの政権や西側エリートのようには決してならず、脇に逸れ、祖国を拒んだ人たちと白黒つけることもない。そうした者らは良心が咎めようが、それを背負って生きていけばよい。重要なのはロシアの国民が彼らに道徳的評価を与えたということだ。
多民族国家である我々の国民の絶対的多数が、特殊軍事作戦について原則的な立場をとり、我々の行動の意味を理解し、ドンバスを守るための行動を支持したことを私は誇りに思う。そして我々全員が誇りに思っていると思う。このような支持にまず現れたのは真の愛国心だ。この気持ちは我々の国民に歴史的に内在する。
親愛なる友人の皆さん、ロシアのすべての人々の勇気と決意に感謝したい。我々の英雄、陸海軍の兵士と将校、ロシア親衛隊、特務機関、すべての治安維持機関、ドネツクとルガンスクの軍部隊の戦士たち、ボランティアたちにありがとうと言いたい。
ドネツク、ルガンスク両人民共和国、ザポロージエ、ヘルソン両州の住民に特別な言葉を贈りたい。親愛なる友人たち、あなた方自身が住民投票で自分たちの将来を決め、断固とした選択をされた。ネオナチの脅威や恐怖にさらされ、間近で戦闘行為が行われていたにもかかわらず。ロシアと、自分の故郷とともにあるというあなた方の決意ほど何にも増して強いものはかつてなかったし、今もない。
我々は、これらの新しいロシア連邦の構成体の社会経済の復興と発展のための大規模なプログラムをすでに開始しており、今後も拡大していく。これには、企業と雇用と、再びロシアの内海となったアゾフ海の港湾の復興、そしてクリミアで行ったように近代的道路の建設も含まれる。クリミアの道路は今やロシア全土とつながる安心できる陸路となった。我々は共に尽力し、必ずやこれらの計画をすべて実行する。
今日、ロシアの各地域はドネツクおよびルガンスク両人民共和国、ザポロジエ、ヘルソン両州の市町村に直接的に支援しており、実の兄弟姉妹のように誠実にそれを行っている。今、我々は再び一緒になった。これはつまり、我々はさらに強くなり、我々のこの土地に待望の平和を取り戻し、人々の安全を確保するためにすべてを尽くすということだ。そのために、先祖のために、子どもや孫の未来のために、歴史的正義の回復のために、民族の統一のために、今日も我々の英雄たちは戦っている。
尊敬する皆さん！
ご存知のように、大統領令によって2021年から2025年までの軍の建設および発展に関する計画が承認された。その実現に関する作業は進んでおり、必要な修正が加えられている。そして、陸海軍の強化に関する今後の取り計らいと、軍の現在および将来の発展は、もちろん、特殊軍事作戦で得られた実際の戦闘経験に基づかなければならないことを強調したい。この経験は我々にとって極めて重要であり、さらに言えば、まったくもって値をつけられない。
特殊軍事作戦で得られた体験はロシア軍の発展の基礎になるはずである。これはきわめて貴重な体験である。
現在、たとえば、ロシアの核抑止力の最新システムの装備レベルは91%以上の91.3%だ。
そして今一度繰り返すが、我々が得た経験を考慮して、軍のすべての構成要素に関して同じような質の高いレベルに到達しなければならない。
陸海軍のまさに質的潜在力の向上を保証する最先端技術を積極的に導入する。そのような開発、装備や武器・兵器のサンプルが我々には各方向性に関して存在する。それらの多くは、その特性において外国の類似品よりもはるかに優れている。現在我々の目の前にある課題は、それらの量産を拡大することだ。今日、われわれの工場、設計局、研究チームでは、経験豊かな専門家や、飛躍を目指し、勝利のためにあらゆることを行うというロシアの兵器製造工の伝統に忠実な才能があって高い技能を持ったさらに多くの若者たちが仕事にはげんでいる。
尊敬する皆さん！
私がすでに述べたように、西側は我々に対して軍事的および情報的な戦線だけでなく、経済戦線も展開した。しかし、どこにおいても何も達成されなかった。そして達成されることはないだろう。さらに、制裁の提唱者たちは自分で自分を罰している。自分たちの国で物価上昇、雇用喪失、事業閉鎖、エネルギー危機を扇動し、自分たちの市民にすべてロシア人が悪いと言っている。我々はそれを耳にしている。
西側諸国の当局は対ロシア制裁によって物価の上昇を扇動した。そして（彼らは）国民に悪いのはすべてロシアだと言っている。これは手段にすぎない。目的はロシア国民を苦しめることだ。
この制裁による攻撃で、我々に対してどのような手段が使われたのか? ロシア企業との経済関係を断ち切ったり、金融システムを通信チャンネルから断絶してロシア経済をめちゃくちゃにしたり、収入を打ちのめすために輸出市場へのアクセスをロシアから奪うことが試みられた。これは、我々の外貨準備を盗む行為であり、別の言い方はない。またルーブルを崩壊させ、破壊的なインフレを扇動する試みだ。繰り返すが、対ロシア制裁は手段にすぎない。
目的は、西側の指導者たちが自らが宣言しているように、直接引用だが、ロシアの市民を「苦しめる」ことだ。「苦しめること」。そのようなヒューマニストなのだ。彼らは人々を苦しめ、それによってロシアの社会を内側から不安定化しようとしている。
しかし、彼らの見込みは外れた。ロシアの経済と統治システムは、西側が考えていたよりもはるかに強固であることが明らかとなった。
ロシアの経済と行政は西側諸国の予想を遥かに超えて強固なものだった。
2022年の国内総生産（GDP）は減少した。予想は20〜25％減、10％減だった。しかし、2022年のGDPは2.1％減だった。これは最新データだ。また言及しておくが、昨年2〜3月には、すでに述べたように、ロシアの経済は崩壊すると予想されていた。
ロシアのビジネスはロジスティクスを再構築し、責任感がある予測可能なパートナーとの関係を強化した。そのようなパートナーはたくさんおり、世界ではそのようなパートナーが多数を占めている。
我々の国際決済に占めるロシアルーブルの割合は2021年12月比で倍増して3分の1となり、友好国の通貨と合わせるとこれはすでに半分を超えていることを指摘したい。今後もパートナーと共に、ドルやその他の西側の準備通貨から独立した安定かつ安全な国際決済システムの形成に取り組んでいく。ドルやその他の西側の準備通貨は、西側のエリートや西側の支配者たちのそのような政策下では必然的にその普遍的な性質を失うだろう。彼らは自ら自分たちの手ですべてを行っている。ドルまたはその他のいわゆる普遍的な通貨による決済を減らしているのはわれわれではない。彼らが自らの手ですべてを行っている。
強固な収支バランスのおかげで、ロシアは外国で借金をしたり、頭を下げたり、お金をねだったり、その後、何を、どのくらい、どのような条件で返すかについて長い間話し合う必要はない。国内銀行は安定かつ着実に営業しており、しっかりとした耐久力の蓄えを持っている。
ロシアの農業生産についてだが、これは昨年、二桁の成長率を示した。農業生産者の皆さん、どうもありがとう。敬意を表します 。ロシアの農家は記録的な収穫をあげた。1億トン以上の小麦を含む1億5000万トン以上の穀物を収穫した。農業年度末、つまり2023年6月30日までに、ロシアは穀物総輸出量を55億6000万トンまで伸ばすことができる。10〜15年前、これはまるでおとぎ話のようで、まったくもって実現できそうもない計画だった。
ロシアは労働市場を没落させなかった。その反対に、現代の状況で失業率の低下を成し遂げた。今日、あらゆる面でこのような困難な状況に置かれている中で、ロシアの労働市場は以前よりも快適になった。パンデミック前のロシアの失業率は4.7％だったが、現在は3.7％と歴史的な低水準にある。
他に何が重要か？ 昨年は第2四半期にのみ景気後退が確認され、すでに第3四半期および第4四半期には成長と発展が見られた。
ロシアは事実上、経済成長の新たなサイクルに入った。専門家たちによると、そのモデルと構造は質的に異なる性質を得ている。
アジア太平洋地域を含む新しくて有望な世界市場や、外国への原料供給ではなく、付加価値の高いモノづくりといったロシア自身の国内市場、科学、テクノロジー、人材の基盤が最優先になっている。これは、あらゆる領域や分野におけるロシアの巨大なポテンシャルを解き放つことを可能としている。すでに今年、内需の堅調な伸びが予想されている。ロシアの企業がこの機会を利用して生産を増やし、最も需要の高い製品を生産し、西側企業の撤退後にできた、またはできつつあるニッチを占めると確信している。
我々の仕事の意味は現状に適応することではない。このことを強調しておきたい。戦略的な目標は、私たちの経済を新たな最前線へと導くことだ。今はすべてが変化しており、しかも変化の速度は非常に速い。今という時は挑戦を挑まれているだけではない。可能性の時でもある。今日、これは本当にそうなのだ。そしてこれをどのように実行するかに、我々の将来の生活がかかっている。
ではどのような分野に国、地域、国内企業のパートナーシップの重点を置くべきか？
将来有望な対外経済関係を拡大し、新たな物流回廊を構築していく。すでにモスクワとカザンを結ぶ高速道路をエカテリンブルク、チェリャビンスク、チュメニまで延長することが決まった。将来これはイルクーツク、ウラジオストクまで延ばされ、カザフスタン、モンゴル、中国にアクセスすることが決定しており、東南アジア市場との経済関係も大幅に拡大する。
黒海とアゾフ海の港湾開発を行う。
北と南を結ぶ国際回廊には特に注意を払う。すでに今年、喫水4.5メートル以上の船舶がヴォルガとカスピ海を結ぶ水路を通過できるようになる。これはインド、イラン、パキスタン、中東諸国とのビジネス協力のための新しいルートを開く。我々は今後もこの回廊を発展させていく。
私たちの計画には、鉄道の東方面、シベリア鉄道とバイカル・アムール幹線の近代化の加速と北極海航路の可能性の拡大が入っている。これは単に貨物輸送を補足的に増やすだけでなく、シベリア、北極圏、極東を開発するという社会全体の課題を解決するための基礎となる。
親愛なる同僚の皆さん！
ロシアは開かれた国であると同時に、独自の文明を持つ国だ。これには排他性や優位性を主張するものはないが、この文明が我々のものであるということが大事なのだ。この文明は我々が祖先から受け継いできたものであり、我々はそれを子孫のために保存し、さらに継承していかねばならない。
我々は友人たち、共に作業を行う構えのある人たち全員と協力を拡大し、最高のものを引き継いでいくが、それでもまず頼りにするのは我々自身の潜在性、ロシア社会の創造的エネルギー、我々自身の伝統と価値観である。
そしてここで、ロシア国民の性格についてお話したい。彼らはいつだって誰よりも寛大で心が広く、慈悲深さと思いやりの深さで際立っていた。そしてロシアという国は、こうした資質を余すことなく反映している。我々は仲良くし、約束を守り、誰も騙すことなどなく、どんな時でも困難な状況にある人を支援し、困っている人がいれば、ためらうことなく助けに行く。
コロナウイルスが世界的に大流行し、イタリアをはじめとする欧州の国々が最も困難な状況にあった時に、事実上、真っ先に助けに行ったのが我々だったことは皆が覚えている。また、シリアやトルコの地震の時だって同じように支援に駆け付けたではないか。
まさにロシアの民こそ、この国の主権の基礎であり、権力の源泉である。我が国民の権利と自由は不変だ。それらは憲法で保証されており、外からの挑戦や脅威があろうとも我々はこれを渡さない。
私はあなた方のこのような責任感のある、毅然とした姿勢に感謝するとともに、愛国者で政治家だったピョートル・アルカディエヴィチ・ストルイピンの言葉を思いおこしたい。その言葉とは100年以上も前にストルイピンが国会（ドゥーマ）で語ったものだが、今の時代にまさにぴったり即している。ストルイピンはこう言った。「ロシアを守るためには、我々は歴史的な最高の権利を守るために、皆が力を合わせ、自らの尽力、自らの義務、自らの権利とを調整しなければならない。その権利とはすなわち、ロシアが強国である権利である」
ここで我々の周辺で起きていることについて、少し述べたい。
尊敬する同僚の皆さん、さらに別のテーマに触れたい。
今年の2月の初め、NATOからロシアに対し、いわば戦略攻撃兵器削減条約の遵守に立ち戻り、核の国防施設の査察を認めるよう事実上の要請が入った。もうこれは何と呼べばいいのかさえ分からない。不条理劇場のようなものだ。
キエフ政権が行ったロシアの戦略的航空基地への攻撃に西側諸国が直接的に関与していたことは分かっている。この目的のために使用されたドローンは、NATOの専門家の協力を受けて装備され、アップグレードされた。そして今度は、彼らは我々の国防施設も検査しようとしているのか？今日の対立の現状では、これはまったくナンセンスに響く。
しかも、これは強調しておきたいが、この協定では我々は完全な査察を行うことができない。我々は現場を視察したいと何度も申し入れたが返事がなかったり、形式的な理由で拒否されたりして相手側をまったく確認することができない。
強調したいのは、米国とNATOは、ロシアに戦略的敗北を与えることが自分らの目標だと明言していることだ。そんなことを言った後で、向こうは何事もなかったかのように、最新鋭のものを含む我々の国防施設の周りを走り回るつもりなのだろうか？例えば、私は1週間前、新たな地上型戦略複合施設を戦闘任務に就かせるという大統領令に署名したのだが、向こうはそこにも鼻を突っ込むつもりなのだろうか？そして彼らは、我々が彼らをあっさり受け入れるとでも思っているのだろうか？
集団的な声明を表すことで、NATOは事実上、戦略兵器削減条約の締約国になると宣言したも同様だ。それではこちらもそれに同意しよう。しかもこういう状況はずいぶん前に機が熟していたと言える。なぜなら、NATOの核保有国は1国ではない。米国、英国、フランスも核兵器を持ち、改良と開発を続けており、それらは我々、ロシアに対して向けられているからだ。これらの国の指導者らの最新の声明はこれを裏付けるものでしかない。 聞いてほしい。
最初の戦略兵器削減条約は、もともとソ連と米国が1991年に締結したもので、緊張が少なく相互信頼があり、根本的に異なる状況にあったことを無視することはできないし、特に今日においては、無視してはならない。その後、露米関係は、もはやお互いを敵とはみなしていないと宣言するレベルにまで達した。素晴らしい。全てが非常に良好だった。
2010年に発効した条約には安全保障の不可分性、戦略的攻撃兵器と防御兵器の直接的な関連性についての重要な条項が含まれている。これらすべてはとうの昔に忘れ去られている。米国は弾道弾迎撃ミサイル制限条約を脱退しており、ご存じのようにすべて過去のことになっている。非常に重要なことだが、我々の関係が悪化したのは完全に米国の「功績」だ。
ソ連崩壊後、第二次世界大戦の結果を修正し、わずか1人しか主が存在しない米国型の世界を築こうとしたのは、まさに彼らである。そのために、第二次世界大戦後に作られた世界秩序の土台をすべてあからさまに破壊しはじめた。ヤルタとポツダムの遺産を否定するために。既成の世界秩序を徐々に修正し始め、安全保障と軍備管理のシステムを解体し、世界中で一連の戦争を計画し、実行に移したのだ。
このすべてが同じ目的で行われてきた。それは第二次世界大戦後に構築された国際関係の構造を壊すことだ。これは修辞技法ではない。ソ連崩壊後、彼らは新生ロシアや他の国々の利益を考慮せず、自分たちの世界支配を永遠に固定化しようとしている。
もちろん、世界の状況は1945年以降、変化している。発展と影響力の新たな中心が形成され、急速に発展しつつある。これは自然で客観的なプロセスであり、無視することはできない。しかし、米国が自国の自己中心的な利益のためだけに、世界秩序を自分たちの都合のよいように作り変え始めたことは、受け入れがたいことだ。
今、彼らはNATOの代表らを通じてシグナルを送っている。事実上、我々に最後通牒を突きつけているのだ。お前たちロシアはSTART条約をはじめ、合意したことを無条件に実行せよ。我々のほうは好きなように行動する。STARTの問題と、例えばウクライナ紛争など、わが国に対する欧米の敵対行為とは関係がないと言わんばかりだ。戦略的敗北を与えたいという発言も響かない。これは偽善と皮肉の極みというか、愚かさの極みというか。だが彼らを白痴とは呼べない。彼らは結局は馬鹿な人間ではない。
彼らは我々に戦略的敗北を期させようとしており、我々の核施設に立ち入ろうとしている。これに関して今日、私はロシアは戦略兵器削減条約への参加を停止すると言わざるを得なくなった。繰り返すが、ロシアは条約から脱退するのではない。参加を停止するのだ。しかし、この問題の議論に戻る前に、英仏のようなNATO加盟国が何を要求しているのか、彼らの戦略兵器、つまりNATO全体の攻撃ポテンシャルを我々はどう考慮するのか、これを我々自身で理解する必要がある。
彼らは今、自分らの声明で、要するにこのプロセスへの参加を申請したのだ。めでたい。我々も反対しない。ただし平和とデタントの覇者の役割をきどって、再び皆に嘘をつこうとしないでほしい。我々は、すべての背景を知っている。米国の核弾頭は種類によっては戦闘行為で使える保証期限が切れていることも知っている。このため、ワシントンの一部の人々は、本当に核兵器の発射実験を行う可能性を検討中だという情報をロシアはつかんでいる。しかも米国が新しいタイプの核弾頭を開発しているという事実をふまえている。
こうした状況の中でロシア国防省とロスアトムはロシアの核兵器実験の準備を確実にしなければならない。もちろん、これは我々が最初に行うのではない。米国が実験を行うのであれば、我々も行う。世界の戦略的均衡が破壊されるような危険な幻想は誰も抱いてはならない。
親愛なる同僚の皆さん！親愛なるロシア国民の皆さん！
今日、私たちは複雑で容易ではない道を共に進み、あらゆる困難を共に乗り越えている。それ以外はありえない。なぜなら、我々は偉大な先祖を手本に育てられ、代々受け継がれてきた彼らの誓約にふさわしい存在でなければならないからだ。我々は、祖国への献身、意志、そして団結のおかげで前進するのみだ。この真摯な支援、団結、相互扶助に感謝します。これは誇張ではない。
ロシアはどんな困難にも立ち向かう。なぜなら、我々は皆、ひとつの国、ひとつの偉大な、団結した国民だからだ。我々は自分たちに自信があり、自分たちの力を信じている。真実は我々のものだ。
以上転載終了・・・・
秀
2022年11月25日
くどいようですが・・・子供にコロナワクチンはダメ編
秀さんの会社のスタッフのほとんどが現在、コロナにかかって体調が悪いとのこと。
ワクチンを打っていない者もかかっているとのことだがその症状は軽いとのこと。
ワクチンを打った者の方がその症状が重く皆秀さんの言うことを聞いておけば良かったと今反省していますと・・・やれやれですが
mRNAワクチンの発明者であるロバート・Ｗ・マーロン博士その人がコロナワクチンを打つなと言っているのです！
今までmRNAワクチンを人間に使用したことはなかったのですがワクチンによる効果の実証実験や検証無しに緊急使用ということで特例で認めてしまった、、というか・・・無理やり打つように持って行ったというのが実際です。
日本だけで8億回分のワクチンを購入済、副作用（副反応と言って和らげているが）が出ても製薬会社は一切の責任を取らないという契約を交わされての購入ですわ。これ以上書くとまた陰謀論者と言われそうですが・・・
もう陰謀論ではなく事実だと大勢の人が認識するまではどれだけの時間がかかることか・・・
と呆然と立ち尽くしている秀さんでごわす
コロナワクチンの問題というよりさらに深い問題を掘り下げたつい最近公開された無料ドキュメンタリーでDied Suddenly （突然死）をご覧いただいても良いですし日本の著名な医学研究者や医師たちが真剣に子供にワクチンを絶対に打たせるな！という映像を是非、ご覧になって下さい。
親父ギャグやダジャレばかり書いてきたあほの秀さんですが孫がいる身の日本の爺としてはこれから成長する日本の乳幼児たちが元気に成長していけることを切に願うからこそ何度もコロナワクチンの問題を取り上げるのですわ
乳幼児にまでワクチンを打たせている国の数をネットでググってみてください。日本は本当に異常な国になっておりますよ
後々コロナワクチンの実態が判明した時は・・・河野ワクチン大臣は死刑になってもおかしくはないと思っておりますぞぃ
下記のurlぜひ見てください。
突然死の方はodyseeに登録する必要がありますが安全ですのご心配なく、要はyoutubeでは絶対に公開できない（youtubeが公開させない）からodyseeで拡散しているのです
stop 乳幼児コロナワクチン
http://www.re-view.sakura.ne.jp/Download/douga1.MP4
突然死
https://odysee.com/@PYONTAKA:3/Died-Suddenly:22
最後に、スタッフの話では今はベトナム人もワクチンを打ちたがらなくなっていることだそうです。
タイ人も同じ。
皆様の安全と健康を切に願っております。
秀
ワクチンを打っていない者もかかっているとのことだがその症状は軽いとのこと。
ワクチンを打った者の方がその症状が重く皆秀さんの言うことを聞いておけば良かったと今反省していますと・・・やれやれですが
mRNAワクチンの発明者であるロバート・Ｗ・マーロン博士その人がコロナワクチンを打つなと言っているのです！
今までmRNAワクチンを人間に使用したことはなかったのですがワクチンによる効果の実証実験や検証無しに緊急使用ということで特例で認めてしまった、、というか・・・無理やり打つように持って行ったというのが実際です。
日本だけで8億回分のワクチンを購入済、副作用（副反応と言って和らげているが）が出ても製薬会社は一切の責任を取らないという契約を交わされての購入ですわ。これ以上書くとまた陰謀論者と言われそうですが・・・
もう陰謀論ではなく事実だと大勢の人が認識するまではどれだけの時間がかかることか・・・
と呆然と立ち尽くしている秀さんでごわす
コロナワクチンの問題というよりさらに深い問題を掘り下げたつい最近公開された無料ドキュメンタリーでDied Suddenly （突然死）をご覧いただいても良いですし日本の著名な医学研究者や医師たちが真剣に子供にワクチンを絶対に打たせるな！という映像を是非、ご覧になって下さい。
親父ギャグやダジャレばかり書いてきたあほの秀さんですが孫がいる身の日本の爺としてはこれから成長する日本の乳幼児たちが元気に成長していけることを切に願うからこそ何度もコロナワクチンの問題を取り上げるのですわ
乳幼児にまでワクチンを打たせている国の数をネットでググってみてください。日本は本当に異常な国になっておりますよ
後々コロナワクチンの実態が判明した時は・・・河野ワクチン大臣は死刑になってもおかしくはないと思っておりますぞぃ
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突然死の方はodyseeに登録する必要がありますが安全ですのご心配なく、要はyoutubeでは絶対に公開できない（youtubeが公開させない）からodyseeで拡散しているのです
stop 乳幼児コロナワクチン
http://www.re-view.sakura.ne.jp/Download/douga1.MP4
突然死
https://odysee.com/@PYONTAKA:3/Died-Suddenly:22
最後に、スタッフの話では今はベトナム人もワクチンを打ちたがらなくなっていることだそうです。
タイ人も同じ。
皆様の安全と健康を切に願っております。
秀
2022年11月12日
ご無沙汰です編
アメリカの中間選挙投票も終わり共和党が大躍進するかと思えばそうでもなさそう・・・ていうか不正選挙満載の様子にあんぐり口を開けている秀さんですわ。
民主党（ＤＳ)側の不正投票の凄さにさすがに今回は2020年の大統領選挙のように放っ冠りできるわけはないと思いますぞぃ
2020年米大統領選の不正を暴いた映画 2000mules をみればその手口がよく分かります。
ドキュメンタリーです。動画（rumble）で探せば無料で見ることが出来ます。
rumble自体ががわからない方はググって下さい。
さて、世の中デタラメが多すぎる！ と一人憤慨したところで大勢の人がコロナワクチン打ちまくっている現状では何も言葉が出ませんわ
日本では幼児にまでワクチン推奨しております
どう考えてもおかしいと思わない人の方がおかしいと思いますよ
自分の子供の命のことを真剣に考える親御さんであれば探せばいくらでも見つかるワクチン被害の実態に目を向けるべきだと思いますが・・・
EUの議会でファイザーの役員が証言したようにワクチンでコロナの蔓延を抑制できる科学的な検証はやっていなかったと証言したのですわ
EU議会は大問題になっていますが日本のマスコミは一切報道しない・・・また日本でも500名以上の医師が参加する有志医師の会は即時ワクチンをやめろと声明を出していますがこれもマスコミには報道されない
東南アジアのタイではワクチン打って死亡したり調子が悪くなった者が激増したので誰もワクチンを打たなくなりワクチンが余りまくって廃棄処分になりタイ政府は規制を撤廃してしまった
世界中で四六時中マスクしているのは日本人だけ！ 妙な民族だと思いますが・・・この秀さんがおかしいのでしょうかねぇ？
ロシアとウクライナの報道でもマスコミは嘘ばっかり報道していますわ
日本に帰国してから自分の国の状況をみるにつけそのひどさに膝ががくがくと震えていますぞぃ
しかしながらつい最近DSの本家本元のエブリン・ド・ロスチャイルド（なぜか新型コロナウイルス感染症の検査特許を保有していた）のおっさんが死亡（殺された？）したことから世界の裏の権力争いに変化がみられるのではないかと陰謀論者（笑）の秀さんは見ております
アメリカ下院議長のペロシのおばさんの旦那がハンマーで頭を割られるなんてことも一連の裏の流れかと穿った見方をしておりますわ
911航空機突っ込み事件前から陰謀論者を自任している秀さんとしてはその後続く一連の流れにトランプのおっさんを押し立ててプーチンやサウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子、インドのモディのおっさん、今回不正選挙でルーラ陣営に敗れたブラジルのボルソナロ大統領などが裏で連携を取りこれまでの狂ったDSの世界支配にNOを突き付けて体制のひっくり返しを画策していたのではないかと思っておりますぞぃ
まぁ、良い子はこんな話を真に受けてはいけませんよ へい
いずれにせよ近いうちに大きな変革の波が来るような気がしてならない超陰謀論者の秀さんの独り言は本日はこれにて終了っと！
おかげさまで体だけは健康で元気にしております！
秀
民主党（ＤＳ)側の不正投票の凄さにさすがに今回は2020年の大統領選挙のように放っ冠りできるわけはないと思いますぞぃ
2020年米大統領選の不正を暴いた映画 2000mules をみればその手口がよく分かります。
ドキュメンタリーです。動画（rumble）で探せば無料で見ることが出来ます。
rumble自体ががわからない方はググって下さい。
さて、世の中デタラメが多すぎる！ と一人憤慨したところで大勢の人がコロナワクチン打ちまくっている現状では何も言葉が出ませんわ
日本では幼児にまでワクチン推奨しております
どう考えてもおかしいと思わない人の方がおかしいと思いますよ
自分の子供の命のことを真剣に考える親御さんであれば探せばいくらでも見つかるワクチン被害の実態に目を向けるべきだと思いますが・・・
EUの議会でファイザーの役員が証言したようにワクチンでコロナの蔓延を抑制できる科学的な検証はやっていなかったと証言したのですわ
EU議会は大問題になっていますが日本のマスコミは一切報道しない・・・また日本でも500名以上の医師が参加する有志医師の会は即時ワクチンをやめろと声明を出していますがこれもマスコミには報道されない
東南アジアのタイではワクチン打って死亡したり調子が悪くなった者が激増したので誰もワクチンを打たなくなりワクチンが余りまくって廃棄処分になりタイ政府は規制を撤廃してしまった
世界中で四六時中マスクしているのは日本人だけ！ 妙な民族だと思いますが・・・この秀さんがおかしいのでしょうかねぇ？
ロシアとウクライナの報道でもマスコミは嘘ばっかり報道していますわ
日本に帰国してから自分の国の状況をみるにつけそのひどさに膝ががくがくと震えていますぞぃ
しかしながらつい最近DSの本家本元のエブリン・ド・ロスチャイルド（なぜか新型コロナウイルス感染症の検査特許を保有していた）のおっさんが死亡（殺された？）したことから世界の裏の権力争いに変化がみられるのではないかと陰謀論者（笑）の秀さんは見ております
アメリカ下院議長のペロシのおばさんの旦那がハンマーで頭を割られるなんてことも一連の裏の流れかと穿った見方をしておりますわ
911航空機突っ込み事件前から陰謀論者を自任している秀さんとしてはその後続く一連の流れにトランプのおっさんを押し立ててプーチンやサウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子、インドのモディのおっさん、今回不正選挙でルーラ陣営に敗れたブラジルのボルソナロ大統領などが裏で連携を取りこれまでの狂ったDSの世界支配にNOを突き付けて体制のひっくり返しを画策していたのではないかと思っておりますぞぃ
まぁ、良い子はこんな話を真に受けてはいけませんよ へい
いずれにせよ近いうちに大きな変革の波が来るような気がしてならない超陰謀論者の秀さんの独り言は本日はこれにて終了っと！
おかげさまで体だけは健康で元気にしております！
秀
2022年08月15日
裏があり過ぎる安部首相暗殺事件編
ビジネス知識源さんは秀さんがいつも読んでいるものですが今回は珍しく経済関係ではなく政治がらみの記事ですわ。
妄想や空論を排除した冷静な分析で有名ですので書いている記事に説得力があります。
安部首相暗殺の真の犯人が闇に葬られるのかどうかが問われます。
平和ボケの日本人には理解が出来ないでしょうがマスコミ報道では分からない本当の情報（インテリジェンス）をいかに自分自身で見極めるかが大切ですね。コロナワクチン接種問題も同様です。
情報武装をし自分自身で自分の身を守らないといけないドンでもない時代になっていると痛感します。
今回の記事は長いですがこの記事の冷静な分析力をご自身で確かめて頂けたらと思い以下転送します。
特にあとがきは筆者の日本に対する熱い思いが伝わって来ます。
良い国にしたいものです・・・・！
銃撃事件では、政府、県警の公式中間報告が約40日もない。
・救命・蘇生医療にあたった奈良医大の医師チーム20人と、
・警察が委嘱した、司法解剖医の所見が、対立したままです。
傷と臓器の損傷に、真逆の違いがあり、疑惑は深まっていく・・・。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
＜Vol.1260：日曜増刊:膿を出すように非道くなってきた
日本の未来のために（2）＞
2022年8月14日：有料版・無料版共通
【目次】
■1.警察は、統一教会問題に転嫁した
■2.医療の見解の対立
■3.偽装シナリオは崩れる
■4.国民にとって闇の司法解剖の実態は、旧態依然
■5.消えた銃弾の経緯（推理）
■6.県警は、散弾銃ではなく拳銃と発表していた
■7.陰謀の仮説
■8.事実確定の裁判はない可能性が大きい
■9.政治的な決定
■10.官僚組織の問題
■11.権力と癒着したFBIや日本の警察
■12.行政の調査請求権をもつ議員が機能していない
■13：後記：未来の日本のために
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■1.警察は、統一教会問題に転嫁した
警察は司法解剖医の所見をとって、犯行の動機は、統一教会への怨恨
としています。主流メディアは、警察のリークに沿って政治家と統一
教会の関係の報道に奔走するだけです。
安倍元首相が会長だった派閥の「清和会（議員数96名）」に多い。清
和会潰しといえる面がある「運動」です。
岸田首相は、「統一教会とは関係がない」という自主申告を条件に、
改造内閣の顔ぶれを決めました（8月10日）。
岸田内閣の支持率は7月の59％から46％に落ち、不支持率は21％から
28％に上がっています（NHK）。40％が、政権維持と政策立案が不安
定になっていく基準でしょう。政府と内閣府は国民の想像以上に，政
権支持率の変化に敏感です。
https://www.nhk.or.jp/senkyo/shijiritsu/
【奈良医大にCT画像があるはず】
事件では、手術の前に撮る立体映像のCTスキャンやX線の画像を見る
と、臓器の傷と銃弾は分かります。県立奈良医大に、CT画像が保管さ
れているはずです。
被告人の弁護士ならCTまたはX線画像を証拠として請求できます。検
察側の証拠は、監察医の言葉と図による解剖所見でしょう。
立件は、CTスキャンやX線の画像で崩すことができます。
■2.医療の見解の対立
裁判になると、両方の医師の証言が対立し、裁判官が判断します。医
療と解剖所見が真逆に対立する事件になるでしょう。
判決では、奈良医大のCT画像またはX線写真と診断が正しいとするは
ずです。
（1）心室には（銃弾による）大きな傷の穴があった（奈良医大）。
心室に穴があくと心臓は瞬間に停止します。胸部外科医20名による診
断です。間違えることがあるでしょうか。（youtubeのドクターパパ
の意見を採用しています）
https://www.youtube.com/watch?v=inyGERtqiF8
（2）心臓（上部の心房と下部の心室）には、（銃弾が達せず）傷が
なかった（解剖医）。これが、警察の立ち会いによる1人の観察医の
診断です。（根拠は、青山繁晴議員による警察からの聞き取り）
医療と解剖でこんなに大きな違いが出ることがあるのでしょうか。
【福島教授の記者会見】
奈良県立医大の外科医チーム20名は、100単位（14リットル）の大量
輸血の前に、鎖骨下大動脈と心臓の損傷を縫って、ふさいだはずです。
治療にあたった福島教授は、止血はできたが、血液が固まらなくなっ
て(DIC：播種性血管内凝固症候群)全身の臓器から出血し、手の施し
ようがなくなったと述べています（手術直後の記者会見）。
（福島教授）
https://medicalnote.jp/doctors/200828-004-UV
「止血はできた」というのは、鎖骨下大動脈と心室の穴を縫ってふさ
いだということです。ポンプとパイプに穴があいたままでは、ダダ漏
れになって、輸血しても酸素を含んだ血液が回らない。20名の専門医
師団が「心臓の大きな穴」を見誤ることはない。
（奈良医大の救急医療のスタッフ）
https://necm.naramed-u.ac.jp/staff.html#category=&keyword=&page_custom=1
■3.偽装シナリオは崩れる
なぜか、解剖医の所見では「ない」とされた心臓の穴があれば、
・弾道の入射角度が違うので、県警の山上単独犯説
・統一教会怨恨説の、両方が崩れます。
奈良県警は警察が立ち会って行った監察医の解剖所だけで、起訴し、
有罪にできると考えているのでしょうか。
時折TVで顔を見る元刑事は、「警察は、治療に当たった医師の所見よ
り、解剖した司法解剖医（監察医）の所見を採用するから、山上単独
犯であることは間違いがなく起訴に障害はない」と言っています。
治療に当たった医師の見立ては信用できないとも言っています。
「あれは治療でしょう。信用できません・・・」
死後解剖は、CT画像がなかった時代から100年続く死因確定の方法で
しょう。歪めることもできる、監察医の主観（自分には＊＊＊と見え
た）がはいります。
【CT画像】
全身の臓器の輪切り映像を立体的に示す客観的なCT映像がある現代で
は、CT画像で臓器の傷と死因が、分かります。体内の銃弾も分かりま
す。
退職した刑事は、機械名は知っていても、CTを使って検死をした経験
はないかも知れません。最近20年に、急速に進歩したCT画像（X線で
の立体写真）は、検死解剖にはまだ使われていないと思えるからです。
治療に当たった奈良医大の医師団が手術にはいる前か後に、CTまたは
携帯X線画像を撮っていないことは考えられない。遺体はなくなって
しまいましたが奈良医大のコンピュータにはCT画像が残っています。
銃弾と弾道の「謎の解明は進む」でしょう。
法医学解剖の所見は、警察が誘導した嘘でしょう。
人間ドックで、身体のCTと頭部のMRIを撮ったことがあります。X線を
使うCTは静かですが、頭部MRIの撮影はドラム缶に入って外から叩か
れたようにガンガンとうるさい。確か、25万円くらい払いました。レ
ントゲンはあってもまだCTがない病院も多いでしょう（1台の定価1.
5億円；現在の実勢価格は2000万円程度）
（CT画像）
https://www.ncc.go.jp/jp/ncce/division/radiation_technology/diagnostic_skil/CT_Examination/20180710190007.html
CTによる死亡診断については新潟市医師会報に記述があります。20年
で急速に進歩したという。元刑事が現役だった2000年以前はあまり使
われていなかったということです。
＜20年間のCTやMRIなどの医療画像機器の急激な進歩を背景に、死因
究明の方法として、世界的に、死亡時画像診断（Autopsy imaging;
Ai）が用いられるようになってきた。
Aiでは、通常の生体画像診断とは異なり「死後変化」や、「心肺蘇
生術後変化」のために判断が難しい場合がある。
このためAiで得られる所見を見落としなく拾い上げ、判断すること
が重要になる。
高橋らは、新潟市民病院における多数のAi診断の経験をもとに、死
亡時CTを診断するための、チェックシートを提唱した（以上で、引用
終わり）＞
https://www.niigatashi-ishikai.or.jp/newsletter/academic/201906262842.html
裁判で、CT画像が被告人の弁護士によって証拠申請されないことも考
えられません。手術前または後の画像から、体内の弾道と臓器の傷が
分かるからです。嘘も言える証言より嘘のない画像です。
■4.国民にとって闇の司法解剖の実態は、旧態依然
古い刑法のもとの旧態依然とした日本の司法解剖では、費用が高価な
CT画像は、使われていないと推測しています。遺体1体の解剖費用が
7万円から10万円しかないからです。X線や高度医療機器を使えば医師
の「持ち出し」になります。監察医は1日1件の解剖はするという。
奈良医大の専門医20名チームの診断が、正しかったとなれば、奈良県
警の、山上単独犯説と動機での統一教会への怨恨説は、両方が崩れ、
奈良県警の陰謀的な捜査偽装（犯罪）が明らかになるでしょう。
CT画像やX線撮影からは、体内に残留した銃弾も見えます。ところが
手術に当たった福島教授は、以下のように記者会見で述べていて、
「謎」が始まりました。
会見では、（あのぅ・・・と何回も言い淀みながら）「私は弾を確認
していません・・・あとで分かるかも知れませんが・・・手術中に
は・・・分かっていません」と述べています。マスクをした会見は、
おどおどしく、早く会見をやめたい印象。目の表情から心が分かりま
す。
（福島教授の記者会見の動画）
https://www.youtube.com/watch?v=xC79V0XDkqA&list=WL&index=9&t=
68s
■5.消えた銃弾の経緯（推理）
「手術中（治療中の意味）には、弾は分かっていません。私は確認し
ていない」という言葉に着目してください。
銃弾の存在そのものは、否定していない言葉です。「自分は確認しな
かった」というものです。おそらく福島教授に記者会見の前に、奈良
県警からの「銃弾はないと言ってくれというお願い」があったのでし
ょう。多分、見つかった銃弾が手製散弾銃のものと言えるパチンコ玉
ではなかったからです。
事件発生の当日、午後7時ころには、県警は早々と「特定の教団（統
一教会）に恨みがあり、逮捕した山上容疑者がその宗教団体と関係が
あると思い込んで安倍元総理を狙った」と発表していました。
この発表が、物証の審査がない段階で早かったのを不思議に思ってい
たのです。本人の自供があったのかどうか、供述の内容をメディアが
確認することはできない。当日の「安部氏と宗教団体と関係があると
思い込んで撃った」という警察の当初の発表も、変です。
この言葉は「安倍元首相は関係なかったが、自分は関係があると思い
込んだ」という意味です。山上容疑者は、関係がないと知っていて安
倍元首相を撃ったことになります。
殺す動機は、ないことになります。全部の新聞がこう書き、TVも「思
い込んだ」と最初は報道していました。奈良県警の発表とリークは、
細部がおかしなことだらけです。神は、細部に宿る・・・
検事や警察は、動機付けの面で「こう自供しろ」と密室で強いること
もあるという（かなり頻繁に）。訊問のビデオ動画は、撮影が許可さ
れていないので、検事・刑事の訊問での強要の証拠は残りません。
警察の捜査と検事の立件は時代に合わない「文書主義」です。
行政の全体が、時代遅れの文書の書式と、ハンコ主義です。
行政書士、司法書士という職業が成り立つくらい、文書中心主義です。
弁護士、検察官、官僚は、事実の偽装もできる大量の文書を書く。行
政とは、文書の作成です、
21世の経済成長が、低くなってきた一因でもあります。中国の、文字
官僚だった科挙の伝統を引いています。文章では、小説のようにフィ
クションが作れます。「（庶民には読めなかった）漢文とエリート文
化の行政」の国が日本です。
象形文字の漢字は、分析的な英語とは違い、感覚的な言語です。漢字
には、記号になったアルファベットにない姿があります。FRB、FBI、
CCPの文字は、差異によってのみ意味をもつ記号です。一方で、魚と
書くと、魚の姿（観念）、匂い、味が浮かびます。
奈良医大での手術のとき肋骨を開いた最初に、傷の部位がわかり、
CTスキャンに写っていた銃弾は、発見されるはずです。
直接、執刀にあたった胸部外科の医師団が（たぶん）2発か1発を取り
出して、県警に証拠品として渡したのでしょう（推計）。医師や看護
師が、記念品として、ポケット入れることは、あり得ない。見つけな
かったことと、ミスで無くすことも考えにくい。
【退職刑事の立場の論】
TV出る退職刑事（小川氏）のように、胸部外科医の診断技術を、馬鹿
にしてはいけない。「（根拠がなく）治療のとき無くしたのでしょう。
解剖医の所見が正確です」と述べています。
解剖に6時間かけたのは、丁寧に検死したのではなく、「どう偽装す
るか」を、単独犯説の県警との間で、シナリオの合意に達する時間が
必要だったからでしょう。最大でも3時間、普通は1時間という。
観察医には、自ら進んで偽装の所見を作る動機はないからです。死因
を調べることが目的の検死解剖であり、もっとも重い死因になる心室
の、大きな穴を見逃すはずがない。あるいは、解剖所見をリークした
奈良県警が偽装したのか。
これも県警が言ったことですが、「（救急車やドクターヘリで）搬送
中の救命医療のとき、（自然に）体の外に出て紛失する」ことも、あ
り得ない。救命医療で銃弾を隠す動機はない。あとのCT画像やX線で
分かるからです。日本1の要人の銃撃事件で、弾を間違って無くすこ
とは、考えられないのです。医師は、銃弾が物証になることを、当然、
知っています。医療の不注意が起こることはない。
県警は最初、「なかった」と言い、あとで大動脈を損傷して致死傷を
与えた銃弾がなかったが、パチンコ玉状のものは見つかったと、事件
を構成する重大な部分を言い換えています。その弾の公開はない。付
着した安倍元首相のDNAの検査記録があるのかどうかも、分からない。
事実は1つであっても、嘘をいうと、言葉の細部にその都度、無視で
きない矛盾が出ます。このため刑事は、同じことを何回も訊くのです。
消えた銃弾は謎です。しかし、事実に謎はない。県警が、「山上単独
犯」にするため、都合の悪い銃弾を隠蔽したと考えています。
なぜ、県警にとって「山上単独犯」でなければならなかったのか。
これ以上は、推測になります。目星はついていますが、まだ、それを
書く段ではない。「仮定の仮定」になるからです。
■6.県警は、散弾銃ではなく拳銃と発表していた
実は奈良県警は、事件発生の、約1時間半後の最初のマスコミ発表で、
「使われたのは散弾銃ではなく拳銃」としていました。わざわざ「散
弾銃ではない拳銃だ」という謎の発表していたのです。
発表の時刻は、県立奈良医大に心肺停止の安倍元首相が運ばれてから
約40分後です。手術前のCTスキャンまたはX線写真は撮られ、緊急の
手術と輸血が始まっていた時間でしょう。
推計ですが、手術の初期に、2発の弾が摘出され、警察に渡されてい
たのでしょう。発見された銃弾と、その銃器が確認されていないと、
「使われたのは散弾銃ではなく拳銃」とは言えないはずだからです。
この時点では、県警による偽装はなかったのでしょう。
（注）警察のマスコミリークの担当が変わると、偽装の場合は、言葉
に矛盾が出ます。
午前11時30分に逮捕の現場で押収されたのは、手製の銃床が木材、二
本の銃身を黒い布テープで巻いた鉄パイプの散弾銃でした（ショット
ガン）。警察は、1回で6発のパチンコやベアリング状の弾が発射され
るという。
県警が、パチンコ玉状の弾丸が6発という手製散弾銃を、わざわざ拳
銃と言い換えることには意味がなく、これも、あり得ないことです。
なお「拳銃の概念」には、銃身の長いライフル銃（半楕円の形状の
弾）も含まれます。散弾銃の弾を、拳銃だったと言い換える必要はど
こにあるのか？
共同通信以下、全国紙・地方紙のほぼ全紙が、これを報じています
（事件当日の13時04分ころ）。この報道を、消すことはできない。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4f8f06fd6b964548fdf66a7dd61ec6def781a047
山上容疑者が使ったのは、手製の散弾銃（ショットガン）とパチンコ
玉です。普通は拳銃とは言わない。県警も、拳銃とは言わないでしょ
う。火縄銃のようなものであり、片側に6発の、パチンコ玉状の直径
10mmの鉄球を入れて撃ったと推測されているからです。（注）1発目
や二発目が空砲だった可能性も、まだ残っています。
県警の事件直後の発表の、「使われたのは散弾銃ではなく拳銃」とい
うところにも謎を解く手がかりがあるようです。体内の銃弾は、奈良
医大での手術の初期に見つかって、病院にいた刑事は確認していたと
推測されるからです。
県警は、ここを指摘されると「事件直後で混乱していための、誤りだ
った」と言い訳するでしょう。不備だった警護体制でも、言い訳が得
意です。100％の言葉に言い訳の枕詞がついているのです。
■7.陰謀の仮説
「使われたのは散弾銃ではなく拳銃」という報道をも見た、県警の本
部長が抵抗できないどこかの筋から県警に、「逮捕した山上容疑者の
単独犯とするシナリオ（国際関係に影響を与えないためという目
的）」を、事件当日に、指示されたように思えるのです。
そのシナリオに合うよう、あとでは記者にリークし、監察医には解剖
所見を書いてもらった。公式発表はまだありません。メディアが、国
民向けに書いた、リークされたシナリオがあるだけです。
奈良県警自体には、このときの要人警護の不備以外では、「事件を偽
装する動機」は見当たらないからです。警護の不備も、考えられない
くらい非道いものですが、警察は「銃社会ではない日本」という、メ
ディアとの合作の言い訳も述べています。
山上容疑者が、腰の位置にかかえた手製散弾銃を、1発目のあとに見
たSPまたは警護員は、「カメラのようだった」と述べているようです
が、後ろからカメラで写すカメラマンはいない。あれは望遠カメラに
は見えません。
胸部大動脈、肺、そして心室を破壊した銃弾は、右首下から入った、
ライフルの弾だったのでしょう。大動脈、肺、心室に穴があくと心臓
は停止し、数秒で意識がなくなります。
数秒間は意識がありますがほぼ即死の状態。安倍元首相は、演説台を
降りて倒れた直後、普通の意味では心臓の停止で死んでいたのでしょ
う。高速回転して体を貫くライフルの銃弾は別の犯人（共犯者）が撃
ったものでしょう。この銃弾が発見されたため県警は、「弾がない」
と言わねばならなかった。
■8.事実確定の裁判はない可能性が大きい
事件捜査の経緯を見ると、最終的には、オズワルドが殺害され裁判が
なかった「ケネディ事件」のように裁判はなく、闇に葬られる可能性
が高い。
山上容疑者は、4か月の精神鑑定で「責任能力なし」とされ、起訴さ
れない可能性があるからです。裁判がない場合、当方も言論という手
段で呼びかけます。精神鑑定の境界は、言葉によるものであり、「ア
イマイ」です。精神科の医療に、物証はないの。正常な人でも「異常
あり」とすることができます。
裁判がなければ、CTスキャン画像の証拠提出と、奈良医大の医師団の
証言はない。死亡診断書の開示もない。日本にとって、重大な事件が、
闇に葬られますが、ドクターパパのような多くの個人（多分数万人）
や弁護士からの、奈良県警の、偽装への告発が続くでしょう。
個人でも、告発ができます。未来の日本のために闇に葬ってはいけな
い事件です。物的証拠は奈良医大にあります。奈良医大の医師団は県
警によって明らかに「医療技術への侮辱」を受けています。20名の医
師団も、告発するかもしれません。
杜撰（ずさん）な警護の準備情況を含み、「真相に迫りたい」という
関心を、今後の日本のために、リスクを冒しても消し去ることができ
ない。金融・経済面でも、至る所で、官僚の偽装が増えている日本の
ための、社会的な関心です。
（奈良県警は、ワースト警察第一位でした）
https://news.yahoo.co.jp/articles/e90c166310c601ade4d064e72414f48dd29fd737
■9.政治的な決定
政治家には、自派や自分を有利にするための活動と言葉があってもい
い。その後の選挙で、審判を受けるからです。ポピュリズムであって
も、任期がある政治家の選任では選挙しか方法はない。
任期が決まっていない経営者も、経営計画より利益が減れば、株主総
会で、糾弾を受けます。偽装や不正から、株価が下がっても、3か月
ごとに糾弾を受けます。浄化の装置と制度は、あるのです。
◎国民の審判がなく、法的不正、不祥事、または自分の意思での辞職
がない限り、生涯官僚の偽装（＝犯罪）は、許してはならない。国民
が付託したものではない政治的権限を、定年までもつ官僚が、国家の、
陰の支配者のディープ・ステートになって、陰謀を生む根源になる理
由です。
中国が独裁になる理由は、共産党が決める官僚幹部に選挙がないから
です。
45年前、カーター大統領が、米国にも日本に習って優秀なキャリア官
僚を育成するため、政府幹部の官僚を高所得にし、大統領とともに
3000人が変わっていた政治任官をやめたことから、その後20年くらい
でワシントンにディープスレート（陰の国家）が作られたのです。
■10.官僚組織の問題
検察・警察・裁判官は公務員です。地位にともなう政治的な権限をも
つ官僚です。政治的とは直接または間接に、業界、組織、関係者、自
派、自己、親族に有利になる決定を言います。
事実上の政党である派閥の政策は、自派と支持組織に有利になるもの
から選択されています。
組織に属する人は科学的に中立な論ではなく「立場の論」を述べます。
会社員は、会社のためになる解釈や戦略を、述べる。検死の監察医は、
報酬をもらう警察のシナリオ捜査の側に立ち、「医療科学的ではない
ことも混じる立場の所見」も書きます。
立場の論は言わず、学会や政府の立場に反することもある中立的な論
をいとわない東大の元解剖学教授、養老孟司氏はどう見ているでしょ
うか。
科学的な中立には、自己の認識と考えへの、自己信頼が必要です。こ
れが、16世紀のルネサンス期の科学と一緒に作られた、神学に対する
個人主義です。神学は、異端のカルトが正統派の宗教ではないように、
科学ではない。
政治は、経済と法の決定権力をめぐる闘争です。権力とは、予算、税、
法を他者に強制できる力（パワー）です。民主政治では、このパワー
は、選挙のとき獲得した票数と、支持率から得られます。
国民は、法の決定、予算の配分、課税の権力を、議員に付託します
（これを代議という）。法治国家の法は、国民の政治家への付託で作
られます。
安倍元首相は権力の獲得が巧みだった政治家です。このため、人を大
勢集める選挙運動＝権力獲得の演説に熱心でした。桜を見る会に、山
口の選挙民を多数、招いたくらいです。
大衆の面前での、選挙運動の最中に、暗殺されたのは、皮肉です。人
生は、偶然からも辻褄が合うのか、とも思います。統一教会が、主に
自民党の政治家に、無償で運動員や秘書を派遣するのは、選挙が権力
闘争の場だからです。お手伝いした議員が、権限がある役職につけば、
見返りが期待（または要求）できるからです。GiveはTakeとの交換で
す。
日米同時に、検察・警察・裁判官も「上層部が政治屋」になってしま
った。中国共産党の独裁風に政治化した官僚の偽装は国民のために
「暴かねばならない」。2000年代に、国民が嫌（いや）というくらい
見てきたことです。この国は、スイスや北欧風の民主主義ではない。
■11.権力と癒着したFBIや日本の警察
米国ではFBI、日本では警察に、権力への癒着と、堕落があります。
最近では、トランプが在任中の機密書類を持ち出したという疑惑から、
FBIがフロリダの邸宅マー・ア・ラゴを強制捜査しました。
目的は、退任後、逆に人気が高まったトランプに刑事罰を与え、
2024年の大統領選挙に出る資格を奪うことです。国民の支持率が、決
定的に下がった民主党とバイデン大統領（支持率は30％台）は、11月
の中間選挙に向かって、窮鼠の状態でしょう。
トランプは、離任前に、機密情報の解除をしています。この策略は
「ペロシの意味不明の台湾訪問」と並んで民主党の自滅の策になるで
しょう。
民主党のペロシは帰国後、「ひとつの中国（台湾は中国領）」と述べ、
訪台の行動にそぐわない支離滅裂のTV会見をしています。
人や組織は、追い詰められると錯乱的な行動に出ます。日産の中興の
祖とされていたカルロス・ゴーンのレバノンへの逃亡も、同じ筋でし
た。原因は、有価証券報告書への報酬の不記載でした。
◎「22年1月の、警察内での銃弾5発の紛失事件以来、不祥事続きで弛
緩しているように見える組織の奈良県警が、偽装工作をし続けてい
る」というのが、真相でしょう。
【矛盾を隠す】
物証で嘘を言うと、多種・多数の矛盾が出るので、矛盾を合理化する
目的の、情況証拠の嘘での上塗りが必要になります。統一教会への怨
恨説も、山上単独犯とする情況証拠作りの一つでしょう。公安は、統
一協会員、新左翼、共産党含む過激な政治団体の、名簿を作成してい
ます。
以前、県の公安が尋ねて来て、「あなたの会社の＊＊が、共産党の集
会に出ています」と教えてくれたことがあります。車のナンバーの写
真でたどったとのことでした。政治的な集会は、チェックされていま
す。これが公安の仕事かと、びっくりしました。山上容疑者も、この
リストにあったかも知れない。統一教会の会員名簿も、公安はもって
いるでしょう。
県警は、事件発生の初期から事実と違うことを言ったため、自分の嘘
で追い詰められた窮鼠の状態であり、矛盾点への記者からの質問があ
るかもしれない記者会見ができないのでしょう。
戦後の歴史に残る事件に対し、1か月以上、政府または県警から中間
発表がないのは、異常です。メディアは、視聴率が高い統一教会問題
を、大量に報じています。警察のリークという指揮のある、あるいは、
横並びで一致させた狂想曲です。
■12.行政の調査請求権をもつ議員が機能していない
行政の調査請求権をもつ議員は、統一教会問題の火消しに、忙しい。
「物証から推理して、山上は共犯ではあっても単独犯ではない。統一
教会が原因ではない。組織犯の計画的な犯行」という方向で、政治家
が警察を追求すれば、メディア報道に飼い慣らされた多分70％の国民
から「統一教会との関係隠し」とされるので、声を出せないのでしょ
う。
現在、保守系の個人や、組織に属していないフリー・ジャーナリスト
に、警察の偽装を言う人が増えています。政府または県警の公式の中
間発表がないことが、原因です。
県警の戦略は、4か月の精神鑑定（11月末）で「責任能力がなかっ
た」として不起訴にし、裁判を行わない算段でしょうか。
裁判では、自供だけではなく証拠の提出と審議が必要だからです。殺
意があって撃ったと自供しても、普通の弁護士なら、物証を要求する
か、自分で探して出すでしょう。
奈良医大の医師団が撮ったCTやX線写真1枚でも、警察と監察医の嘘が
バレます。
【現在】
現在、ここまでしか推理できていません。もっと深い裏があるかも知
れない。おそらく海外の秘密警察です。まだ確証がない。事件後の展
開を観察すれば見えてくるでしょう。秘密警察は証拠を残さない訓練
を受けているからです。
事件発生の直後、どこかのネットの記事にあった「国際関係への配慮
から銃弾は隠す」という指示を県警にした人が誰かは、不明です。国
家の安全保障の観点から、県警に命令ができる政府関係者であること
に、違いはないでしょう。さっきチェックしましたが、探せず、多分
消えています。
警察への事情聴取はできないのか。科学的捜査ではない自白偏重主義
の犯罪捜査が墓穴を掘っています。現代では、行政の予算不足からか、
旧態依然の法医学解剖（1体が12万円という：2020年）に、20万円の
予算を増やしてDNA解析とCTスキャン画像の保存を義務付ければ、い
いだけです。焼かれたあとも、証拠が残ります。
われわれの未来のため、秘密警察の活動であるスパイの概念を明確に
した「スパイ防止法」の立法も急務です。
■13：後記：未来の日本のために
新たな事実が分かったと思える時点では、奈良県警の、言論による告
発を続けます。
行政一般に存在する、「国民を支配する意識をもった偽装官僚（≒
DS：ディープ・ステート）」を、日本未来のために告発することが当
方の目的です。
ディープ・ステート側に立ってしまい、中立性を失ったメディアが、
これを行わないからです。日本のエリート主義は、東洋風ディープ・
ステートを作っています。ディープ・ステートが支配する国には、未
来がない。日本を、未来がない国にしてはならない。
日本の大学への留学希望、移住希望、技術研修生は、激減しています。
日本円の所得が減ったからです。世界の所得は、平均で5％伸びる。
日本は0％かマイナス。30年で、1.05の30乗＝4.3倍です。日本の実質
所得は4分の1に減り、世界の平均所得は4.3倍。
約30年も、政府・日銀が進めてきた円安は国力を低下させます。
世界トップクラスの所得のスイスのような、通貨高の国でなければな
らない。日本は、直接民主制のスイス、直接民主制の色彩が強い北欧
になりえます。
偽装集計が無理な、スマホからの、ブロックチェーンの投票システム
の採用でいい。ビットコイン状の投票用紙を設計すれば、偽装はでき
ない。デジタル担当大臣になった政界の変わり者、河野太郎議員、の
政策提案は、いかかですか？
当然、ポピュリズムにはなりますが、政治と支配体制、法の制定、政
治と官僚制度、政治献金の圧力団体、メディアも根底から変わります。
社会の集合知を、正確に導入することになるからです。
明治以来、歴史上最大の日本の制度改革になるでしょう。高齢者には、
投票支援のサポートを作ればいい。電子政府の誕生の一里塚になって
いきます。人口減少と高齢化の社会設計は、もともと人口が少ないス
イス・北欧を、モデルにすべきです。
小沢一郎は、二大政党にするため小選挙区制を作りました。これは、
和の同調文化がある日本では間違いでした。二大政党は、国論を分か
つ、戦争的な対立があり戦闘国家の米国に合うものだからです。立場
の論が幅を利かすこの国では、共産党以外は国論が分かれない。
失敗した改革のあとは、法の制定、経済政策の決定にブロックチェー
ン投票の直接民主制をミックスすることです。明治政府以来150年の、
植民地化を避けるための、エリート主義の富国強兵が主眼だった官僚
システムは、耐用年数を超えています。
減価償却すれば、もう多分、年間50兆円くらいのマイナスの資産です。
小泉元首相に似たところがある河野太郎氏が、ブロックチェーン投票
制を掲げたがときは参政党、れいわ新選組、立憲民主党も参加したら
いい。融和性のない人格は別にして、自民党内野党の河野氏が立てば、
実現の可能性は十分にあり、日本文化は強化され、国家の姿が変わり
ます。
日本文化は、村落共同体発祥の庶民のものであり、家（イエ）の伝統
は引きながら、もともと民主的でした。流派や大阪の商家に残存して
います。
豊臣家を殺害し、天下を統一した徳川幕府が、江戸のエリート武士に
よる官僚の中央集権と士農工商の身分制（カースト制度の一種）に、
変えてしまったのです。
そのエリート官僚の養成校が、赤門として残る残林家の昌平黌です。
逆に、明治の高級官僚の精神を育成した吉田松陰の、みすぼらしい松
下村塾は、民主的でした。町営住宅の民家より、小さく貧しい。
松陰は久坂玄瑞、高杉晋作、伊藤博文、山縣有朋、吉田稔麿、入江九
一、前原一誠、品川弥二郎、山田顕義、野村靖、渡辺蒿蔵、河北義次
郎などを教育しています(Wiki-Pedia)
「天下は万民の天下にあらず、天下は一人の天下なり」という一君万
民論は、天皇が唯一の君主、その下の万民は平等とするものです。こ
のため、中央官僚の集権制だった江戸幕府から、死刑に遭ったのです。
明治天皇の、「万機公論に決すべし」は、国民の意見であらゆる事を
決めるという理念です。日本の神、聖徳太子の17条の憲法は、「和を
もって尊しとなす」は、社会の集合知（世論の協和）の重視と議論を
説いたものです。
＜地天を覆わんと欲せば、則（すなわ）ち壊るることを致さんのみ。
ここをもって君言えば臣承（うけたま）わり、上行けば下靡（なび）
く。故に詔を承りては、必ず慎め。謹まずんば、おのずから敗れん＞
唯一神の天皇に反して、天下を権力で支配するものは、必ず滅びると
したものです。
＜夫（そ）れ、事独り断むべからず。必ず衆（もろもろ）とともに宜
しく論（あげつら）ふべし＞は、上位権力による独断ではなく、同じ
立場にたって、議論を重視せよとしたものです。
＜国にも民にも二人の君主はいない。国内の全ての民は王（天皇）を
主とするのであり、任命された官吏は皆、王（天皇）の臣下である。
どうして無理に公と並んで、庶民から徴税するのか＞とも言っていま
す。これは、吉田松陰と並ぶ、封建制（豪族分権制）の否定です。
官僚の精神についても、書いています。
＜私心を棄てて公益に努めるのが、臣下（官僚）の道である。私心が
あれば必ず怨恨が生じ、共同しなくなり、公務を妨害し、制度に違反
し、法律を侵害するようになる。それ故に初章（第一条）で上下が和
諧する精神（の重要性）を説いたのだ＞
もう一点、
＜饗応を絶ち、財物への欲望を棄てて、公明に訴訟を処理しろ。庶民
の訴えは1日に千件あり、歳月を過ぎる毎のその数の増え方は言うま
でもない。近頃、訴訟管理者は賄賂を貰うことが当たり前となり、賄
賂を見てから審査する。
したがって財産家の訴えは石を水の中に投げ入れるように容易に聞
き入れられ、貧者の訴えは、水を石に投げ入れるように拒絶される。
このように、貧民はどうしていいか分からずにいるのであり、これは
役人としての道理も欠いている。＞
日本は、憲法17条（604年）の精神に立ち返り、戦後憲法から作り変
えなければない国家です。ブロックチェーン投票は、日本の古代文化
の、政治の精神に合致します。
この国の政治家と高級官僚は、「私心と私利」で立場の論を言って、
動いています。公益（国民の利益）には反する既得権益内の天下りも、
その現れです。
＜古の聖王は、官職のために人を求めたのであって、人のために官職
を求めたりはしなかった＞ これが天下りの禁止です。
言葉は、古代の日本精神を、われわれに伝えます。米国の憲法は、英
国からの独立戦争から作られたので戦闘的なものですが、日本の古代
の精神は、天皇を唯一の君主と頂くから、国民主権であり、融和的で
す。
唯一神のキリスト教の、「愛（＝献身、貢献）」に通じます。好き、
嫌いとは次元が違う愛は、相手への献身でしょう。
2022年07月02日
世界が二つに分かれている編
ロシアのウクライナ侵攻では日米をはじめEU NATO国が非難をしまくっていますがプーチンさんは顔色一つ変えていませんねぇ
それどころかBRICS（ブラジル ロシア インド 中国 南アフリカ）の合同経済会議なんかやってゆとりかましていますわ
その席でプーチンさんは・・・
「BRICS加盟国は現在、新しい世界基軸通貨の設立に取り組んでいる 各国の通貨バスケットをベースにした国際基軸通貨を作るという問題は解決されつつある」と発言しております。
要は石油決済資金としての米ドル（ペトロダラー）が使われることから米ドルが事実上の世界基軸通貨になっていることへの挑戦というかSWIFT含めた世界金融資本体制（DSが牛耳ってる）からの脱却を意味することですわ
イラクのフセイン大統領が原油決済通貨をドルからユーロに変えたときどうなったか？＝イラク戦争で国が潰されてしまった。
戦争目的は大量破壊兵器があるんじゃぃ！ ということでしたが後にブッシュ大統領が 結局はそんなもん無かったね てへへ っとインタビューに答えていましたわ
ニクソンショック以前は別にして何の裏付けもない米ドル、世界中に刷りに刷りまっくた米ドル・・・その裏付けとなるのはアメリカの軍事力＝逆らったら国を潰すよ！ ってことですわ
でもね、イラクやリビアと違い今回はロシア（DSの援助で出来た共産党ソ連とは違いますぞぃ）のプーチンさんが相手ですわ簡単に行くどころかウクライナ戦争はロシア優勢というかもう決着はロシア勝利で事実上終わっていますわ
そもそもロシアのウクライナ侵攻はミンスク合意を２度も破りウクライナ東部のロシア系住民の虐殺、国境沿いにミサイル配備や生物兵器、ネオナチ大隊を大量に送り出すなど英米NATOのDS連中がロシアが侵攻せざる得ない状況に持って行ったのが原因ですわ
DS連中はロシアが侵攻してくることを手ぐすね引いて待っていたのが実際でしょう
その時点でロシアは悪じゃ 極悪非道じゃと世界中のメディアを使い世界中に発信し ロシア大悪認定してから世界中で経済・金融制裁をしてロシアを孤立させ経済的に国を自滅させロシアの原油・天然資源を頂くというシナリオだったのではないかとアホの秀さんは思いますねぇ
大酒飲みのあほのエリツイン大統領時代に原油や天然資源利権はオルガルヒ（DSユダヤ資本バックの新興財閥）がほぼ100％握っていたのをプーチン大統領がオルガルヒ連中を殲滅してしまいましたもん その恨みもありプーチンを潰さなければ・・と思うのは当たり前だね へい
プーチンがオルガルヒをたたき出しマフィアが牛耳る裏経済も撲滅してからはロシアの経済は上昇しマックも食べれなかったロシア国民は超貧乏生活から解放され全国民が豊かになって行った経過があります
ロシアの国民は国際金融資本（DS)のことを肌身にしみて良く分かっているのでウクライナ侵攻後もプーチンさん支持率は落ちていないのですわ 70％以上。
プーチンはロシアを愛する愛国者 同様にトランプさんもアメリカを愛する愛国者ですので二人は仲が良かったのですわ
経済発展活動における血液は金（マネー）ですね 今の時代は全てが金 金 金の世の中ですがその金を供給する心臓部が各国の中央銀行ですわ ですので国の経済覇権を牛耳りたければ中央銀行を制覇すれば良いわけです
アメリカの事実上の中央銀行であるFRBは100%％民間銀行の連合体です。嘘だと思うなら調べてみて！
ですので米ドルはアメリカ政府紙幣ではありません。
ケネディは、独自に政府紙幣を発行して、DSのFRBオーナーの逆鱗に触れ暗殺されましたわ、リンカーン大統領も同じですね
トランプさんがケネディを人一倍尊敬している理由も分かるような気がします
さて、プーチンさんに話を戻して・・・
プーチン大統領はロシア中央銀行を国有化し政府紙幣の発行に舵を切ったのですわ
そりゃ許せん！ と言うことになって上記に述べた話に繋がって行くのですわ
ロシアを経済的に破滅させることが目的だつたのですが、逆に天然ガス止めるぞ おりゃ〜 支払いはロシアルーブルで払わんかい！ と逆襲され困ってるのがロシアの資源に頼るEU連中ですわ 実際には裏ルートでルーブルで支払いをしてロシアの天然ガスを買っていることは内緒ですわ
経済的に破滅させる目的が逆ブーメランになっているのが現在の状況です
そんな状況をみてBRICSにアルゼンチンとイランが俺たちも仲間に入れてくれよ と加盟申請・・・
今回のウクライナをめぐる世界的な動きは 世界経済・金（マネー）の覇権をめぐる争いだと言えます
当初の思惑とは違い石油資源や食料資源を持つBRICSロシア陣営が将来的には勝ちそうな気がしますねぇ
DSの言うがままの日本政府、ウクライナに大金（650億円以上）やドローンなどの戦時使用可能な物資を送りまくりプーチン批判を繰り返し事実上宣戦布告と取られても仕方がない対応に本来日本や日本の文化が大好きなプーチンさんもさすがに我慢の限界だったのか、日本の商社も出資する天然ガスプラントのサハリン２を事実上国有化する！ と言われてしまいましたわ
これから電気需要が増すときに世界情勢を見切れないDSべったりの政府を持つと国民が被害を被るのです
元財務大臣 故中川昭一さんのような真の愛国者が出てこなければ今後益々日本は没落して行くでしょう やれやれ
本日は以上ですが・・・まぁ、良い子はこんなアホな秀さんのご託は聞かないように・・・じゃんじゃん
秀
それどころかBRICS（ブラジル ロシア インド 中国 南アフリカ）の合同経済会議なんかやってゆとりかましていますわ
その席でプーチンさんは・・・
「BRICS加盟国は現在、新しい世界基軸通貨の設立に取り組んでいる 各国の通貨バスケットをベースにした国際基軸通貨を作るという問題は解決されつつある」と発言しております。
要は石油決済資金としての米ドル（ペトロダラー）が使われることから米ドルが事実上の世界基軸通貨になっていることへの挑戦というかSWIFT含めた世界金融資本体制（DSが牛耳ってる）からの脱却を意味することですわ
イラクのフセイン大統領が原油決済通貨をドルからユーロに変えたときどうなったか？＝イラク戦争で国が潰されてしまった。
戦争目的は大量破壊兵器があるんじゃぃ！ ということでしたが後にブッシュ大統領が 結局はそんなもん無かったね てへへ っとインタビューに答えていましたわ
ニクソンショック以前は別にして何の裏付けもない米ドル、世界中に刷りに刷りまっくた米ドル・・・その裏付けとなるのはアメリカの軍事力＝逆らったら国を潰すよ！ ってことですわ
でもね、イラクやリビアと違い今回はロシア（DSの援助で出来た共産党ソ連とは違いますぞぃ）のプーチンさんが相手ですわ簡単に行くどころかウクライナ戦争はロシア優勢というかもう決着はロシア勝利で事実上終わっていますわ
そもそもロシアのウクライナ侵攻はミンスク合意を２度も破りウクライナ東部のロシア系住民の虐殺、国境沿いにミサイル配備や生物兵器、ネオナチ大隊を大量に送り出すなど英米NATOのDS連中がロシアが侵攻せざる得ない状況に持って行ったのが原因ですわ
DS連中はロシアが侵攻してくることを手ぐすね引いて待っていたのが実際でしょう
その時点でロシアは悪じゃ 極悪非道じゃと世界中のメディアを使い世界中に発信し ロシア大悪認定してから世界中で経済・金融制裁をしてロシアを孤立させ経済的に国を自滅させロシアの原油・天然資源を頂くというシナリオだったのではないかとアホの秀さんは思いますねぇ
大酒飲みのあほのエリツイン大統領時代に原油や天然資源利権はオルガルヒ（DSユダヤ資本バックの新興財閥）がほぼ100％握っていたのをプーチン大統領がオルガルヒ連中を殲滅してしまいましたもん その恨みもありプーチンを潰さなければ・・と思うのは当たり前だね へい
プーチンがオルガルヒをたたき出しマフィアが牛耳る裏経済も撲滅してからはロシアの経済は上昇しマックも食べれなかったロシア国民は超貧乏生活から解放され全国民が豊かになって行った経過があります
ロシアの国民は国際金融資本（DS)のことを肌身にしみて良く分かっているのでウクライナ侵攻後もプーチンさん支持率は落ちていないのですわ 70％以上。
プーチンはロシアを愛する愛国者 同様にトランプさんもアメリカを愛する愛国者ですので二人は仲が良かったのですわ
経済発展活動における血液は金（マネー）ですね 今の時代は全てが金 金 金の世の中ですがその金を供給する心臓部が各国の中央銀行ですわ ですので国の経済覇権を牛耳りたければ中央銀行を制覇すれば良いわけです
アメリカの事実上の中央銀行であるFRBは100%％民間銀行の連合体です。嘘だと思うなら調べてみて！
ですので米ドルはアメリカ政府紙幣ではありません。
ケネディは、独自に政府紙幣を発行して、DSのFRBオーナーの逆鱗に触れ暗殺されましたわ、リンカーン大統領も同じですね
トランプさんがケネディを人一倍尊敬している理由も分かるような気がします
さて、プーチンさんに話を戻して・・・
プーチン大統領はロシア中央銀行を国有化し政府紙幣の発行に舵を切ったのですわ
そりゃ許せん！ と言うことになって上記に述べた話に繋がって行くのですわ
ロシアを経済的に破滅させることが目的だつたのですが、逆に天然ガス止めるぞ おりゃ〜 支払いはロシアルーブルで払わんかい！ と逆襲され困ってるのがロシアの資源に頼るEU連中ですわ 実際には裏ルートでルーブルで支払いをしてロシアの天然ガスを買っていることは内緒ですわ
経済的に破滅させる目的が逆ブーメランになっているのが現在の状況です
そんな状況をみてBRICSにアルゼンチンとイランが俺たちも仲間に入れてくれよ と加盟申請・・・
今回のウクライナをめぐる世界的な動きは 世界経済・金（マネー）の覇権をめぐる争いだと言えます
当初の思惑とは違い石油資源や食料資源を持つBRICSロシア陣営が将来的には勝ちそうな気がしますねぇ
DSの言うがままの日本政府、ウクライナに大金（650億円以上）やドローンなどの戦時使用可能な物資を送りまくりプーチン批判を繰り返し事実上宣戦布告と取られても仕方がない対応に本来日本や日本の文化が大好きなプーチンさんもさすがに我慢の限界だったのか、日本の商社も出資する天然ガスプラントのサハリン２を事実上国有化する！ と言われてしまいましたわ
これから電気需要が増すときに世界情勢を見切れないDSべったりの政府を持つと国民が被害を被るのです
元財務大臣 故中川昭一さんのような真の愛国者が出てこなければ今後益々日本は没落して行くでしょう やれやれ
本日は以上ですが・・・まぁ、良い子はこんなアホな秀さんのご託は聞かないように・・・じゃんじゃん
秀
2022年05月03日
オリバーストーン監督の無料映画編
オリバーストーン監督が無料でこの時期にこの映画を出したのは深い意味があってのことだと思いますねぇ
世界中のマスメディアの一方的にロシアが悪いプーチンは虐殺者だとの報道に対してのアンチテーゼの意味もあるでしょうし
2014年の自国民虐殺の舞台裏を知るオリバーストーン監督の思いが無料公開という決断をさせたのだと思います。
是非視て頂きたいと思い下記に貼り付けます（youtube で視れます）
https://youtu.be/EKYYR-7FtaQ
このドキュメンタリー映画を見ると今のウクライナ戦争の裏の意味がよく分かると思いますよ
単純な公式に当てはめると・・・・
バイデン、オバマ、ヒラリー、ジョージソロス、NATO、大手マスメディア所有者その他DS連中とトランプ、プーチン、 ブラジルのボルソナーロ大統領、インドのモディ、その他WH組との世界覇権をかけた戦争と言えます。
無論、秀さんは後者派ですわ
いずれ近い内に隠されて来た悪事が表に出てくると信じていますぞぃ
９１１ブッシュJrの自作自演演技から始まった大嘘ですがもうじきアメリカDS連中の断末魔を見る日が来ることを待ち望んでいますよ
まぁ、いつものアホの秀の陰謀論と思って頂いても一向に構いませんが・・・
そんなに遠くない時期に必ず真実が出てくると思っていますので
嘘は必ずバレる お天道様は必ず見ている が亡き父親の口癖でしたので それを信じて待つことにしましょう へい
こんな殺伐とした世界情勢ですが 日本の皆さま、楽しい連休を！
秀
世界中のマスメディアの一方的にロシアが悪いプーチンは虐殺者だとの報道に対してのアンチテーゼの意味もあるでしょうし
2014年の自国民虐殺の舞台裏を知るオリバーストーン監督の思いが無料公開という決断をさせたのだと思います。
是非視て頂きたいと思い下記に貼り付けます（youtube で視れます）
https://youtu.be/EKYYR-7FtaQ
このドキュメンタリー映画を見ると今のウクライナ戦争の裏の意味がよく分かると思いますよ
単純な公式に当てはめると・・・・
バイデン、オバマ、ヒラリー、ジョージソロス、NATO、大手マスメディア所有者その他DS連中とトランプ、プーチン、 ブラジルのボルソナーロ大統領、インドのモディ、その他WH組との世界覇権をかけた戦争と言えます。
無論、秀さんは後者派ですわ
いずれ近い内に隠されて来た悪事が表に出てくると信じていますぞぃ
９１１ブッシュJrの自作自演演技から始まった大嘘ですがもうじきアメリカDS連中の断末魔を見る日が来ることを待ち望んでいますよ
まぁ、いつものアホの秀の陰謀論と思って頂いても一向に構いませんが・・・
そんなに遠くない時期に必ず真実が出てくると思っていますので
嘘は必ずバレる お天道様は必ず見ている が亡き父親の口癖でしたので それを信じて待つことにしましょう へい
こんな殺伐とした世界情勢ですが 日本の皆さま、楽しい連休を！
秀
2022年03月19日
ロシアのプーチンが演説編
大観衆を前に戦争中のロシアのプーチンさんが演説ですわ・・・
その演説の内容は、ウクライナの人たちを8年間の苦しみから解放するため、ウクライナ（の中のDSネオコン連中）は、見せしめのためにウクライナ人（ドネツクやルガンスク）を大量虐殺している そのために、ロシア軍が勇敢に戦っているのだと・・・
日本はロシアに対する非友好国なので日本のマスコミはロシアが攻め入った前提条件を一切考慮しない、ウクライナに不利になる報道はしないというスタンスなのである
現在、ロシア支持は世界人口の６０億近くの国、日本を含む残り１０億人が不支持というのが実際みたいなのですがいずれのマスコミも報道しない
そりゃマスコミはDSユダヤが支配しているからですがね こう書くとまたボケ爺秀の陰謀論と言われるかも知れませんが それが真実だと言い切りますわ ここまで来たら へい
秀さん的には、下記のロシアによるウクライナの大掃除は、すでに終了したと思われますぞぃ
バイデン親子の悪事の証拠。西側（アメリカDS)が資金提供(2億ドルの証拠書類が出てきた）している生物兵器研究所を破壊。
スペツナッツ(ロシア軍の特殊任務部隊)による小児性愛者の組織を粉砕等々・・・・
ロシアがすでにウクライナのGESARA法を発動したことを考えれば、 ニクソンショックより始まった裏付けのないペトロダラー（USドル）の崩壊 金や銀などの鉱物やエネルギー資源の裏付けのある新しい通貨の台頭・流通などなど今回のロシア・ウクライナ戦争？を皮切りに世界金融経済は大変化を経験することになると思われます
トランプとプーチンのライブ会談も予定されていると噂されています
今後世界が大きく変わる変革の時期に生きていたことを秀さんはワクワクしながら見守っております
書き出せばキリがないので本日はこの辺で
以上秀ボケ爺の独り言・・・でした じゃんじゃん！
秀
その演説の内容は、ウクライナの人たちを8年間の苦しみから解放するため、ウクライナ（の中のDSネオコン連中）は、見せしめのためにウクライナ人（ドネツクやルガンスク）を大量虐殺している そのために、ロシア軍が勇敢に戦っているのだと・・・
日本はロシアに対する非友好国なので日本のマスコミはロシアが攻め入った前提条件を一切考慮しない、ウクライナに不利になる報道はしないというスタンスなのである
現在、ロシア支持は世界人口の６０億近くの国、日本を含む残り１０億人が不支持というのが実際みたいなのですがいずれのマスコミも報道しない
そりゃマスコミはDSユダヤが支配しているからですがね こう書くとまたボケ爺秀の陰謀論と言われるかも知れませんが それが真実だと言い切りますわ ここまで来たら へい
秀さん的には、下記のロシアによるウクライナの大掃除は、すでに終了したと思われますぞぃ
バイデン親子の悪事の証拠。西側（アメリカDS)が資金提供(2億ドルの証拠書類が出てきた）している生物兵器研究所を破壊。
スペツナッツ(ロシア軍の特殊任務部隊)による小児性愛者の組織を粉砕等々・・・・
ロシアがすでにウクライナのGESARA法を発動したことを考えれば、 ニクソンショックより始まった裏付けのないペトロダラー（USドル）の崩壊 金や銀などの鉱物やエネルギー資源の裏付けのある新しい通貨の台頭・流通などなど今回のロシア・ウクライナ戦争？を皮切りに世界金融経済は大変化を経験することになると思われます
トランプとプーチンのライブ会談も予定されていると噂されています
今後世界が大きく変わる変革の時期に生きていたことを秀さんはワクワクしながら見守っております
書き出せばキリがないので本日はこの辺で
以上秀ボケ爺の独り言・・・でした じゃんじゃん！
秀
2021年01月25日
日本銀行の株価は 26,390円編
時々他の人に日本銀行って東証ジャスダックに1983年から上場しているのですよ・・・と言うと驚かれるというか なぜ国の銀行である日本銀行がジャスダックなの？ と聞かれ信じてもらえないことが多い。というか日銀がジャスダックなんかに（東証1部や2部ではなく）上場しているなんて知らない人が多いのが実際です。
最終更新日：2021年1月22日
特色 -
連結事業 -
本社所在地 〒103-8660 東京都中央区日本橋本石町２−１−１ [周辺地図]
最寄り駅 〜 三越前
電話番号 ０３−３２７９−１１１１
業種分類 銀行業
英文社名 Ｂａｎｋ ｏｆ Ｊａｐａｎ
代表者名 黒田 東彦
設立年月日 1882年10月10日
市場名 JASDAQスタンダード
上場年月日 1983年11月1日
決算 3月末日
単元株数 100株
従業員数（単独） -人 従業員数（連結) -人
平均年齢 ‐歳 平均年収 -千円
日本銀行の資本金は1億円です。いわゆる株券ではなく出資証券という形式をとっています。その割合は55％が政府から、45％が民間からの出資です（日本銀行法第8条）。政府が55％はいいのですが残りの45％は誰が持っているの？ という疑問には一切答えず非公表です。
同様にアメリカのFRBも政府機関（は財務省）ではなく各銀行家の連合組織です。トランプ大統領が再三FRBの政策に注文を出し続けていたのは有名ですね。
以下転載記事・・・・
我々が「日銀」と呼ぶ「日本銀行」の仕事は、財務省の印刷局で刷られた紙幣を1枚20円の原価で買い取り、それを千円、五千円、一万円紙幣として政府や銀行に貸し出すことである。それはビジネスとしてみると大変な利益率である。一万円札が一万枚で一億円であるが、その原価は約20万円だ。つまり、20万円で印刷したものが一億円に化けるという話である。紙幣を生み出す権利がどれほど大きな力であるか想像できるだろうか。日本国政府が持っているのは硬貨の発行だけで、紙幣の発行権は日本銀行が持っている。そして実際に通貨の大半は紙幣であることから、「通貨発行権」を持っているのは実質的に「日本銀行」ということになる。
この銀行はいったい、どのように設立されたのだろうか。
日銀の歴史を調べてみると、ロスチャイルド一族の影響下で設立されたことがわかる。「日銀」は、明治14年（1881年）、大蔵相だった松方正義によって設立された。当時の大蔵相といえば、まだ内閣制度が創設される前であり、彼は政府の最高権力者であった。その松方は明治10年（1877年）にフランスに渡り、蔵相のレオン・セーから「日本も通貨発行を独占する中央銀行を持つべきだ」と助言を受けた。松方は帰国すると、自らの権限で国立銀行条例を改正し、当時、国立銀行が発行していた政府紙幣をすべて回収して焼き払った。そして中央銀行を設立し、銀行券以外の紙幣を発行することを禁じた。つまり、通貨発行権を独占したのであった。
松方にこれらの政策を指示したレオン・セーは、フランスロスチャイルド家の4代目当主アルフォンス・ロスチャイルドの使用人であり、蔵相になる前は、ロスチャイルド一族の鉄道会社の経営陣の一人として腕をふるっていた人物である。松方はロスチャイルド家当主の間接的な指示により、国立銀行から通貨発行権を日銀の手に奪い取ったのである。
そして日銀は、実は完全な政府組織ではない。日銀の持ち株の55％は政府が所有することになっているが、残りの45％の株は、政府以外の民間人の所有となっている。ある説ではロスチャイルド一族と天皇家が20％ずつ持ち、残りの5％を個人や法人が持っているとも言われ、また別の説ではロスチャイルド一族から支援を受けた三井財閥や住友財閥が所有しているとも言われている。そして実際のところは、残り45％の株式所有者についての情報は非公開であるため、事実は不明である。
日銀は、日本と日本国民の経済発展のために存在するとされているが、実際には、政府と国民の意思を反映する機関ではない。日銀は政府から独立した機関であり、紙幣をどのくらい創るか、あるいは創らないかを独自に決める権限を持っている。また日銀総裁になる人は国民の選挙ではなく、日銀関係者内部の一存で決められ、国民は選ぶ権利を持たない。つまり半年や一、二年で交代させられるような総理大臣よりも、お金の実権を握る歴代の「日銀総裁」こそが、「日本の国王」であるという専門家の指摘がある。
日銀は、「認可法人」で、政府機関でもなければ株式会社でもなく、曖昧な定義の組織である。2010年の時点で、政府を除く45％の日銀株式所有者の内訳は、個人が35.9％、金融機関が2.4％、公共団体等が0.2％、その他の法人が6.5％である。通常の株式会社と異なり、出資者は経営に関与することはできないが、出資額に対して年5％以内の配当を受け取ることができる。つまり、非公開の個人や団体が、通貨の発行から利益を得ていることになる。世界各国の中央銀行の頂点には、中央銀行を束ねる国際決済銀行（BIS）という存在がある。国際決済銀行はもともと、1930年に第一次世界大戦で敗戦したドイツの賠償金の支払いを統括する機関として造られ、本部はスイスのバーゼルにある。そして、この銀行を代々、取り仕切っているのは、フランスロスチャイルド一族の血縁者である。
日銀総裁はときおり、世界中の中央銀行総裁が集まる会議に出席して、そこで決められた指示に忠実に従うことになっている。つまり、日銀が属しているのは日本政府ではなく、事実上は国際決済銀行に属しているのである。国際決済銀行が、世界中の中央銀行にそれぞれ指示を出し、世界中に出回る通貨の供給量をコントロールしている。ちなみに日本政府は、戦時中など一時期に中央銀行制度の枠組みを外れて、日本政府独自の紙幣を刷った過去がある。しかしその時だけで、それ以外はずっと、常にロスチャイルド一族の中央銀行制度の枠組みの中で、通貨の発行を行なってきた。
なお、この中央銀行制度がない国といえば、世界中には残りわずか5カ国しかない。それが、北朝鮮、イラン、スーダン、キューバ、リビアである。これらの国はすべて、国際社会では「ならず者国家」として非難されている。アフガニスタンとイラクもつい最近まで、中央銀行を持たない国家であったが、アメリカに侵略された後、中央銀行制度への仲間入りを余儀なくされている。
以上転載終了・・・・・・
上記のフランスロスチャイルドの系列のバンジャマン・ド・ロスチャイルド男爵が57歳の若さでスイスで死亡の記事が出ていました。
最近の下記のような出来事が続いております。
・オランダ内閣総辞職
・クエート内閣総辞職
・ギニア内閣総辞職
・ロシア内閣総辞職
・エストニア首相辞任
・イタリア政府連立崩壊
・ロスチャイルド家ベンジャミン死去
・カナダのジュリー・ペイエット総督が辞任表明
・ローマ法王、今後の宗教行事（複数）は出席せず。
・電通本社ビル丸ごと売却報道
・エストニア首相が辞意
・スペインの将軍トップ辞任
何か裏で動きがあるのでしょうかねぇ〜 楽天的な陰謀論者の秀さんも良く分かりませんw
やれやれ日本銀行の話からそれてしまいました。
まぁ、いつものことですが・・・お許しを！
では、また次回
秀
最終更新日：2021年1月22日
特色 -
連結事業 -
本社所在地 〒103-8660 東京都中央区日本橋本石町２−１−１ [周辺地図]
最寄り駅 〜 三越前
電話番号 ０３−３２７９−１１１１
業種分類 銀行業
英文社名 Ｂａｎｋ ｏｆ Ｊａｐａｎ
代表者名 黒田 東彦
設立年月日 1882年10月10日
市場名 JASDAQスタンダード
上場年月日 1983年11月1日
決算 3月末日
単元株数 100株
従業員数（単独） -人 従業員数（連結) -人
平均年齢 ‐歳 平均年収 -千円
日本銀行の資本金は1億円です。いわゆる株券ではなく出資証券という形式をとっています。その割合は55％が政府から、45％が民間からの出資です（日本銀行法第8条）。政府が55％はいいのですが残りの45％は誰が持っているの？ という疑問には一切答えず非公表です。
同様にアメリカのFRBも政府機関（は財務省）ではなく各銀行家の連合組織です。トランプ大統領が再三FRBの政策に注文を出し続けていたのは有名ですね。
以下転載記事・・・・
我々が「日銀」と呼ぶ「日本銀行」の仕事は、財務省の印刷局で刷られた紙幣を1枚20円の原価で買い取り、それを千円、五千円、一万円紙幣として政府や銀行に貸し出すことである。それはビジネスとしてみると大変な利益率である。一万円札が一万枚で一億円であるが、その原価は約20万円だ。つまり、20万円で印刷したものが一億円に化けるという話である。紙幣を生み出す権利がどれほど大きな力であるか想像できるだろうか。日本国政府が持っているのは硬貨の発行だけで、紙幣の発行権は日本銀行が持っている。そして実際に通貨の大半は紙幣であることから、「通貨発行権」を持っているのは実質的に「日本銀行」ということになる。
この銀行はいったい、どのように設立されたのだろうか。
日銀の歴史を調べてみると、ロスチャイルド一族の影響下で設立されたことがわかる。「日銀」は、明治14年（1881年）、大蔵相だった松方正義によって設立された。当時の大蔵相といえば、まだ内閣制度が創設される前であり、彼は政府の最高権力者であった。その松方は明治10年（1877年）にフランスに渡り、蔵相のレオン・セーから「日本も通貨発行を独占する中央銀行を持つべきだ」と助言を受けた。松方は帰国すると、自らの権限で国立銀行条例を改正し、当時、国立銀行が発行していた政府紙幣をすべて回収して焼き払った。そして中央銀行を設立し、銀行券以外の紙幣を発行することを禁じた。つまり、通貨発行権を独占したのであった。
松方にこれらの政策を指示したレオン・セーは、フランスロスチャイルド家の4代目当主アルフォンス・ロスチャイルドの使用人であり、蔵相になる前は、ロスチャイルド一族の鉄道会社の経営陣の一人として腕をふるっていた人物である。松方はロスチャイルド家当主の間接的な指示により、国立銀行から通貨発行権を日銀の手に奪い取ったのである。
そして日銀は、実は完全な政府組織ではない。日銀の持ち株の55％は政府が所有することになっているが、残りの45％の株は、政府以外の民間人の所有となっている。ある説ではロスチャイルド一族と天皇家が20％ずつ持ち、残りの5％を個人や法人が持っているとも言われ、また別の説ではロスチャイルド一族から支援を受けた三井財閥や住友財閥が所有しているとも言われている。そして実際のところは、残り45％の株式所有者についての情報は非公開であるため、事実は不明である。
日銀は、日本と日本国民の経済発展のために存在するとされているが、実際には、政府と国民の意思を反映する機関ではない。日銀は政府から独立した機関であり、紙幣をどのくらい創るか、あるいは創らないかを独自に決める権限を持っている。また日銀総裁になる人は国民の選挙ではなく、日銀関係者内部の一存で決められ、国民は選ぶ権利を持たない。つまり半年や一、二年で交代させられるような総理大臣よりも、お金の実権を握る歴代の「日銀総裁」こそが、「日本の国王」であるという専門家の指摘がある。
日銀は、「認可法人」で、政府機関でもなければ株式会社でもなく、曖昧な定義の組織である。2010年の時点で、政府を除く45％の日銀株式所有者の内訳は、個人が35.9％、金融機関が2.4％、公共団体等が0.2％、その他の法人が6.5％である。通常の株式会社と異なり、出資者は経営に関与することはできないが、出資額に対して年5％以内の配当を受け取ることができる。つまり、非公開の個人や団体が、通貨の発行から利益を得ていることになる。世界各国の中央銀行の頂点には、中央銀行を束ねる国際決済銀行（BIS）という存在がある。国際決済銀行はもともと、1930年に第一次世界大戦で敗戦したドイツの賠償金の支払いを統括する機関として造られ、本部はスイスのバーゼルにある。そして、この銀行を代々、取り仕切っているのは、フランスロスチャイルド一族の血縁者である。
日銀総裁はときおり、世界中の中央銀行総裁が集まる会議に出席して、そこで決められた指示に忠実に従うことになっている。つまり、日銀が属しているのは日本政府ではなく、事実上は国際決済銀行に属しているのである。国際決済銀行が、世界中の中央銀行にそれぞれ指示を出し、世界中に出回る通貨の供給量をコントロールしている。ちなみに日本政府は、戦時中など一時期に中央銀行制度の枠組みを外れて、日本政府独自の紙幣を刷った過去がある。しかしその時だけで、それ以外はずっと、常にロスチャイルド一族の中央銀行制度の枠組みの中で、通貨の発行を行なってきた。
なお、この中央銀行制度がない国といえば、世界中には残りわずか5カ国しかない。それが、北朝鮮、イラン、スーダン、キューバ、リビアである。これらの国はすべて、国際社会では「ならず者国家」として非難されている。アフガニスタンとイラクもつい最近まで、中央銀行を持たない国家であったが、アメリカに侵略された後、中央銀行制度への仲間入りを余儀なくされている。
以上転載終了・・・・・・
上記のフランスロスチャイルドの系列のバンジャマン・ド・ロスチャイルド男爵が57歳の若さでスイスで死亡の記事が出ていました。
最近の下記のような出来事が続いております。
・オランダ内閣総辞職
・クエート内閣総辞職
・ギニア内閣総辞職
・ロシア内閣総辞職
・エストニア首相辞任
・イタリア政府連立崩壊
・ロスチャイルド家ベンジャミン死去
・カナダのジュリー・ペイエット総督が辞任表明
・ローマ法王、今後の宗教行事（複数）は出席せず。
・電通本社ビル丸ごと売却報道
・エストニア首相が辞意
・スペインの将軍トップ辞任
何か裏で動きがあるのでしょうかねぇ〜 楽天的な陰謀論者の秀さんも良く分かりませんw
やれやれ日本銀行の話からそれてしまいました。
まぁ、いつものことですが・・・お許しを！
では、また次回
秀
2021年01月16日
バイデンもトランプも20日には就任しないのではないのか？編
へい、楽天的な陰謀論者の秀さんです
いやはや、ワシントンDCはとんでもないことになっていますわ
州兵及びアメリカ軍併せて2万〜3万人国会議事堂の周辺に厳重配備されているとのこと
上空には大量のヘリやオスプレイが飛んでいます
バイデンの就任式のためにこんな大量の軍の配置するの？？？
バイデンの就任式のリハーサルもキャンセルされたし
どうやら既にアメリカは軍の管理下（またはFAMA管理下？）に入っているのではないかと思う
戒厳令が正式に発動されたかどうかは未確認ですが20日の就任式に バイデンさ〜ん はい！ おめでとう とすんなりとははいかないのではないかと思いますねぇ
オランダは政権崩壊、イタリアもそろそろ政権が倒れそうだし、ドイツ（メルケルは辞任する予定を発表）、イタリア、バチカン、カナダ、スイス、パキスタンなどの同時多発的な大停電は裏で軍事作戦が展開中との情報あり
ホワイトハウス襲撃の首謀者はアンティファの連中がトランプ支持者と偽って破壊行為をしたことが判明してしまいましたわ
また、オバマゲートの機密情報解除によりヒラリーやオバマの犯罪が露わになって来ました
フェイクニュースばかりの大手メディア（ABC、NBC、CBS、フォックス、CNN、MSNBC等）は近々放送免許はく奪されるとの噂もあります
日本のメディアもこれらの発信する情報をおうむ返しに放送しているだけでもん 無論NHKも含めてね！
だから日本人の大半はバイデンが次期大統領に就任すると全く疑わずに信じていますねぇ、トランプは選挙に負けたのに往生際が悪い奴や！けしからん ですもんねぇ
まぁ、これはトランプ大統領が2016年に当選した時からあんな粗暴でアホな奴ではあかん、ダメじゃと言いまくりでしたもんねぇ
実際のトランプのアメリカでの素晴らしい実績は経済統計上にもはっきりと表れているのですが一切伝えない
もうこの際だから・・・以下秀さん流陰謀論書きまくりますわ！（笑）
facebook のザッカーバーグ や アマゾンのザべスも逮捕がある ざべす！ ってな臭い冗談(実際に逮捕有り！）を言っている場合ではないですね スマそ
政府機関ではCIA やFBIからも大勢が逮捕され軍事裁判にかけられる
オバマ。ヒラリー、ブッシュは当然逮捕（既に逮捕されているという情報もあり）、加えて民主党下院議長のナンシー・ペロシ、当然ジョー・バイデン、共和党副大統領のペンス、元司法長官のウイリアム・バー、ニューヨーク市長のクオモも逮捕、投資家のジョージ・ソロスその他
大手企業CEOの多くが逮捕される
まだまだたくさんあり過ぎて書き出すとキリがないのでもうやめますが要は、今アメリカのみならずEU含む全世界が混沌とした状態にあることは間違いないですがコロナパンデミックの収束含め 世の中のウソや欺瞞が2021年中には全て暴露さて悪い奴らは糾弾され J・F・ケネディが目指したより素晴らしい新しい新地球時代をトランプを筆頭にして善の勢力がつくり上げて行くのではないかと超楽天的な陰謀論者の秀さんは期待＆心待ちにしておりますぞぃ へへい
以上・・・・良い子の皆さんは 信じないで下さいね！
最後に秀さんが尊敬するビジネス分析の大家、ビジネス知識源さんの記事を転載します。
今までこんな陰謀論的はことは絶対に書かなかったかなり硬派の経済分析記事ばかり書いていた方ですが 驚き桃の木、マンゴの木でありましてCNNの偏向報道から疑問も持ち始めたようです。
＜Vol.1122：世界新体制（トランプ革命）の成就が近い（その2）＞
2021年 1月 15日（2）2：Declass とRed fiveの一部開示（4）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
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著者Systems Research：S.Y.
＊スマホ用の改行なしと、PC用の改行ありを送っています。
臨時号のときは、改行ありだけを送ることがあります。
□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
【臨時特別号ですから、有料版を、無料版の読者の方にもお送りしし
ます。高速で、しかし気分はゆったとして書いています：今は、21年
1月15日：午前8：30。今日、米国では、トランプの緊急放送があるか
もしれません。日本に来るかどうかは不明です。その時刻は、不明で
す。】
今は、2021年1月14日の夜9：05です。今朝お薦めしたyoutube動画で
すが見ていただけたでしょうか。
https://www.youtube.com/watch?v=kdvDzBoYK1g&t&fbclid=
IwAR3VqqV6QzzS84OkQ4cJ
メールでは2名の方が、紹介の前にご覧になっていました。リンウッドが奨めたからでしょうか。本稿は4ページと短い。内容は正しいと判断しています。嘘と見ていただくことは、「個人」の自由です。事実認定が異なれば、意見も分かれるからです。教宣は当方の性格ではない。自分で見て、判断するしか方法はない（カントの判断力批判）。
16世紀から18世紀に台頭した、イタリア金商人のR家（発祥は東方貿易のベネチアの商人）と、20世紀の石油商人L家の、通貨戦争の絡みからいえば、以下です。マネーの発行権に、富の秘密があります。
R家が、学者の教宣を得て200年植え付けてきた、偽の歴史から逃れる時期です。
「見かけにだまされないように。現実はつねにひとつきりです・・・何が起こっているかは、自分の目で見て、自分の頭で判断するしかありません（1Q84：村上春樹も同じことを言う）」
あるひとことをいえば、世界は凍りついてしまうという幻想によって、私は狂気であるようだ（誰かは忘れたフランスの作家）
DS（米国上級官僚組織 約8000名）の奥の院のマネーの面です。（現在は欧州の国際金融資本家＋ウォール街の銀行資本家）
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
イタリアR家による、英国中央銀行の国債の買いで英国を支配
→米独立戦争（・・・途中は省略・・・）
→R家＋L家が資本を出し、秘密裏にFRB設立の陰謀（1913）
→2度の世界大戦
→R家潰しのため、政府紙幣を発行したケネディ暗殺（1963）
→フェイク紙幣の金融＋ブラック・ショールズ方程式のファイナンス理論（変動幅のリスクを統計的にマネー化した）（1971〜73）
→フェイク・マネーを、レバレッジのPER理論で拡大。
→変動相場制（1973〜現在）
→プラザ合意（1985）→日本の資産バブル潰し（1990〜1998）
→新興のアジア通貨危機、ロシア危機
→中国経済開放（1994年〜ドル準備制の人民銀行の元の発行）
→1994年：R家の中核が中国金融に＝中国CCPマネーとR家の連結（現在1200兆円）
→政府紙幣の中国の、企業破産のない経済成長
→ブッシュ、クリントン、軍産共同体による、2001.9.11（フェイク・メディア→ 2001年同時多発テロ）
→2003年 イラク戦争（ドル基軸の、石油担保による継続）
→2008年 リーマン危機（フェイク・マネーのレバレッジの増加による銀行破産）
→銀行救済のための、フェイク通貨増刷（オバマ大統領＝DSの強化）
→2020年 新型コロナの世界拡散（人工ウィスル説が有力）
→コロナ危機による、国民の扇動（2020〜21）
→経済危機の間隙を縫って、MMT理論の実行（フェイク紙幣2000兆円を発行→株高）
→2020米大統領選挙（組織的不正＝目的は反DSのトランプを壊滅）
→DS擁護（ゲッペルス流）の主流派メディア＝国民教宣隊捏造のフェイク情報拡散→国民の、意識の洗脳（現実を2つに）
●現在（21.01.14）→RED5で世界の大掃除（21.01.15〜01.18）
日本時間 1月15日午後2時〜5時ころか
米国緊急放送（トランプが出演し、歴史のフェイクを説明）
→次期大統領（21.01.20〜01.30）
→トランプ暫定政府
→20万ページの情報開示（ビデオ画像＝100時間？）
→歴史の転換（新世紀へ）
→アメリカ合衆国からアメリカ新共和国へ（50州の連邦）
→再選挙
（大統領＋議会：トランプはMAGA党：Make America Great Again）
→米国の新憲法
→以下を発表
『NESAEA』 National Economic Security and Recovery Act
(米国 経済安全保障改革法)
『GESARA』 Global Economic Security and Recovery Act
(世界 安全保障改革法)
→2021〜22 ＝新通貨（金準備制のドル・ステープル仮想通貨）
→2024年 大統領選挙（JFK・ジュニア＝新共和国第2代大統領）
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
以上が、2024年までのシナリオでしょう。24年以降は不明。
・フェイク・マネーの金融による、金利の搾取がなくなり、 格差と差別が生じにくい社会（住宅資産＋金）
・消費税14％（所得税、資産税、相続税はゼロ％）
・増える年金生活者も豊かに（退職者のベーシックインカム増強）
GDP1位 米国→2位日本の復活（退職者所得増加）→3位中国（新共和国）、エネルギー、動力費用と、フェイク・マネーから解放された新世界。頭はAIが補強します。生科学で病気はワクチンのように予防される。90歳が平均寿命か。
・米国と日本は、新「金準備制」で、インフレのない、新高度成長。米国は、R家からの金とマネーの没収で、対外債務ゼロに。
＊R家のマネーの没収（約2000兆円）は2018年に完了
＊FRBは、財務省が吸収→新共和国の政府マネー発行
・中国ではCCPが壊滅し、民主化（共和国）
もう旧聞に属しますが、自死したとされてたエプスタインは生存し、トランプの庇護下（当方は未確認）。エプスタイン島での富裕者、著
名人、学者、政治家の悪事は、早手回しにドキュメンタリーになり、インターネットVODの「ネットフリックス：視聴料は2000円/月くら
い？」で公開されています。
今、横でかけています。女優ではなく本人が証言します。証言録です。希望の方はご覧になってください。富裕者の悪魔心の楽園。
【後記】
ほんとうにいろいろあります。2021年から歴史が変わります。
力のかぎり、書きます。朝になると元気になります。午前中に書いた原稿が、すぐれています（自己満足か）。トンネルを抜けると、夜の
底が白かった（川端康成）ともいう感じがします。
村上春樹の『1Q84』のQは、メディアのため誤解されているQアノンのJFK・ジュニア？ 村上は笑って答えない。いや笑いが答えです。
こうであったかもしれない過去が、その暗い鏡に浮かび上がらせるのは、「そうではなかったかも知れない」現在の姿だった。メタファー（隠喩）でしか表ないパラレル・ワールドとともにある、世界観です。「観」は、仏教的なモノの見方で、ドイツ観念論でもあります（小林
秀雄：私の人生観）。観念論は、夢の原因分析（『夢判断』）のフロイトにつながります。分析とは「事実としての原因→人の夢という結
果」です。科学的にいえば、見えない精神は、まだ、小説だけ描く観念論を脱してはいません。
これを否定するのが、「フッサールの現象学」を引き継ぐサルトルの、『存在と無』、及び歴史的理性を批判する『弁償法的理性批判』でし
ょう。現れたもの、現るものだけを、現実には存在するとする。
格闘家の女性青豆（あおまめ：苗字）、オウムの教祖の理想化されたイメージ、貴族の老婦人、見えないものをも見るふしぎな感覚をもつ少女小説家のふかえり、ふかえりを囲んで編集者とライターが登場します。村上嫌いのひとは読めない。村上のメタファー文体が好きな人には、たまらない。文体とは考え方です。ページが終わるのが惜しいでしょう。
フルトヴェングラーの指揮では、これからの世界の正史は、
→第三交響曲（2016年〜2020年）
→第五交響曲（2021年）
→第九交響曲（2022年：シラーの喜びの唄）で終わります。
これが三島も書いた、春の雪、奔馬、暁の寺の輪廻転生。天才たちは同じことを考えてきました。みなさんとともに、いい時代に生きるこ
とができましたね。
（山村の、草深い＊＊＊の温泉旅館）
以上転載終了・・・・・・・・・・・・・・・
秀
いやはや、ワシントンDCはとんでもないことになっていますわ
州兵及びアメリカ軍併せて2万〜3万人国会議事堂の周辺に厳重配備されているとのこと
上空には大量のヘリやオスプレイが飛んでいます
バイデンの就任式のためにこんな大量の軍の配置するの？？？
バイデンの就任式のリハーサルもキャンセルされたし
どうやら既にアメリカは軍の管理下（またはFAMA管理下？）に入っているのではないかと思う
戒厳令が正式に発動されたかどうかは未確認ですが20日の就任式に バイデンさ〜ん はい！ おめでとう とすんなりとははいかないのではないかと思いますねぇ
オランダは政権崩壊、イタリアもそろそろ政権が倒れそうだし、ドイツ（メルケルは辞任する予定を発表）、イタリア、バチカン、カナダ、スイス、パキスタンなどの同時多発的な大停電は裏で軍事作戦が展開中との情報あり
ホワイトハウス襲撃の首謀者はアンティファの連中がトランプ支持者と偽って破壊行為をしたことが判明してしまいましたわ
また、オバマゲートの機密情報解除によりヒラリーやオバマの犯罪が露わになって来ました
フェイクニュースばかりの大手メディア（ABC、NBC、CBS、フォックス、CNN、MSNBC等）は近々放送免許はく奪されるとの噂もあります
日本のメディアもこれらの発信する情報をおうむ返しに放送しているだけでもん 無論NHKも含めてね！
だから日本人の大半はバイデンが次期大統領に就任すると全く疑わずに信じていますねぇ、トランプは選挙に負けたのに往生際が悪い奴や！けしからん ですもんねぇ
まぁ、これはトランプ大統領が2016年に当選した時からあんな粗暴でアホな奴ではあかん、ダメじゃと言いまくりでしたもんねぇ
実際のトランプのアメリカでの素晴らしい実績は経済統計上にもはっきりと表れているのですが一切伝えない
もうこの際だから・・・以下秀さん流陰謀論書きまくりますわ！（笑）
facebook のザッカーバーグ や アマゾンのザべスも逮捕がある ざべす！ ってな臭い冗談(実際に逮捕有り！）を言っている場合ではないですね スマそ
政府機関ではCIA やFBIからも大勢が逮捕され軍事裁判にかけられる
オバマ。ヒラリー、ブッシュは当然逮捕（既に逮捕されているという情報もあり）、加えて民主党下院議長のナンシー・ペロシ、当然ジョー・バイデン、共和党副大統領のペンス、元司法長官のウイリアム・バー、ニューヨーク市長のクオモも逮捕、投資家のジョージ・ソロスその他
大手企業CEOの多くが逮捕される
まだまだたくさんあり過ぎて書き出すとキリがないのでもうやめますが要は、今アメリカのみならずEU含む全世界が混沌とした状態にあることは間違いないですがコロナパンデミックの収束含め 世の中のウソや欺瞞が2021年中には全て暴露さて悪い奴らは糾弾され J・F・ケネディが目指したより素晴らしい新しい新地球時代をトランプを筆頭にして善の勢力がつくり上げて行くのではないかと超楽天的な陰謀論者の秀さんは期待＆心待ちにしておりますぞぃ へへい
以上・・・・良い子の皆さんは 信じないで下さいね！
最後に秀さんが尊敬するビジネス分析の大家、ビジネス知識源さんの記事を転載します。
今までこんな陰謀論的はことは絶対に書かなかったかなり硬派の経済分析記事ばかり書いていた方ですが 驚き桃の木、マンゴの木でありましてCNNの偏向報道から疑問も持ち始めたようです。
＜Vol.1122：世界新体制（トランプ革命）の成就が近い（その2）＞
2021年 1月 15日（2）2：Declass とRed fiveの一部開示（4）
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1月15日：午前8：30。今日、米国では、トランプの緊急放送があるか
もしれません。日本に来るかどうかは不明です。その時刻は、不明で
す。】
今は、2021年1月14日の夜9：05です。今朝お薦めしたyoutube動画で
すが見ていただけたでしょうか。
https://www.youtube.com/watch?v=kdvDzBoYK1g&t&fbclid=
IwAR3VqqV6QzzS84OkQ4cJ
メールでは2名の方が、紹介の前にご覧になっていました。リンウッドが奨めたからでしょうか。本稿は4ページと短い。内容は正しいと判断しています。嘘と見ていただくことは、「個人」の自由です。事実認定が異なれば、意見も分かれるからです。教宣は当方の性格ではない。自分で見て、判断するしか方法はない（カントの判断力批判）。
16世紀から18世紀に台頭した、イタリア金商人のR家（発祥は東方貿易のベネチアの商人）と、20世紀の石油商人L家の、通貨戦争の絡みからいえば、以下です。マネーの発行権に、富の秘密があります。
R家が、学者の教宣を得て200年植え付けてきた、偽の歴史から逃れる時期です。
「見かけにだまされないように。現実はつねにひとつきりです・・・何が起こっているかは、自分の目で見て、自分の頭で判断するしかありません（1Q84：村上春樹も同じことを言う）」
あるひとことをいえば、世界は凍りついてしまうという幻想によって、私は狂気であるようだ（誰かは忘れたフランスの作家）
DS（米国上級官僚組織 約8000名）の奥の院のマネーの面です。（現在は欧州の国際金融資本家＋ウォール街の銀行資本家）
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
イタリアR家による、英国中央銀行の国債の買いで英国を支配
→米独立戦争（・・・途中は省略・・・）
→R家＋L家が資本を出し、秘密裏にFRB設立の陰謀（1913）
→2度の世界大戦
→R家潰しのため、政府紙幣を発行したケネディ暗殺（1963）
→フェイク紙幣の金融＋ブラック・ショールズ方程式のファイナンス理論（変動幅のリスクを統計的にマネー化した）（1971〜73）
→フェイク・マネーを、レバレッジのPER理論で拡大。
→変動相場制（1973〜現在）
→プラザ合意（1985）→日本の資産バブル潰し（1990〜1998）
→新興のアジア通貨危機、ロシア危機
→中国経済開放（1994年〜ドル準備制の人民銀行の元の発行）
→1994年：R家の中核が中国金融に＝中国CCPマネーとR家の連結（現在1200兆円）
→政府紙幣の中国の、企業破産のない経済成長
→ブッシュ、クリントン、軍産共同体による、2001.9.11（フェイク・メディア→ 2001年同時多発テロ）
→2003年 イラク戦争（ドル基軸の、石油担保による継続）
→2008年 リーマン危機（フェイク・マネーのレバレッジの増加による銀行破産）
→銀行救済のための、フェイク通貨増刷（オバマ大統領＝DSの強化）
→2020年 新型コロナの世界拡散（人工ウィスル説が有力）
→コロナ危機による、国民の扇動（2020〜21）
→経済危機の間隙を縫って、MMT理論の実行（フェイク紙幣2000兆円を発行→株高）
→2020米大統領選挙（組織的不正＝目的は反DSのトランプを壊滅）
→DS擁護（ゲッペルス流）の主流派メディア＝国民教宣隊捏造のフェイク情報拡散→国民の、意識の洗脳（現実を2つに）
●現在（21.01.14）→RED5で世界の大掃除（21.01.15〜01.18）
日本時間 1月15日午後2時〜5時ころか
米国緊急放送（トランプが出演し、歴史のフェイクを説明）
→次期大統領（21.01.20〜01.30）
→トランプ暫定政府
→20万ページの情報開示（ビデオ画像＝100時間？）
→歴史の転換（新世紀へ）
→アメリカ合衆国からアメリカ新共和国へ（50州の連邦）
→再選挙
（大統領＋議会：トランプはMAGA党：Make America Great Again）
→米国の新憲法
→以下を発表
『NESAEA』 National Economic Security and Recovery Act
(米国 経済安全保障改革法)
『GESARA』 Global Economic Security and Recovery Act
(世界 安全保障改革法)
→2021〜22 ＝新通貨（金準備制のドル・ステープル仮想通貨）
→2024年 大統領選挙（JFK・ジュニア＝新共和国第2代大統領）
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
以上が、2024年までのシナリオでしょう。24年以降は不明。
・フェイク・マネーの金融による、金利の搾取がなくなり、 格差と差別が生じにくい社会（住宅資産＋金）
・消費税14％（所得税、資産税、相続税はゼロ％）
・増える年金生活者も豊かに（退職者のベーシックインカム増強）
GDP1位 米国→2位日本の復活（退職者所得増加）→3位中国（新共和国）、エネルギー、動力費用と、フェイク・マネーから解放された新世界。頭はAIが補強します。生科学で病気はワクチンのように予防される。90歳が平均寿命か。
・米国と日本は、新「金準備制」で、インフレのない、新高度成長。米国は、R家からの金とマネーの没収で、対外債務ゼロに。
＊R家のマネーの没収（約2000兆円）は2018年に完了
＊FRBは、財務省が吸収→新共和国の政府マネー発行
・中国ではCCPが壊滅し、民主化（共和国）
もう旧聞に属しますが、自死したとされてたエプスタインは生存し、トランプの庇護下（当方は未確認）。エプスタイン島での富裕者、著
名人、学者、政治家の悪事は、早手回しにドキュメンタリーになり、インターネットVODの「ネットフリックス：視聴料は2000円/月くら
い？」で公開されています。
今、横でかけています。女優ではなく本人が証言します。証言録です。希望の方はご覧になってください。富裕者の悪魔心の楽園。
【後記】
ほんとうにいろいろあります。2021年から歴史が変わります。
力のかぎり、書きます。朝になると元気になります。午前中に書いた原稿が、すぐれています（自己満足か）。トンネルを抜けると、夜の
底が白かった（川端康成）ともいう感じがします。
村上春樹の『1Q84』のQは、メディアのため誤解されているQアノンのJFK・ジュニア？ 村上は笑って答えない。いや笑いが答えです。
こうであったかもしれない過去が、その暗い鏡に浮かび上がらせるのは、「そうではなかったかも知れない」現在の姿だった。メタファー（隠喩）でしか表ないパラレル・ワールドとともにある、世界観です。「観」は、仏教的なモノの見方で、ドイツ観念論でもあります（小林
秀雄：私の人生観）。観念論は、夢の原因分析（『夢判断』）のフロイトにつながります。分析とは「事実としての原因→人の夢という結
果」です。科学的にいえば、見えない精神は、まだ、小説だけ描く観念論を脱してはいません。
これを否定するのが、「フッサールの現象学」を引き継ぐサルトルの、『存在と無』、及び歴史的理性を批判する『弁償法的理性批判』でし
ょう。現れたもの、現るものだけを、現実には存在するとする。
格闘家の女性青豆（あおまめ：苗字）、オウムの教祖の理想化されたイメージ、貴族の老婦人、見えないものをも見るふしぎな感覚をもつ少女小説家のふかえり、ふかえりを囲んで編集者とライターが登場します。村上嫌いのひとは読めない。村上のメタファー文体が好きな人には、たまらない。文体とは考え方です。ページが終わるのが惜しいでしょう。
フルトヴェングラーの指揮では、これからの世界の正史は、
→第三交響曲（2016年〜2020年）
→第五交響曲（2021年）
→第九交響曲（2022年：シラーの喜びの唄）で終わります。
これが三島も書いた、春の雪、奔馬、暁の寺の輪廻転生。天才たちは同じことを考えてきました。みなさんとともに、いい時代に生きるこ
とができましたね。
（山村の、草深い＊＊＊の温泉旅館）
以上転載終了・・・・・・・・・・・・・・・
秀
2021年01月10日
いやはやトランプの戦略は凄い編
秀さんも騙されましたわ
と言うのも大統領の当選を決める上下院議会になだれ込んたのは頭に角を付けた奴や異様な姿をしていた連中はトランプ陣営の軍人の変装、案内役の警備員もトランプ陣営、一人の女性が打たれたというのも発砲シーンをよく見たら銃の反動が無いそうです。
空砲だから反動がないとのこと。要は撃たれた元空軍の彼女はCIA要員でDS側と言う説があります。
発砲事件を理由に議員達を追い出し待機していた変装した軍人がナンシーペロシらのノートパソコン十数台を奪い取った。
それでペロシ陣営がが焦りまくってトランプを罷免すべく大統領弾劾をペンスに迫っているのですがペンスはそれを拒否
ひょっとしたらペンスも2重スパイの可能性ありかも？
いやはや、やれやれ、まるでどんでん返し満載のサスペンス映画を見るようですわ
イタリアのローマでトランプの票をバイデンに入れ替えた情報もいきなり出てきましたねぇ
今回の議事堂のナンシーペロシのパソコンゲットの件、ウィキーリークスのジュリアン・アサンジのやばいデータ大量放出などたった1日2日の間にイベント盛りだくさんで整理するのも大変ですわ
NSAを中心とするトランプ陣営の5次元チェスの頭の良さには秀さんもびっくりポンですわ
こりゃまじに大量逮捕来るかもね？
後10日程ですが ビールのつまみを買ってトランプ映画劇場を鑑賞しますわ
話は変わりますが今北九州の実家周辺では雪が積もっており朝方はマイナス温度だそうです
秀さんがガキん子の頃は良く積雪があったことを思い出しました
今では温暖化のせいか分かりませんが10cm以上の積雪なんて何十年もないですね
当時雪が積もると小学校は途中で授業を取りやめ校庭で雪だるま作ったり近くの皿倉山の三合目まで雪中行運という行事がありましたよ
Vちゃんも日本に来て初めて経験する積雪だそうですが・・・
お義父さん、もう雪は要らないです！ と笑っておりましたよ
反対に日本で初めて経験する積雪に喜んで玄関前のエントランスで遊ぶ孫たち
子供にとっては雪も楽しみに変えてしまうその無邪気さに乾杯ですわ！
今年は嘘や邪悪が風と共に飛んで行き愛と思いやりに満ちた良い年になりそうな予感がします
トランプも孫も頑張れ！ と言って本日は終了っと！
秀
追伸：JFK（ケネディ）の息子のジョン・F・ケネディ・Jrは飛行機事故で死んだとされていましたがどうやら生きているのと情報あり。
彼がQのメインメンバーと言われてきましたがいよいよ近い将来表に出て来るでしょう。
別件ですがグーグル、ツイッター、フェイスブック、ユーチューブ等を所有しているCEO連中もあまり先がないかもね？
特にザッカーバーグは100％刑務所かも・・・
ナンシーペロシは既に逮捕されたとの情報もあり・・・(追伸：どうもガセのようです）
日本時間1月11日14時以降にどうやら戒厳令が出されるとの情報もあり・・・
良い子は信じてはだめですよ！
以上 楽天的な陰謀論者秀さんのつぶやきでした。へい
と言うのも大統領の当選を決める上下院議会になだれ込んたのは頭に角を付けた奴や異様な姿をしていた連中はトランプ陣営の軍人の変装、案内役の警備員もトランプ陣営、一人の女性が打たれたというのも発砲シーンをよく見たら銃の反動が無いそうです。
空砲だから反動がないとのこと。要は撃たれた元空軍の彼女はCIA要員でDS側と言う説があります。
発砲事件を理由に議員達を追い出し待機していた変装した軍人がナンシーペロシらのノートパソコン十数台を奪い取った。
それでペロシ陣営がが焦りまくってトランプを罷免すべく大統領弾劾をペンスに迫っているのですがペンスはそれを拒否
ひょっとしたらペンスも2重スパイの可能性ありかも？
いやはや、やれやれ、まるでどんでん返し満載のサスペンス映画を見るようですわ
イタリアのローマでトランプの票をバイデンに入れ替えた情報もいきなり出てきましたねぇ
今回の議事堂のナンシーペロシのパソコンゲットの件、ウィキーリークスのジュリアン・アサンジのやばいデータ大量放出などたった1日2日の間にイベント盛りだくさんで整理するのも大変ですわ
NSAを中心とするトランプ陣営の5次元チェスの頭の良さには秀さんもびっくりポンですわ
こりゃまじに大量逮捕来るかもね？
後10日程ですが ビールのつまみを買ってトランプ映画劇場を鑑賞しますわ
話は変わりますが今北九州の実家周辺では雪が積もっており朝方はマイナス温度だそうです
秀さんがガキん子の頃は良く積雪があったことを思い出しました
今では温暖化のせいか分かりませんが10cm以上の積雪なんて何十年もないですね
当時雪が積もると小学校は途中で授業を取りやめ校庭で雪だるま作ったり近くの皿倉山の三合目まで雪中行運という行事がありましたよ
Vちゃんも日本に来て初めて経験する積雪だそうですが・・・
お義父さん、もう雪は要らないです！ と笑っておりましたよ
反対に日本で初めて経験する積雪に喜んで玄関前のエントランスで遊ぶ孫たち
子供にとっては雪も楽しみに変えてしまうその無邪気さに乾杯ですわ！
今年は嘘や邪悪が風と共に飛んで行き愛と思いやりに満ちた良い年になりそうな予感がします
トランプも孫も頑張れ！ と言って本日は終了っと！
秀
追伸：JFK（ケネディ）の息子のジョン・F・ケネディ・Jrは飛行機事故で死んだとされていましたがどうやら生きているのと情報あり。
彼がQのメインメンバーと言われてきましたがいよいよ近い将来表に出て来るでしょう。
別件ですがグーグル、ツイッター、フェイスブック、ユーチューブ等を所有しているCEO連中もあまり先がないかもね？
特にザッカーバーグは100％刑務所かも・・・
ナンシーペロシは既に逮捕されたとの情報もあり・・・(追伸：どうもガセのようです）
日本時間1月11日14時以降にどうやら戒厳令が出されるとの情報もあり・・・
良い子は信じてはだめですよ！
以上 楽天的な陰謀論者秀さんのつぶやきでした。へい
2021年01月07日
選挙議会一時閉鎖とは編
アメリカ大統領選認証の上下院議会ですが暴徒が乱入して発砲事件があり議会は一時閉鎖ですわ。
秀さんが思うにその暴徒と言うのはトランプ支持者を装ったアンティファのメンバーでしょう 多分
NHKはトランプの支持者が乱入と直ぐに偏向報道しましたが詳細はまだ未定なのです
女性が一人銃で撃たれ死亡したとの報告もあります
ワシントンDC市長は外出禁止令を出しましたわ この市長はバイデン派（DS)ですがね
トランプ陣営のペンス副大統領の裏切り？があり今後の行方は読めないのですが
このままバイデン当選と言うことになれば今までは小さな内戦だったのが大きな内戦へと変化する可能性が大ですわ
その逆もしかり・・・
まるでドラマや映画を見ているような状況ですわ
1月20日に誰が大統領になるのか、果たして大統領の認証式が行われるのかも？ですわ
いやはや、政治に無関心で寝ぼけている日本人と違いアメリカ人は熱いですねぇ
これからどうなることやら・・・
生暖かい目で見守るしかないようです
秀
追伸：上下院議会ではバイデンが大統領に決まったようですね。
しかしながらそのままスムースに1月20日を迎えるとは思えないのですがね
大手メディアはアメリカのトランプ大統領、事実上の敗北宣言！1月20日にバイデン氏への政権移行と言及
この見出しはまちがい。トランプはバイデンに移行するとは言っていない。秩序ある移行をすると言っている。
また撤退する＝負けた＝concedeという言葉も使っていない。
今トランプはテキサスのアビリーンの国防司令部にいるとのことですわ
リンウッド弁護士も心配するな！ バイデンが1月20日を迎えることは無いと言っています
はたしてどうなるのでしょうか・・・
大統領のfacebookもツイッターも停止されているトランプとしては多分ですが
大統領令13848（外国による選挙への干渉）または反乱法等を発動して不正選挙やペドの連中を
一斉逮捕するのではないかと思っております まぁ、これは間抜けな陰謀論者の秀さんの妄想ですがね！
いずれにせよ、いよいよドラマも佳境になって来て面白くなって来ましたわ 1月20日まで目が離せませんねぇ〜
ポップコーンは歯に詰まるので蒲鉾でもビールのつまみに買って来て一杯やりながら映画鑑賞することにしましょう へへい
秀さんが思うにその暴徒と言うのはトランプ支持者を装ったアンティファのメンバーでしょう 多分
NHKはトランプの支持者が乱入と直ぐに偏向報道しましたが詳細はまだ未定なのです
女性が一人銃で撃たれ死亡したとの報告もあります
ワシントンDC市長は外出禁止令を出しましたわ この市長はバイデン派（DS)ですがね
トランプ陣営のペンス副大統領の裏切り？があり今後の行方は読めないのですが
このままバイデン当選と言うことになれば今までは小さな内戦だったのが大きな内戦へと変化する可能性が大ですわ
その逆もしかり・・・
まるでドラマや映画を見ているような状況ですわ
1月20日に誰が大統領になるのか、果たして大統領の認証式が行われるのかも？ですわ
いやはや、政治に無関心で寝ぼけている日本人と違いアメリカ人は熱いですねぇ
これからどうなることやら・・・
生暖かい目で見守るしかないようです
秀
追伸：上下院議会ではバイデンが大統領に決まったようですね。
しかしながらそのままスムースに1月20日を迎えるとは思えないのですがね
大手メディアはアメリカのトランプ大統領、事実上の敗北宣言！1月20日にバイデン氏への政権移行と言及
この見出しはまちがい。トランプはバイデンに移行するとは言っていない。秩序ある移行をすると言っている。
また撤退する＝負けた＝concedeという言葉も使っていない。
今トランプはテキサスのアビリーンの国防司令部にいるとのことですわ
リンウッド弁護士も心配するな！ バイデンが1月20日を迎えることは無いと言っています
はたしてどうなるのでしょうか・・・
大統領のfacebookもツイッターも停止されているトランプとしては多分ですが
大統領令13848（外国による選挙への干渉）または反乱法等を発動して不正選挙やペドの連中を
一斉逮捕するのではないかと思っております まぁ、これは間抜けな陰謀論者の秀さんの妄想ですがね！
いずれにせよ、いよいよドラマも佳境になって来て面白くなって来ましたわ 1月20日まで目が離せませんねぇ〜
ポップコーンは歯に詰まるので蒲鉾でもビールのつまみに買って来て一杯やりながら映画鑑賞することにしましょう へへい
2020年12月29日
アメリカはもう内戦中ですわ編
はい、陰謀論の秀さんで〜す！（笑）
このアホ爺の陰毛じゃない、陰謀論を聞きたくない人はどうか無視して下さいな！へい
アメリカのナッシュビルで爆発事件がありましたが、もうアメリカは内戦中と言っても過言ではないですね
来年の1月20日に果たしてアメリカ大統領そのものが選出されるのかも不明瞭になって来ましたわ。
秀さん的にはトランプが2期目も大統領になると思ってはおりますがもう今現在アメリカ政府軍内部でも完全に割れていますので混沌状態ですわ
中共支持派（民主党大半）グローバリスト 大手メディア vs トランプ支持派 アメリカ保守派（全ての共和党員ではないですぞぃ）
CIA, FBI ,軍の一部 の連合 vs 国防省（1部不服従） NSA, DIA の連合 と言ったところでしょうかねぇ
しかし、こんなにエキサイティングな年末年始は初めてですわ
もう直ぐ大きなドンパチ始まりそうでポッポコーン片手にのんびりと観戦というわけには行かなくなって来ましたわ
当然日本にも大きな影響があるのは必然ですので
菅内閣が完全に中国寄りの政策を進めておりますが、アメリカのトランプにしてみれば日米安全保障条約もあるのに 一体全体 お前さんどっちの味方かい！ と思っているでしょうねぇ、
安部内閣もひどい政治でしたがトランプ路線を支持していたように思います
問題は中共べったりの二階のおっさんですね
来年の1月20日までは気が離せませんがベトナムのテト休み（2月10日〜2月16日）までには白黒はっきりしているでしょう
仮にトランプ続投となった時は中共つぶしが加速することは間違いないですので、そうなれば同じ共産主義国家であるベトナムに対しても近い将来何らかの影響があるやも知れずベトナムでの事業も少し方向性を変えなければいけないかも？・・・ってそれ程の投資規模でも無かろうが！ このアホが と言われておしまいですね へい
1月6日にワシントンDCに100万人以上の一般ピープルが集まればトランプが勝利するのではなかと思っております
ま、来年春以降、更に混沌としてくればベトナムの事業は女親分に譲って福岡に帰って孫の相手をしながら暮らしますわ へへい
最後にアメリカの右派（愛国者）の記事を貼り付けますわ
2020年は全くちがう年になった。
我々が知っているものはすべて違った形になった
我々が信じているもの、頼りにしているもの。すべてが変わった。
ならば、大統領選挙だけがそうならないとなぜ言えるのか。
大手メディアはすべては終わった。バイデンが勝った、次に進もうという。
内心は何かが違うと思っている。
選挙の夜の不思議な現象や、気を持たせる何週間もの時間や、バイデンの記憶よりも早く消滅した報道まで。
何かおかしい。
MAN IN AMERICAへようこそ、わたしはセス・ホールハウスです
あなたが世界で起こっていることを
どうやって知っているか教えてください。
多分、あなたはSNSや大手メディアを見ているだろう。
夜にはタッカーカールソン(FOX)を見て、
朝はNYTを見るだろう。
昼休みにはFacebookを見るだろう。
ではアメリカの選挙はどうやって知りますか？
選挙の夜、赤い州（共和党）が劇的に失速する中、
青い州（民主党）はすぐにバイデンの当確が出た。
アリゾナではFOXがまだ票がだいぶ残っているのに、
早々に当確を出した。
なぜかすべてバイデン票で深夜に山のような集計があったのか。
まっさらの郵便票はすべてバイデン票だった。
水道管破裂、停電、コンピュータの誤作動、
油性ペン、とにかくすべてバイデン票だった。
そして、大量の死者の投票もバイデン票だった。
死人がバイデンに投票していたのです。
新型コロナを言い訳にした、
駆け込みの投票手続きの変更と法律の変更の確率はどのくらいだったか。
これもバイデン有利に作用した。
有権者数より多く投票された郡はどうだったか。
郵便投票の数より投票が多かった州はどうだったか。
ペンシルバニアでは180万票が郵送されたのに250万票投票された。
大事なことを忘れていた。ドミニオンです
データはベネズエラ、中国、イラン、ロシアに送られ不正にバイデンに票を入れるようにプログラムされていた。
トランプ票が多すぎてシステムクラッシュした時、投票機を止めて帰宅した。
アメリカの歴史でこんなことは初めてだ。
これは氷山の一角だ。
これらのすべては捜査対象になるべきだ
何千もの投票所職員、郵便職員、選挙職員、共和党、民主党の両党が映像、写真で宣誓供述し
自分の見た話を名乗り出てくれた。
SNSはそれで持ちきりだったが、
大手メディアは「証拠はどこ？」と繰り返し言った。
スーツケーススキャンダル、
大手メディアは証拠はどこ？
ゴミ箱から発見された大量のトランプ票の映像
大手メディアは証拠はどこ？
ジュリアーニが公聴会で質問しても
大手メディアは証拠はどこ？
ちょっと待て。彼らは全く根拠もない
ロシア疑惑を4年間も続け、我々を付き合わせてきた。
証拠を「漁る」のは彼らの仕事ではないか
もし、メディアが証拠を漁らなかったら、
ニクソンもウォーターゲート事件で逃げ切れたのでは。
彼らは今、Twitter、Facebook、Googleと
一緒にもぐら叩きをして証拠を埋めようとしている。
彼らは彼らのファクトチェッカーに証拠を暴かせる。
ペロシの冷蔵庫のアイスクリームの味より、
争いに興味を持った真実の人です。
トランプ大統領のTwitterでさえ
ファクトチェッカーに検閲される。
そしてトランプ大統領の会見は
途中で邪魔され打ち切られる。
これがどういう意味か考えてください。
アメリカの大統領が一企業に検閲されている。
国家反逆罪だ
この腐敗まみれはもはや腐敗でなく、国家反逆罪だ。
笑って済ませる問題ではない。
もしすべてのSNSが検閲されたら
あなたはどうやって真実を知るのか？
もし選挙が盗まれ、政府が転覆され、
すべてが隠匿されたと考えてみればわかる。
そうなったらあなたは事実をどうやって
知ることができるか（できやしない）。
もし彼らが、世論と情報を
大統領さえ支配したらどうなるか。
もしFOXも含めた大手メディアが誘導し、
選挙を決定づけていたとしたら。
4年前だったら私を陰謀論者と呼んだかもしれない。
考えてみてください。
なぜメディアは票集計時に
長い遅延を予測できたのか。
なぜトランプ大統領が負けを認めず拒否していると
タネを撒いている間、
郵便投票の危険性を過小評価するのに
時間をかけたのか。彼らは水晶玉を持っているか。
なぜヒラリーは何ヶ月も前に、
バイデンに何があっても負けを認めるなと言ったのか
なぜ彼らは4年間もトランプ大統領を貶めてきたのか。
なぜメディアは急いでバイデンを勝者に
仕立て上げたかったのか。
今わかった。バイデンが有権者に
「あなたに投票してもらう必要はなかった」と言った意味が。
彼は地下室に潜っていても、
5人しか集会に集まらなくても、
文字を繋ぐことができなくても問題なかった。
11月3日に国民がトランプを選んだとしても問題なかった。
すべての情報を遮断すれば何の問題もないからだ。
ITメディア、企業、政府、有名人でさえ
バイデンが勝ったというストーリーで
我々を覆い隠そうとしている。
彼らは情報を隠蔽し、アメリカが独立戦争以来の
危機に直面していることを隠している。
祖先は言論の自由と報道の自由がなくなった時
、民主主義がなくなると言った。
共産主義の中国、ロシア、キューバ、
北朝鮮から逃げ出した人は
壁に文字を書いてみることができる。
1963年共産主義はアメリカを転覆させると言った
1つまたは複数の政党をとること。
新聞社に潜入すること。
ラジオテレビ映画などのメディアを支配すること。
選挙の結果、この目的は達成したことは明確だ。
もっと詳しく調べていくと、
すべては中国に繋がっていることは明白だ。
もっと詳しく言うと、中国共産党 （CCP）だ。
ハリウッド、AMCシアター、レジェンドスタジオを
誰が所有しているか知っていますか。
そのとおりで、CCPです。
新聞、NYT、WSJなどの大手メディアに
金を何億円も払うのは誰か。
そのとおりで、CCPです。
バイデン家の何千億円の金をあげたのは誰か。
そのとおりで、CCPです。
誰がCCPにとって刺となっているのか。
それはトランプ大統領です
汚い貿易戦争に、何千億円の関税をかけて対抗したのは誰か。
アメリカの工場に雇用を戻したのは誰か。
文化財産の掠奪をやめさせたのは誰か。
宗教の自由を排斥するのに、大きな罰を与えたのは誰か。
最後にウィルスを撒き散らしたのは
中共だと名指ししたのは誰か。
トランプ大統領です。
なぜ彼らがトランプ大統領を嫌うのか。
彼らはずっとアメリカを追いかけてきた。
彼らはトランプ大統領が邪魔をするまでは
基本的に成功していた。
今我々は共和国のために戦う時です。
敵はすでに門の中にいます。
信じているものさえ覆ってしまった。
彼らは銃や爆弾は使わないが、
言葉やストーリーで戦う。
1956年、共産党のクリフチェフは一発の弾丸を
撃たずにアメリカを獲る。
侵攻する必要はない。内から破壊すると言った。
敵は共産党。市や町を肉体を精神を破壊する
嘘が本当で、真実は敵、憎しみが愛で、
分断は結束、敵はお互いだとタネを撒く。
男と女、黒人と白人、富裕と貧困、左と右。
子供に祖国や家族を嫌うよう教え、
考えを馬鹿にし、価値を傷つける。
しかしもう恥じることはない。
もう我々を騙すことはできない。
我々はわかっているからだ。
我々は奴隷制を廃止し
、専制君主と戦ってきた。
自由を得るために戦って死んだ
勇気ある人を知っている。
すべての宗教と人種を愛し、隣人を愛し、
貧しい人を助け、家族を愛する。
悪から善を知る。
我々は権利を守ために死ぬまで戦う
あとは時間の問題。
WE THE PEOPLE（我等民衆）は、
外国の敵から守ために大統領に呼びかける。
そして彼を支持する。
独立したメディア、OAN、NESAMAX、
大紀元は闇から我々を導く。
FacebookやTwitterを閉じよ。Googleを止めよ。
何百人もの愛国者が立ち上がっている。
正義を求め、共産主義を否定する。
彼らは眠れる巨人を目覚めさせた。
1776年の建国の父と同じように
戦い自由を勝ち取るのだ。
我々は絶対に倒れない。
我々は愛国者だ！
以上貼り付け終了
秀
このアホ爺の陰毛じゃない、陰謀論を聞きたくない人はどうか無視して下さいな！へい
アメリカのナッシュビルで爆発事件がありましたが、もうアメリカは内戦中と言っても過言ではないですね
来年の1月20日に果たしてアメリカ大統領そのものが選出されるのかも不明瞭になって来ましたわ。
秀さん的にはトランプが2期目も大統領になると思ってはおりますがもう今現在アメリカ政府軍内部でも完全に割れていますので混沌状態ですわ
中共支持派（民主党大半）グローバリスト 大手メディア vs トランプ支持派 アメリカ保守派（全ての共和党員ではないですぞぃ）
CIA, FBI ,軍の一部 の連合 vs 国防省（1部不服従） NSA, DIA の連合 と言ったところでしょうかねぇ
しかし、こんなにエキサイティングな年末年始は初めてですわ
もう直ぐ大きなドンパチ始まりそうでポッポコーン片手にのんびりと観戦というわけには行かなくなって来ましたわ
当然日本にも大きな影響があるのは必然ですので
菅内閣が完全に中国寄りの政策を進めておりますが、アメリカのトランプにしてみれば日米安全保障条約もあるのに 一体全体 お前さんどっちの味方かい！ と思っているでしょうねぇ、
安部内閣もひどい政治でしたがトランプ路線を支持していたように思います
問題は中共べったりの二階のおっさんですね
来年の1月20日までは気が離せませんがベトナムのテト休み（2月10日〜2月16日）までには白黒はっきりしているでしょう
仮にトランプ続投となった時は中共つぶしが加速することは間違いないですので、そうなれば同じ共産主義国家であるベトナムに対しても近い将来何らかの影響があるやも知れずベトナムでの事業も少し方向性を変えなければいけないかも？・・・ってそれ程の投資規模でも無かろうが！ このアホが と言われておしまいですね へい
1月6日にワシントンDCに100万人以上の一般ピープルが集まればトランプが勝利するのではなかと思っております
ま、来年春以降、更に混沌としてくればベトナムの事業は女親分に譲って福岡に帰って孫の相手をしながら暮らしますわ へへい
最後にアメリカの右派（愛国者）の記事を貼り付けますわ
2020年は全くちがう年になった。
我々が知っているものはすべて違った形になった
我々が信じているもの、頼りにしているもの。すべてが変わった。
ならば、大統領選挙だけがそうならないとなぜ言えるのか。
大手メディアはすべては終わった。バイデンが勝った、次に進もうという。
内心は何かが違うと思っている。
選挙の夜の不思議な現象や、気を持たせる何週間もの時間や、バイデンの記憶よりも早く消滅した報道まで。
何かおかしい。
MAN IN AMERICAへようこそ、わたしはセス・ホールハウスです
あなたが世界で起こっていることを
どうやって知っているか教えてください。
多分、あなたはSNSや大手メディアを見ているだろう。
夜にはタッカーカールソン(FOX)を見て、
朝はNYTを見るだろう。
昼休みにはFacebookを見るだろう。
ではアメリカの選挙はどうやって知りますか？
選挙の夜、赤い州（共和党）が劇的に失速する中、
青い州（民主党）はすぐにバイデンの当確が出た。
アリゾナではFOXがまだ票がだいぶ残っているのに、
早々に当確を出した。
なぜかすべてバイデン票で深夜に山のような集計があったのか。
まっさらの郵便票はすべてバイデン票だった。
水道管破裂、停電、コンピュータの誤作動、
油性ペン、とにかくすべてバイデン票だった。
そして、大量の死者の投票もバイデン票だった。
死人がバイデンに投票していたのです。
新型コロナを言い訳にした、
駆け込みの投票手続きの変更と法律の変更の確率はどのくらいだったか。
これもバイデン有利に作用した。
有権者数より多く投票された郡はどうだったか。
郵便投票の数より投票が多かった州はどうだったか。
ペンシルバニアでは180万票が郵送されたのに250万票投票された。
大事なことを忘れていた。ドミニオンです
データはベネズエラ、中国、イラン、ロシアに送られ不正にバイデンに票を入れるようにプログラムされていた。
トランプ票が多すぎてシステムクラッシュした時、投票機を止めて帰宅した。
アメリカの歴史でこんなことは初めてだ。
これは氷山の一角だ。
これらのすべては捜査対象になるべきだ
何千もの投票所職員、郵便職員、選挙職員、共和党、民主党の両党が映像、写真で宣誓供述し
自分の見た話を名乗り出てくれた。
SNSはそれで持ちきりだったが、
大手メディアは「証拠はどこ？」と繰り返し言った。
スーツケーススキャンダル、
大手メディアは証拠はどこ？
ゴミ箱から発見された大量のトランプ票の映像
大手メディアは証拠はどこ？
ジュリアーニが公聴会で質問しても
大手メディアは証拠はどこ？
ちょっと待て。彼らは全く根拠もない
ロシア疑惑を4年間も続け、我々を付き合わせてきた。
証拠を「漁る」のは彼らの仕事ではないか
もし、メディアが証拠を漁らなかったら、
ニクソンもウォーターゲート事件で逃げ切れたのでは。
彼らは今、Twitter、Facebook、Googleと
一緒にもぐら叩きをして証拠を埋めようとしている。
彼らは彼らのファクトチェッカーに証拠を暴かせる。
ペロシの冷蔵庫のアイスクリームの味より、
争いに興味を持った真実の人です。
トランプ大統領のTwitterでさえ
ファクトチェッカーに検閲される。
そしてトランプ大統領の会見は
途中で邪魔され打ち切られる。
これがどういう意味か考えてください。
アメリカの大統領が一企業に検閲されている。
国家反逆罪だ
この腐敗まみれはもはや腐敗でなく、国家反逆罪だ。
笑って済ませる問題ではない。
もしすべてのSNSが検閲されたら
あなたはどうやって真実を知るのか？
もし選挙が盗まれ、政府が転覆され、
すべてが隠匿されたと考えてみればわかる。
そうなったらあなたは事実をどうやって
知ることができるか（できやしない）。
もし彼らが、世論と情報を
大統領さえ支配したらどうなるか。
もしFOXも含めた大手メディアが誘導し、
選挙を決定づけていたとしたら。
4年前だったら私を陰謀論者と呼んだかもしれない。
考えてみてください。
なぜメディアは票集計時に
長い遅延を予測できたのか。
なぜトランプ大統領が負けを認めず拒否していると
タネを撒いている間、
郵便投票の危険性を過小評価するのに
時間をかけたのか。彼らは水晶玉を持っているか。
なぜヒラリーは何ヶ月も前に、
バイデンに何があっても負けを認めるなと言ったのか
なぜ彼らは4年間もトランプ大統領を貶めてきたのか。
なぜメディアは急いでバイデンを勝者に
仕立て上げたかったのか。
今わかった。バイデンが有権者に
「あなたに投票してもらう必要はなかった」と言った意味が。
彼は地下室に潜っていても、
5人しか集会に集まらなくても、
文字を繋ぐことができなくても問題なかった。
11月3日に国民がトランプを選んだとしても問題なかった。
すべての情報を遮断すれば何の問題もないからだ。
ITメディア、企業、政府、有名人でさえ
バイデンが勝ったというストーリーで
我々を覆い隠そうとしている。
彼らは情報を隠蔽し、アメリカが独立戦争以来の
危機に直面していることを隠している。
祖先は言論の自由と報道の自由がなくなった時
、民主主義がなくなると言った。
共産主義の中国、ロシア、キューバ、
北朝鮮から逃げ出した人は
壁に文字を書いてみることができる。
1963年共産主義はアメリカを転覆させると言った
1つまたは複数の政党をとること。
新聞社に潜入すること。
ラジオテレビ映画などのメディアを支配すること。
選挙の結果、この目的は達成したことは明確だ。
もっと詳しく調べていくと、
すべては中国に繋がっていることは明白だ。
もっと詳しく言うと、中国共産党 （CCP）だ。
ハリウッド、AMCシアター、レジェンドスタジオを
誰が所有しているか知っていますか。
そのとおりで、CCPです。
新聞、NYT、WSJなどの大手メディアに
金を何億円も払うのは誰か。
そのとおりで、CCPです。
バイデン家の何千億円の金をあげたのは誰か。
そのとおりで、CCPです。
誰がCCPにとって刺となっているのか。
それはトランプ大統領です
汚い貿易戦争に、何千億円の関税をかけて対抗したのは誰か。
アメリカの工場に雇用を戻したのは誰か。
文化財産の掠奪をやめさせたのは誰か。
宗教の自由を排斥するのに、大きな罰を与えたのは誰か。
最後にウィルスを撒き散らしたのは
中共だと名指ししたのは誰か。
トランプ大統領です。
なぜ彼らがトランプ大統領を嫌うのか。
彼らはずっとアメリカを追いかけてきた。
彼らはトランプ大統領が邪魔をするまでは
基本的に成功していた。
今我々は共和国のために戦う時です。
敵はすでに門の中にいます。
信じているものさえ覆ってしまった。
彼らは銃や爆弾は使わないが、
言葉やストーリーで戦う。
1956年、共産党のクリフチェフは一発の弾丸を
撃たずにアメリカを獲る。
侵攻する必要はない。内から破壊すると言った。
敵は共産党。市や町を肉体を精神を破壊する
嘘が本当で、真実は敵、憎しみが愛で、
分断は結束、敵はお互いだとタネを撒く。
男と女、黒人と白人、富裕と貧困、左と右。
子供に祖国や家族を嫌うよう教え、
考えを馬鹿にし、価値を傷つける。
しかしもう恥じることはない。
もう我々を騙すことはできない。
我々はわかっているからだ。
我々は奴隷制を廃止し
、専制君主と戦ってきた。
自由を得るために戦って死んだ
勇気ある人を知っている。
すべての宗教と人種を愛し、隣人を愛し、
貧しい人を助け、家族を愛する。
悪から善を知る。
我々は権利を守ために死ぬまで戦う
あとは時間の問題。
WE THE PEOPLE（我等民衆）は、
外国の敵から守ために大統領に呼びかける。
そして彼を支持する。
独立したメディア、OAN、NESAMAX、
大紀元は闇から我々を導く。
FacebookやTwitterを閉じよ。Googleを止めよ。
何百人もの愛国者が立ち上がっている。
正義を求め、共産主義を否定する。
彼らは眠れる巨人を目覚めさせた。
1776年の建国の父と同じように
戦い自由を勝ち取るのだ。
我々は絶対に倒れない。
我々は愛国者だ！
以上貼り付け終了
秀
2020年12月28日
削除される可能性大ですが是非、ご覧ください編
へブニーズ（HEAVENESE ）という異色な音楽バンドのyoutubeですが以前から視聴しています。
リーダーは石井 希尚（いしい まれひさ）、Marreさんで、日本の作家、結婚カウンセラー、牧師、フリースクール校長、実業家、ミュージシシャンとwikiで説明しています。年齢はなんと55歳ですがそうは見えませんねぇ
今回これを取り上げたのはゲストに銀座誠敬会クリニック院長 吉野敏明先生さんが出演しておりコロナ大騒ぎに関して内情を暴露しているのが印象的だったのでブログで転載しようと思った次第です。変異型新型に関しても話が出てきますよ。
よしりん こと吉野先生はコメディアンみたいですが実際は多彩な能力がある天才肌の研究者で医学論文も世界的に評価されており医学書も数冊執筆している人物で話もめちゃ面白いのでかなり長いですが、1：03分くらいに吉野先生の話が始まりますので是非視聴して頂きたいと思い転載する次第です。
今回のこのyoutubeは直ぐに削除されると思いますのでお早めに・・・
https://www.youtube.com/watch?v=hXh4KSIrAMo
秀
リーダーは石井 希尚（いしい まれひさ）、Marreさんで、日本の作家、結婚カウンセラー、牧師、フリースクール校長、実業家、ミュージシシャンとwikiで説明しています。年齢はなんと55歳ですがそうは見えませんねぇ
今回これを取り上げたのはゲストに銀座誠敬会クリニック院長 吉野敏明先生さんが出演しておりコロナ大騒ぎに関して内情を暴露しているのが印象的だったのでブログで転載しようと思った次第です。変異型新型に関しても話が出てきますよ。
よしりん こと吉野先生はコメディアンみたいですが実際は多彩な能力がある天才肌の研究者で医学論文も世界的に評価されており医学書も数冊執筆している人物で話もめちゃ面白いのでかなり長いですが、1：03分くらいに吉野先生の話が始まりますので是非視聴して頂きたいと思い転載する次第です。
今回のこのyoutubeは直ぐに削除されると思いますのでお早めに・・・
https://www.youtube.com/watch?v=hXh4KSIrAMo
秀
2020年12月17日
アメリカ大統領選のその後が面白い編
欧米や日本のメジャーマスゴミはバイデン大統領確定と何度も報道していますが秀さん的にはまだ決まっていない
それどころか1月20日まで誰が大統領になるのかは未定、より踏み込んで言うならばトランプが再選または、外国（中共）が大統領選に大きく関与＆中共の金を受け取り国家反逆的行為を行ったバイデン＆オバマ、ヒラリーその他買収された裁判官や知事ら民主党売国奴グループに対しマーシャルロー（ただし限定的戒厳令）を発動しアメリカは軍による管理下に置かれる可能性も十分ありうると想像しております。
まぁ、こんな話をすれば おいおい！ またいつもの秀のアホの妄想が始まったと言われるでしょうねぇ
ま、そう言われても一向に構いません、新型コロナ騒動にしろ今回のアメリカ大統領選挙報道にしろ大手マスゴミが垂れ流すウソに正直うんざりしておりますので
来週あたり日本に帰省しようかどうかかなり悩んだのですが・・・年末年始のアメリカの動きが気になって今一つ決断が出来ずに逡巡していたのですが アメリカ大統領選の帰趨を見極めてからにしようとの結論になったので日本帰省は無しになりました
孫たちよ！ スマンのぅ 許せよ爺を！
トランプが再選されれば今年以上に来年度は中共とアメリカの対立が高まり今までは情報戦サイバー戦だったのがひょっとしたら実際にドンパチ始まるかもしれないですねぇ
もう既に現在北大西洋条約機構（NATO）各国の空母などが中共に対して行動を開始していますもん、ロシアのプーチンでさえ対中共国境線に軍隊を終結させていますので仮に戦端が開かれても短期間で中共が負けて早々に終結するのではないかと・・・秀さん妄想ついで第2弾ですわ
今年の年末年始・・・・ポップコーン片手にアメリカのドタバタを観戦ですわ へい
また、最近はファスティングもしていないので年末年始に体調を整えるために一週間程度ファスティングもやろうかと思っております
忘年会シーズンですが深酒厳守をスローガンに出来るだけ努力してみようかと・・・出来る範囲で、いや1軒ならはしご酒もokか？、
まぁ、その時の流れに任せて・・・・結局はいつもの悪いパータンか？？？？
ええ歳こいて反省しろよ お前さん！ って秀さんですが それが何か？ ダメじゃこりゃ〜
秀
それどころか1月20日まで誰が大統領になるのかは未定、より踏み込んで言うならばトランプが再選または、外国（中共）が大統領選に大きく関与＆中共の金を受け取り国家反逆的行為を行ったバイデン＆オバマ、ヒラリーその他買収された裁判官や知事ら民主党売国奴グループに対しマーシャルロー（ただし限定的戒厳令）を発動しアメリカは軍による管理下に置かれる可能性も十分ありうると想像しております。
まぁ、こんな話をすれば おいおい！ またいつもの秀のアホの妄想が始まったと言われるでしょうねぇ
ま、そう言われても一向に構いません、新型コロナ騒動にしろ今回のアメリカ大統領選挙報道にしろ大手マスゴミが垂れ流すウソに正直うんざりしておりますので
来週あたり日本に帰省しようかどうかかなり悩んだのですが・・・年末年始のアメリカの動きが気になって今一つ決断が出来ずに逡巡していたのですが アメリカ大統領選の帰趨を見極めてからにしようとの結論になったので日本帰省は無しになりました
孫たちよ！ スマンのぅ 許せよ爺を！
トランプが再選されれば今年以上に来年度は中共とアメリカの対立が高まり今までは情報戦サイバー戦だったのがひょっとしたら実際にドンパチ始まるかもしれないですねぇ
もう既に現在北大西洋条約機構（NATO）各国の空母などが中共に対して行動を開始していますもん、ロシアのプーチンでさえ対中共国境線に軍隊を終結させていますので仮に戦端が開かれても短期間で中共が負けて早々に終結するのではないかと・・・秀さん妄想ついで第2弾ですわ
今年の年末年始・・・・ポップコーン片手にアメリカのドタバタを観戦ですわ へい
また、最近はファスティングもしていないので年末年始に体調を整えるために一週間程度ファスティングもやろうかと思っております
忘年会シーズンですが深酒厳守をスローガンに出来るだけ努力してみようかと・・・出来る範囲で、いや1軒ならはしご酒もokか？、
まぁ、その時の流れに任せて・・・・結局はいつもの悪いパータンか？？？？
ええ歳こいて反省しろよ お前さん！ って秀さんですが それが何か？ ダメじゃこりゃ〜
秀
2020年11月22日
コロナ騒動はいつ終わるか編
さてさて、この新型コロナですが今年の初めからと計算しても11ヶ月、しかしまだまだ続きそうですわ。
連日欧米、日本のマスゴミはウィルス保持者（≒疑似陽性を含む陽性者数）を発症者数と言い替えて危機感を煽っていますねぇ〜
これに反して今年はインフルエンザの流行がほとんどない特異な年ですわ。
昨年はインフルエンザ（感染者1千万人以上）で年寄りを中心に関連死を含めると1万人以上の方が日本で亡くなっています。それに比べて日本の新型コロナの死者数は2千人以下（この統計も？？？ですがね！）ですわ。
欧米では、コロナ騒動はインチキだ！再びのロックダウンをやめろ！ と政府に反対するデモや医師団による抗議運動が各地で起こっています。
同じように連日、バイデンが当選、新大統領だと日本のマスゴミは言っており、トランプは往生際が悪い！ 早く引き渡せ、最低の男だと味噌糞に言われております。フリーアナウンサーの小林麻耶さんがTV番組でバイデン候補の黒い噂を話しトランプの方が良いと話したら即番組を降板させられたのはここ最近のことですわ。
まだアメリカの新大統領は決まっておりませんぞぃ、郵便投票や選挙票計算機（選挙票集計会社ドミニオン社、集計ソフトウエア開発企業スマートマチック社＆そのサーバー関連会社Scytl社）に関しての民主党（＝ＤＳ）組織的な不正操作に対して連邦最高裁の判断にもつれ込んでおり法的には決着がついていません。来年1月20日の大統領親任式に出るのはバイデンかトランプか・・・
秀さん的にはトランプが大統領継続と思っておりますがいずれがなってもアメリカ国内はただ事ではなく内戦状態になるのは間違いないと予想しております。へい
その米国の一連の内乱状態が来年3月頃には収束するでしょうから現在新型コロナ大騒ぎも3月以降には収束するとみています。
おい！ アメリカ大統領選と新型コロナはどう関係あるのか？ バカ言ってんじゃないよ と言われる方もおられるでしょうが、ご存じのように老衰＆アルツハイマー症の秀さんの勝手な妄想？ですので・・・・今はただ大いに関係があるとだけ言っておきますね！
新型コロナのせいで義娘のVちゃん（下記写真 可愛い娘ですぞぃ）がさすがに1年も帰国していないのでホームシック気味で少し元気がないのがいけませんわ
国は違えど祖国を想う気持ちは皆同じですもん 秀さんも帰国するかどうか思案橋ブルース状態で悶々としておりますがいずれ
冬来りなば春遠からじ
となると思いぼちぼちやって行きましょう！
と言うことで本日は終了っと！
秀
連日欧米、日本のマスゴミはウィルス保持者（≒疑似陽性を含む陽性者数）を発症者数と言い替えて危機感を煽っていますねぇ〜
これに反して今年はインフルエンザの流行がほとんどない特異な年ですわ。
昨年はインフルエンザ（感染者1千万人以上）で年寄りを中心に関連死を含めると1万人以上の方が日本で亡くなっています。それに比べて日本の新型コロナの死者数は2千人以下（この統計も？？？ですがね！）ですわ。
欧米では、コロナ騒動はインチキだ！再びのロックダウンをやめろ！ と政府に反対するデモや医師団による抗議運動が各地で起こっています。
同じように連日、バイデンが当選、新大統領だと日本のマスゴミは言っており、トランプは往生際が悪い！ 早く引き渡せ、最低の男だと味噌糞に言われております。フリーアナウンサーの小林麻耶さんがTV番組でバイデン候補の黒い噂を話しトランプの方が良いと話したら即番組を降板させられたのはここ最近のことですわ。
まだアメリカの新大統領は決まっておりませんぞぃ、郵便投票や選挙票計算機（選挙票集計会社ドミニオン社、集計ソフトウエア開発企業スマートマチック社＆そのサーバー関連会社Scytl社）に関しての民主党（＝ＤＳ）組織的な不正操作に対して連邦最高裁の判断にもつれ込んでおり法的には決着がついていません。来年1月20日の大統領親任式に出るのはバイデンかトランプか・・・
秀さん的にはトランプが大統領継続と思っておりますがいずれがなってもアメリカ国内はただ事ではなく内戦状態になるのは間違いないと予想しております。へい
その米国の一連の内乱状態が来年3月頃には収束するでしょうから現在新型コロナ大騒ぎも3月以降には収束するとみています。
おい！ アメリカ大統領選と新型コロナはどう関係あるのか？ バカ言ってんじゃないよ と言われる方もおられるでしょうが、ご存じのように老衰＆アルツハイマー症の秀さんの勝手な妄想？ですので・・・・今はただ大いに関係があるとだけ言っておきますね！
新型コロナのせいで義娘のVちゃん（下記写真 可愛い娘ですぞぃ）がさすがに1年も帰国していないのでホームシック気味で少し元気がないのがいけませんわ
国は違えど祖国を想う気持ちは皆同じですもん 秀さんも帰国するかどうか思案橋ブルース状態で悶々としておりますがいずれ
冬来りなば春遠からじ
となると思いぼちぼちやって行きましょう！
と言うことで本日は終了っと！
秀
2020年11月06日
さすが田中宇さんだわ編（転載記事）
5次元チェスをするというトランプの深遠な罠に民主党がかかったのかもね？
まぁ、いずれにせよ年内には結論が出ると思うがそれにしても民主主義もくそも無いですわ
日本だって裏では同じようなものでしょうよ きっと！
国民不在の政治にそろそろ羊さんの日本人も立ち上がらなくてはいけませんねぇ
来年からはきっと世の中良くなると信じたいですなぁ〜 へい
転載開始・・・・・・・
田中宇の国際ニュース解説 無料版 2020年11月6日 http://tanakanews.com/
ーーーーーーーーーーー
★米民主党の選挙不正
ーーーーーーーーーーー
米国の大統領選挙は、民主党が開票時に広範な不正を行った可能性がしだいに濃厚になっている。ウィスコンシン、ミシガン、ネバダ、アリゾナ、ペンシルバニアなどの州で、投票後の開票作業中だった現地時間の11月4日未明に、遅れて到着した郵送票の束を偽装して、偽造された大量のバイデン票が開票所に運び込まれ、それまでのトランプ優勢がバイデン優勢に覆された。各地の選挙管理委員会の要員はもともと共和党民主党の支持者が同数になるように設定されているが、11月3日の夜、いろんな理由をつけて共和党側の要員が開票所から追い出され、民主党側が開票を主導する態勢が作られた。そして郵送票の到着を装って不正が行われた。ウィスコンシン州では11月4日の午前4時に10万票が到着して開票され、そのすべてがバイデン票だった。この加算により、同州はトランプ優勢が覆され、バイデンの勝ちが宣言された。
http://www.thegatewaypundit.com/2020/11/voter-fraud-wisconsin-massive-dump-100000-ballots-biden-sudden-appear-overnight/
Voter Fraud in Wisconsin Massive Dump of Over 100,000 Ballots for Biden All the Sudden Appear Overnight
この加算により、あり得ない現象も起きた。ウィスコンシンの最大都市ミルウォーキーの7つの投票区で、投票総数が有権者登録数を上回ってしまった。このことは地元のメディアも報道し、不正の可能性が濃厚であることが一時全米に知れ渡った。民主党が支配する選挙管理委員会は、問題のミルウォーキーの投票区の有権者登録数を修正し、投票総数の範囲内におさまるように事実を再調整した。
http://www.distributednews.com/471901.html
OBVIOUS FRAUD: Seven Milwaukee wards reporting more votes than total registered voters
http://mkecitywire.com/stories/564495243-analysis-seven-milwaukee-wards-report-more-2020-presidential-votes-than-registered-voters-biden-nets-146k-votes-in-city
UPDATED: Analysis: Five Milwaukee wards report 89% turnout in 2020 presidential vote; Biden nets 146K votes in city
ミシガン州デトロイトでも、11月4日の午前3時半に13万8千票の郵送票が開票所に届き、優勢がトランプからバイデンに代わり、バイデンの勝ちが確定した。ネバダやペンシルバニアでも同様の不正の疑いがあり、トランプ陣営は開票作業の停止や再開票を請求した。だが、すでにマスコミ上で確定しているウィスコンシンやミシガンのバイデン勝利を覆すのは簡単でない。昨日の記事に書いたように、再開票しても偽造票を分けられなければ意味がない。「投票用紙を作った国土安全省は偽造防止の透かしを入れているので見分けがつく」という説があるが、投票用を作っているのは連邦政府でなく地元の州などだ。偽造票を短時間で見分ける方法があるのかどうかわからない。
http://bigleaguepolitics.com/tens-of-thousands-of-ballots-dropped-off-in-usps-boxes-at-detroit-absentee-ballot-processing-center-at-330-am-after-election/
TENS OF THOUSANDS OF BALLOTS Dropped Off in USPS Boxes at Detroit Absentee Ballot Processing Center at 3:30 AM After Election
http://www.investmentwatchblog.com/trap-set-dept-of-homeland-security-controlled-official-ballots-production-dems-print-extras-not-knowing-about-non-radioactive-isotope-watermarks-on-official-ballots/
TRAP SET: Dept of Homeland Security controlled “official ballots” production
民主党の選挙不正は、インターネットの言説を支配するSNS諸企業や、マスコミもぐるであり「不正などない。トランプ支持者の妄想だ」という話だけが今後も流布する。不正を指摘するSNSの書き込みは消される。選挙不正が公式の話として認知されるのは簡単でない。そのため昨日の記事では、不正によってトランプの敗北が確定してしまうのでないかと悲観的なことを書いた。しかし、それから１日経ってみて、どうもそうでないようだという感じが出てきている。
http://tanakanews.com/201105election.htm
トランプの敗北？
私が注目したのは、マスコミが発表する開票速報が、バイデン264、トランプ214のまま止まっていることだ。バイデンは、あと6人とれば当選確実になる。残っている4州のうち一つ取ればよい。マスコミが勝敗を確定すると覆すのが困難になる。民主党とマスコミなど軍産側は、ネバダあたりの選挙管理委員会を急かせて不正票含みで開票を進めてバイデンの勝ちを確定するのが良い。しかし、どういうわけかそれは寸止めされている。
もしかして・・・と私が思ったシナリオは、民主党に不正をさせるのがトランプの仕掛けた罠でないか、というものだ。トランプ側は不正をしない。隠れトランプが大勢いる。民主党が不正をしなければトランプの勝ちになる。トランプは、夏前から郵送投票に反対しつつも阻止せず、民主党が今回のような不正をやるように仕向けた。不正が行われ、バイデンが今のようにもうすぐ勝つ状態になったところで、トランプは開票作業を止めさせた。バイデン親子の中国ウクライナからの贈賄について司法省から電話させれば、バイデンはとりあえず開票作業の一時停止に応じる。これが今だ。
今後、この膠着状態のまま時間がたつほど、民主党の選挙不正について詳細がわかってくる。トランプ傘下の諜報界は、民主党側にスパイを潜り込ませ、不正について何らかの証拠を握っている（証拠を握れる状態を作れなければ民主党に不正させない）。これは「おとり捜査」である。これから証拠がリークされていく。ロシアゲートの逆転劇に似ている。決定的な証拠がリークされる前後に、マスコミがネバダ州のバイデン勝利を確定し、バイデンの当選を発表するかもしれない。しかしそれと同時に民主党の選挙不正について決定的な証拠が暴露され、マスコミも選挙不正に協力してバイデン勝利を捏造していたことがバレていく。
http://tanakanews.com/190527spygate.htm
スパイゲートで軍産を潰すトランプ
このシナリオが成功すると、民主党だけでなくマスコミの権威も失墜させ、軍産の全体を潰せる。最終的な次期大統領はトランプになる。もう少しで勝てたのに、と悔しがる民主党左派は、全米で絶望的な暴動・略奪に走る。米国は混乱が続いて国際信用が低下し、経済も破壊され、軍産が最も望まない覇権の失墜になる。その中でトランプの２期目が始まり、米中分離や隠然多極化を進めていく。結局のところ、一昨日書いた記事のシナリオに戻っている。嘲笑してください（笑）。
転載終了・・・・・
秀
まぁ、いずれにせよ年内には結論が出ると思うがそれにしても民主主義もくそも無いですわ
日本だって裏では同じようなものでしょうよ きっと！
国民不在の政治にそろそろ羊さんの日本人も立ち上がらなくてはいけませんねぇ
来年からはきっと世の中良くなると信じたいですなぁ〜 へい
転載開始・・・・・・・
田中宇の国際ニュース解説 無料版 2020年11月6日 http://tanakanews.com/
ーーーーーーーーーーー
★米民主党の選挙不正
ーーーーーーーーーーー
米国の大統領選挙は、民主党が開票時に広範な不正を行った可能性がしだいに濃厚になっている。ウィスコンシン、ミシガン、ネバダ、アリゾナ、ペンシルバニアなどの州で、投票後の開票作業中だった現地時間の11月4日未明に、遅れて到着した郵送票の束を偽装して、偽造された大量のバイデン票が開票所に運び込まれ、それまでのトランプ優勢がバイデン優勢に覆された。各地の選挙管理委員会の要員はもともと共和党民主党の支持者が同数になるように設定されているが、11月3日の夜、いろんな理由をつけて共和党側の要員が開票所から追い出され、民主党側が開票を主導する態勢が作られた。そして郵送票の到着を装って不正が行われた。ウィスコンシン州では11月4日の午前4時に10万票が到着して開票され、そのすべてがバイデン票だった。この加算により、同州はトランプ優勢が覆され、バイデンの勝ちが宣言された。
http://www.thegatewaypundit.com/2020/11/voter-fraud-wisconsin-massive-dump-100000-ballots-biden-sudden-appear-overnight/
Voter Fraud in Wisconsin Massive Dump of Over 100,000 Ballots for Biden All the Sudden Appear Overnight
この加算により、あり得ない現象も起きた。ウィスコンシンの最大都市ミルウォーキーの7つの投票区で、投票総数が有権者登録数を上回ってしまった。このことは地元のメディアも報道し、不正の可能性が濃厚であることが一時全米に知れ渡った。民主党が支配する選挙管理委員会は、問題のミルウォーキーの投票区の有権者登録数を修正し、投票総数の範囲内におさまるように事実を再調整した。
http://www.distributednews.com/471901.html
OBVIOUS FRAUD: Seven Milwaukee wards reporting more votes than total registered voters
http://mkecitywire.com/stories/564495243-analysis-seven-milwaukee-wards-report-more-2020-presidential-votes-than-registered-voters-biden-nets-146k-votes-in-city
UPDATED: Analysis: Five Milwaukee wards report 89% turnout in 2020 presidential vote; Biden nets 146K votes in city
ミシガン州デトロイトでも、11月4日の午前3時半に13万8千票の郵送票が開票所に届き、優勢がトランプからバイデンに代わり、バイデンの勝ちが確定した。ネバダやペンシルバニアでも同様の不正の疑いがあり、トランプ陣営は開票作業の停止や再開票を請求した。だが、すでにマスコミ上で確定しているウィスコンシンやミシガンのバイデン勝利を覆すのは簡単でない。昨日の記事に書いたように、再開票しても偽造票を分けられなければ意味がない。「投票用紙を作った国土安全省は偽造防止の透かしを入れているので見分けがつく」という説があるが、投票用を作っているのは連邦政府でなく地元の州などだ。偽造票を短時間で見分ける方法があるのかどうかわからない。
http://bigleaguepolitics.com/tens-of-thousands-of-ballots-dropped-off-in-usps-boxes-at-detroit-absentee-ballot-processing-center-at-330-am-after-election/
TENS OF THOUSANDS OF BALLOTS Dropped Off in USPS Boxes at Detroit Absentee Ballot Processing Center at 3:30 AM After Election
http://www.investmentwatchblog.com/trap-set-dept-of-homeland-security-controlled-official-ballots-production-dems-print-extras-not-knowing-about-non-radioactive-isotope-watermarks-on-official-ballots/
TRAP SET: Dept of Homeland Security controlled “official ballots” production
民主党の選挙不正は、インターネットの言説を支配するSNS諸企業や、マスコミもぐるであり「不正などない。トランプ支持者の妄想だ」という話だけが今後も流布する。不正を指摘するSNSの書き込みは消される。選挙不正が公式の話として認知されるのは簡単でない。そのため昨日の記事では、不正によってトランプの敗北が確定してしまうのでないかと悲観的なことを書いた。しかし、それから１日経ってみて、どうもそうでないようだという感じが出てきている。
http://tanakanews.com/201105election.htm
トランプの敗北？
私が注目したのは、マスコミが発表する開票速報が、バイデン264、トランプ214のまま止まっていることだ。バイデンは、あと6人とれば当選確実になる。残っている4州のうち一つ取ればよい。マスコミが勝敗を確定すると覆すのが困難になる。民主党とマスコミなど軍産側は、ネバダあたりの選挙管理委員会を急かせて不正票含みで開票を進めてバイデンの勝ちを確定するのが良い。しかし、どういうわけかそれは寸止めされている。
もしかして・・・と私が思ったシナリオは、民主党に不正をさせるのがトランプの仕掛けた罠でないか、というものだ。トランプ側は不正をしない。隠れトランプが大勢いる。民主党が不正をしなければトランプの勝ちになる。トランプは、夏前から郵送投票に反対しつつも阻止せず、民主党が今回のような不正をやるように仕向けた。不正が行われ、バイデンが今のようにもうすぐ勝つ状態になったところで、トランプは開票作業を止めさせた。バイデン親子の中国ウクライナからの贈賄について司法省から電話させれば、バイデンはとりあえず開票作業の一時停止に応じる。これが今だ。
今後、この膠着状態のまま時間がたつほど、民主党の選挙不正について詳細がわかってくる。トランプ傘下の諜報界は、民主党側にスパイを潜り込ませ、不正について何らかの証拠を握っている（証拠を握れる状態を作れなければ民主党に不正させない）。これは「おとり捜査」である。これから証拠がリークされていく。ロシアゲートの逆転劇に似ている。決定的な証拠がリークされる前後に、マスコミがネバダ州のバイデン勝利を確定し、バイデンの当選を発表するかもしれない。しかしそれと同時に民主党の選挙不正について決定的な証拠が暴露され、マスコミも選挙不正に協力してバイデン勝利を捏造していたことがバレていく。
http://tanakanews.com/190527spygate.htm
スパイゲートで軍産を潰すトランプ
このシナリオが成功すると、民主党だけでなくマスコミの権威も失墜させ、軍産の全体を潰せる。最終的な次期大統領はトランプになる。もう少しで勝てたのに、と悔しがる民主党左派は、全米で絶望的な暴動・略奪に走る。米国は混乱が続いて国際信用が低下し、経済も破壊され、軍産が最も望まない覇権の失墜になる。その中でトランプの２期目が始まり、米中分離や隠然多極化を進めていく。結局のところ、一昨日書いた記事のシナリオに戻っている。嘲笑してください（笑）。
転載終了・・・・・
秀
2020年11月05日
アメリカ内戦ぼっ発だな編
4日の夜までトランプ圧勝が深夜の郵便投票開封でバイデン有利・・・
スイングステートで投票者人口より投票用紙が多いなんてことが・・・
まぁ、いずれにせよ最高裁の判断次第ではありますがその決定に従うわけはなく
アメリカは内戦状態になり当分は収束しないでしょうねぇ、やれやれでごわす
まぁ、じっと経過を見守るしかないでわ、へい
秀
スイングステートで投票者人口より投票用紙が多いなんてことが・・・
まぁ、いずれにせよ最高裁の判断次第ではありますがその決定に従うわけはなく
アメリカは内戦状態になり当分は収束しないでしょうねぇ、やれやれでごわす
まぁ、じっと経過を見守るしかないでわ、へい
秀
2020年11月02日
いやはやここまで暴露して大丈夫か？と思ってしまう編
J-anonさん（匿名）がブログに書いた記事ですが・・・
ここまで暴露して大丈夫かと思ってしまいますわ。
多くの方はこの記事の内容は陰謀論で片づけてしまうかも知れませんが秀さん的には過去20年にわたって色々と調べた内容とマッチしているので陰謀論や都市伝説とは思っておりません。
日本ではQ及びQアノンのことも一切報道しませんがトランプの大統領選運動の時にQと大きく書いたプラカードを掲げた大勢の人たちが居ました。アメリカではQ運動の広がりは大きくアメリカの大手メディアはQ及びQアノンのことを陰謀論者達と報道していますが実際は今までのアメリカ政治や経済金融制度のウソや欺瞞に気づいた者達の運動ですわ。
当然、皆トランプ支持者です。
ホワイトハットレポートが日本でも発売されたことも知っており版元からクレームが出たことも知っていましたが
無償で情報提供するとの約束を浅ましくも金に換えようとした恥ずかしい日本人（内藤のおっちゃん）の行いには言葉がありませんが・・・
J-anon’さんの言うように本文に加えられた解説が問題になったのだと秀さんも思っております。
パパブッシュの葬儀の様子はyoutubeで今でも見れますので連中に渡されたカードを見た時の驚愕の表情を確認して見て下さい。
事実は小説より奇なり・・・・
今度の大統領選に秀さんが注目し、誠に重大な選挙だという意味が少しはお判りいただけるかと・・・思います。
まぁ、どちらが勝っても内乱状態になると思いますが・・・秀さん的にはトランプ指示は変わりありません。
では、転載開始です・・・・
タイトル：カバールの金融犯罪を暴いた究極の暴露本ホワイトハット・レポート！ そして遂に見えて来た
ディープステートによる金融支配の終焉、王の帰還！
Q関係者なら誰でも知っている「ホワイトハット」のレポートがついに翻訳化され書籍化された。
だが、このレポートは発売早々、レポートを手掛けた著者のパラディン氏（仮名：騎士の意味）が監修者の内藤晴輔氏に異議申請を行い、その理由をYouTubeのインタビューで明らかにしている。
このレポートの書籍化に動いた内藤氏や、極左中日新聞の望月イソ子記者の弟が極めて悪辣な銭ゲバ行為を行いパラディン氏の善意を踏みにじったというのがパラディン氏の言い分だ。
パラディン氏は、おそらく諜報機関の人間であることが想像できるが、彼が無償でレポートを書いて公表していた当時は、米情報機関はネオコン政権、背後のカバールに抑えられており、彼自身が危険と隣り合わせでこのレポートを無料公開していたこともわかる。
ところがトランプ政権誕生とともに風向きが変わり、Qアノン、ホワイトハットとの関係性が公然のものとなると、内藤、望月はパラディン氏にホワイトハット・レポートの日本における無料公開を提案した。日本の一般国民の覚醒のためにこのレポートをネットで公開することをしてくれないか？と。
パラディン氏はもちろん日本の関係者との連帯は絶対的に必要であるとの観点からこのレポートの無料リリースを許諾した。
しかし数か月してパラディン氏の耳に入ってきた情報は、内藤晴輔がホワイトハット・レポートに勝手な注釈を付け、出版社と６％の印税契約を結んだというものだった。
しかも彼らは勝手にホワイトハットの名を使ってオンラインサロンを作り、今後世界の金融界は本格的な金本位制に移行しGCR(通貨再評価)が行われるため、今のうちにイラクディナール、ジンバブエドルを買いあさる様に進言したため、これを真に受けた会員がこれらの通貨にかなりの投資を行ったもののイラクディナール、ジンバブエドルの価値は一向に上がらず、相当な含み損を抱えて損害賠償を訴えている者が多数出ているということだった。
内藤氏も同じくYouTubeで出版差し止めの会見を行い、今後の出版を見合わせるという謝罪会見を行った。現在予約、流通しているものの在庫が尽きたら重版は行わないということなのだろうか？
この本はジョージ・ブッシュ・シニアからオバマまでの歴代の戦争犯罪者と言えるネオコン大統領や副大統領（バイデン）、国務長官（ヒラリー）、アラン・グリーンスパンを筆頭としたFRBの理事たち、ジョージ・ソロスやグローバルユダヤ財閥が何十年間もの間、いかに本来の主権者であるアメリカ国民から金融資産を盗み、合衆国を破産させようとしてきたかを、ホワイトハットと名乗る集団が彼らの金の流れを追跡することによって暴露したレポートである。
このホワイトハットは自らを諜報部門のグループだと明かしているだけで、当然どこに所属しているかなどは秘匿している。
このレポート自体はかなりわかりづらい。このレポートはブッシュ・シニアを筆頭とした歴代ネオコン大統領とその閣僚や仲間のカバール勢たちが、災害で破壊された都市インフラを再興するために集められた1500兆円もの基金を全て盗み取り、結果的に2000兆円の債務を負わせられたアメリカをデフォルト寸前に追い込むに至った大金融疑獄を中心に暴露しているからだ。
これは、ニューオリンズをハリケーンカトリーナが襲った際、都市機能が完全にマヒして大規模なインフラ復興が必要となった時に、フロリダのデベロッパーである大富豪が3〜4兆円の復興資金を寄付したところから始まる。
史上最大級のハリケーンの被害はニューオリンズだけでなくフロリダやミシシッピーにまで及んでおり、ホワイトハットはこのフロリダの不動産王の寄付をきっかけに基金のプラットフォームを建て、南部諸州を地盤とする富豪たちから復興資金をかき集めたそうだ。それが前述の1500兆円にまで膨れ上がった。
この資金は当時大統領に就任したばかりのオバマの政権を通して南部諸州の復興資金に充てられるはずだったのだが、この1500兆円は決済されず、行方不明になった。
代わりに彼らが行ったのはFRBから多額のドルを発行してもらい利子付きで借り受け、米国民に重税を果たすどころか、ネオコンのジャパンハンドラーを使い日本人の血税から集めた特別会計の資金を殆ど奪い取って米南部の復興資金に充てたという前代未聞の強奪行為だった。
この時、ホワイトハットは政府に託したはずの巨額の資金が消えたことに対し、オバマや副大統領のバイデン、財務長官のガイドナー、そして、すでに大統領からは退いていたものの、歴代大統領に対し院政とも呼べる影響力を駆使していたジョージ・ブッシュ・シニアの銀行口座と金の流れを調べ始めた。
すると、なんとブッシュ・シニアやバイデン、ヒラリー、ビル・クリントン、オバマらが子飼いの議員や官僚の手を借りてこの1500兆円を盗み、各国のオフショア銀行やとりわけアッカーマンを頭取としたドイツ銀行に分散して隠していることを突き止めた。
口座が調べられていることを知ったブッシュ・シニアやその徒党のカバール勢力はCIAのメンバーを使い、口座の改竄や記録の抹消などの隠蔽工作をはじめたが、ホワイトハットはその全てを調べ上げており、連邦裁判所やFBIに情報をリークしたが、彼らは全て共謀していて全く動かない。
この記録（上巻）は2011年前後に記録されたレポートだが、驚いたことに、ここでもうドナルド・トランプの名前が出てくる。ブッシュらの仲間としてではなく、この金融詐欺に対処できるキーマンとしてだ。
その5年後にトランプは大統領として選出され、彼らを軍事法廷で裁くという流れに繋がってゆく。
先にも述べたが、この1500兆円の略奪にはブッシュ・シニアからオバマまでの歴代ネオコン大統領、FRBとその議長だったグリーンスパン、オバマ政権の副大統領で現在民主党の大統領候補になっているジョー・バイデン、当時の国務長官だったヒラリー、破綻が懸念されているドイツ銀行頭取のアッカーマン、挙句は2018年の米中間選挙において、共和党議員で唯一トランプに反対票を投じたミッド・ロムニー上院議員も関わっている。
このように当時のアメリカの状況を知らないと、このレポートは非常にわかり辛いのだが、ホワイトハットからレポートの翻訳、パラディン氏から非難を受けた内藤晴輔氏の解説が各レポートの合間に挿入され、レポートの背景・全体像が分かるようになっている。
そして、パラディン氏はこの内藤氏の解釈は間違っている、とはっきりYouTubeのインタビューで述べているのだが、この内藤氏の解説はなんと、私がこれまで当ブログで記載してきたディープステートについての一連の陰謀や犯罪行為、背後関係の考察に至るまでほぼ全く同じ結論になっているのだ。
唯一、私があえてこれまで触れてこなかった現上皇のカバールへの協力、資金援助について以外は…。
例え上皇が世界のパワーバランスによってそのような行為に巻き込まれたものだとしても、連続ワクチン殺人鬼のビル・ゲイツや、繁栄を築いていた日本の社会構造を破壊したジャパンハンドラーの戦争屋にしてネオコンのボス、ブッシュ一族のアーミテージに旭日大勲章を与えたり、天安門事件の直後に中国に出向いて共産党と和解するなど、何の抵抗もせずにカバール勢力にホイホイ従ったということは立派に陰謀団の犯罪に加担しているということに他ならない。この為、上皇は異例の生前退位に追い込まれたと内藤氏は解説している。
私は読んでいくうちに、内藤氏はパラディン氏を利用して金儲けを企んだ、そして投資詐欺まがいの行為をして氏を裏切ったのは確かだが、レポート内の内藤氏の解説自体は私がこれまで調べてきた事、当ブログに記してきた事とほとんど全く違わず、むしろ合っているのではないか？レポートの背景をより詳しく解説しているのではないか？と思うように感じた。
内藤氏や望月イソ子の弟の人間性はともかく、内藤氏はカバールについて致命的な機密情報を持っているパラディン氏と太いパイプを持っており、その背後関係は大方知っていた可能性がある。
そうでなければこのような歴代ネオコン大統領の重大な金融犯罪を暴いた重要なレポートの公開権を与えられるはずがないからだ。ただ、パラディン氏は相手の人間性を見誤ったのだ。
彼は最初、内藤氏がただでレポートを公開したいと言っておきながら出版社と契約して自身の金儲けを企てたり、ロゴを勝手に使用したりすることを非難していた。
百歩譲ってこのレポートを出版するのなら著者（パラディン氏）に印税の半分でも渡すのが筋ではないのか？と。
しかし、パラディン氏はレポートに内藤氏の解説文が各章に挿入されている事を知って驚き、出版差し止めを求めるようになった、と言っている。彼の解釈は間違っている、と。
もちろん、内藤氏の行為はホワイトハットを詐欺集団と勘違いさせる可能性がある看過できない問題であることがこの騒動の発端だ。だが、もう一つ、問題はこの内藤氏の解説文の方にもあったのかも知れない。
何故なら、パラディン氏はYouTubeのインタビューの第2弾か3弾で女性インタビュアーの質問にこう答えている。
「ホワイトハット・レポートは我々が入手している情報の10％しか公開していない。その理由は情報源を守るためだ。全て公開したら、情報源が特定されてしまう。我々はまだカバールに勝ってはいない。勝ってはいないのだ！だから情報源を守るためにも全てを出すことはできないのだ」
内藤氏の解釈をまともに読むと、ホワイトハットはNSAを中心とした情報機関、ペンタゴンの良識派を中心に構成されている、とここまでは陰謀論界では常識になっているが、それだけではなく、DIA（米国防情報局）やCIAの一派までもがこの活動に加わっていること、17の米諜報機関の各メンバーによるサークルがあり、それらが繋がっていることが公になってしまう。もちろん、内藤氏の解釈が本物だったらだが。
しかし、先に述べたようにこの解釈自体は私がこれまで述べてきた見解と相違なく、間違っているとはとても言えない。
それらをまとめると以下のようになる。
・JFK暗殺の指揮を採ったのはジョージ・ブッシュ・シニアで、2011年当時、この大プロジェクトの成功により、“凄い男”としてカバールのボス的存在になっていた。
しかし彼はトランプ大統領就任後に軍事法廷で銃殺。通常過去の米大統領が死去し、現役大統領が葬儀に参列した場合は現役大統領が追悼のスピーチを行うのが慣例だ。
しかし、ブッシュ・シニアの葬儀の際には歴代のネオコン大統領が参列している中に現役のトランプが参列したにも関わらず、追悼のスピーチはなかった。
さらに、動画でも出回っているが、ブッシュ・シニアの葬儀では弟のジェブ・ブッシュやブッシュJr、彼が大統領だった時の副大統領ディック・チェイニー、クリントン夫妻、オバマ夫妻ら、参列していた豪華ネオコン勢にパンフレットが配られ、その中にメモが入っていることに気づいた彼らがぎょっとしたようにメモに見入る様子が映されている。内藤氏いわく、そこに書かれていたのは、「次はお前たちだ」の文字だったそうだ。
ブッシュ・シニアの棺桶の蓋を開ければ、JFKのように額に穴が空き、後頭部の破裂した彼の死体が見られたはずだという。
・バラク・オバマは米国国籍を所有しておらず、出生証明書は偽造。ニセの出生証明書を作成した男はすでに殺されている。
彼はバリー・ストローという故意に殺された少年のIDカードを所有し（つまりバリー・ストローの社会保障番号を背乗りして）アメリカ国民に成りすました。
つまり、何者か（DSしかいないが）に操られたニセアメリカ人が8年間アメリカ大統領をやっていたということだ。
・ヒラリー・クリントンはデビット・ロックフェラー（ロックフェラー家の後継者だが六男）の娘で、ビル・クリントンはロックフェラー家の次男か三男の私生児。つまりクリントン夫妻は従兄妹同士の政略結婚で性関係はほとんどない。娘のチェルシーはヒラリーの浮気相手の子。アメリカの政府を乗っ取るための工作に過ぎない。
・ホワイトハットは金融警察のようなもので、金の流れを追跡することでカバールを追い詰めている。この結果、どの国の情報開示にもこれまで応じて来なかったスイス銀行が国際捜査機関、情報機関の情報開示請求に応じざるを得なくなった。
その結果、ブッシュ・シニアを筆頭とする歴代ネオコン大統領たちやその取り巻きは非合法の金融犯罪者で、合法的金融犯罪者はロスチャイルド、ロックフェラー一族らユダヤ系金融資本家であることが明確になった。
中央銀行制度そのものが国民の資産と安全を守る国家という統治機構の役割を放棄し、国がサラ金や闇金業者と契約して国費を借りているのと同じことだ。
そして、株式市場はギャンブル場以外の何物でもない。
中央銀行が裏付けもなく勝手に印刷しただけの利子付きの紙切れが投資銀行（証券会社）にわたると、相手の実質的信用資産の10倍もの金を貸し付けることができ（これをレバレッジという）、インサイダー以外企業の研究や内部状況も分からない会社に原本保証なしの資産を投棄させる株式運用というカジノまがいの行為や、得体のしれない、価格操作すらできる先物や証券への投機へメディアやマスコミを使って市民を誘導し、個人財産を没収するシステムができあがっている。
このSWIFTシステムというユダヤ財閥主導の国際金融システムこそがリーマンショックやウォール街の大不況を引き起こしてきたのだ。だから今後は世界の金融界を、金の流れが筒抜けになる量子金融システムに移行させようとホワイトハット勢力が動いている。
・トランプはJ・F・ケネディがやろうとした金本位制を導入し、FRBを財務省に編入させることでコントロール下に置いた。そして人事権を行使することでコロナ禍において400兆円もの紙幣を発行させ、国民に配りまくることでウォール街大不況の二の舞を防いでいる。
これ以上書くとネタ晴らしみたいになりそうだからやめておくが、パラディン氏は米国内でこのレポートを無料でサイト公開していたのだし、日本でも無料公開するはずだったと言っているのだからよいだろう。
さて、毎回長くて申し訳ないが、ここからが本番だ。
ホワイトハット・レポート出版の真骨頂は、この内藤氏との騒動によって、作者のパラディン氏がYouTubeのインタビューに姿を現したことだ（もちろん音声だけだが）。
これは佐野美代子さんという方が企画し、実施したのだが、大統領候補のバイデンを含む、ネオコン勢力、カバールの金融犯罪について知り尽くしている男が日本人のインタビューに答えたのだ！
それは我々日本人が期待していた以上に驚くべきものだった。
パラディン氏はレポートの中で何回も名前が挙げられている大金融疑獄の容疑者バイデンが民主党の大統領候補になり、選挙までもう一月となっていることから、おそらくトランプの勝利を確信していたのだろう（インタビューは9月に行われている）。
1〜2回目のインタビューでは内藤氏への批判や、氏がナーバスになっている面も見受けられたが、3回目のインタビューからは、正にカバールの金融犯罪を追及してきた、威風堂々のパラディン（騎士）そのものに戻っている。
丁度ウーマンリブという、子供から母親を奪い、ロックフェラー財団が支配する米教育委員会と支配下のメディアの洗脳で若者を都合の良い奴隷に仕立て上げようという運動の先頭に立っていた極左のユダヤ女で最高裁判事だったルース・ベイダー・ギンズバーグが死んだか殺されたんだか知らんが、いなくなり、トランプ大統領が代わりに保守派の最高裁判事を任命したことで、9人の最高裁判事のうち保守派が5人となって、懸念されていた郵政投票による不正選挙が無効化される可能性が確実になったことも大きいだろう。
また、インタビュアーの佐野美代子さんの質問がダイレクトで素晴らしい。
彼女はパラディン氏にまず量子金融システム、グローバル通貨リセットについて質問している。
「世界の金融システムは現在のSWIFTシステムから量子金融システムに移行するのですか？それはどのように行われるのですか？グローバル通貨リセットについてお伺いしたい」。
この質問に対し、パラディン氏ははっきりとこう答えた。
「その方向で計画は出来上がっている。また、あなた方は量子コンピューターという言葉にこだわっているが、（分子よりも細かく、高速な量子の動きを考慮した上で）コンピューターというものはサーバーが異常な熱を持つことをご存じでしょう？それらは絶えず冷却されていなければなりません。
トランプ大統領が宇宙軍を設立しましたよね？あれは何故でしょうか？異常な熱を持つコンピューターを常時冷却するにはどこが最適ですか？宇宙空間はとても冷たいですよね？」
「宇宙軍の創設はそういう意味なのですか？」
「そういう事です。それから衛星の中のサーバーを宇宙軍によって守ることができる」
「グローバル通貨リセットが行われた場合、例えば私が持っている一万円札はその価値がなくなるのですか？グローバル通貨リセットは金本位制と連動していると聞いていますが、世界中の通貨を裏付ける金の量があるとは思えません。そもそも金を産出できない国の貨幣価値はどうなるのでしょうか？」
「グローバル通貨リセットと現在のカバールが掌握しているSWIFTシステムの違いは、二重帳簿が許されなくなるということです。つまり、裏帳簿、出所を証明できない資産は新システムには入れられず、無価値化されます。
あなたの言った1万円札は出所が証明できますよね？正当な仕事の報酬で得たという証明が。この場合あなたの持っている1万円の価値は従来の価値と変わりません。
しかし、人身売買、麻薬密売、武器密輸など不当に得た報酬は（処罰対象になるため）証明できません。つまり、カバールの隠し財産の大半は証明できないのですよ。
つまり、彼らの持っている資産の大半が消滅するということです。
また、金本位制についてはですが、実は世界中の金の総量というのは我々が調べた限り、公表されているよりも遥かに多いのです（世界中の金の流通量は公式にはオリンピックプール3杯〜4杯ぶんと公表されている）。山下ゴールドについてはご存じですよね？
こういった隠された金の総量を含めると、世界中の通貨の裏付けとなる金の総量は全く心配ありません。金と交換できるものは何ですか？銀でもいいですよね？金銀を産出できない国はGDP、労働生産性と等価交換できます。つまり貨幣価値が実質資産に裏付けられて評価されるということなんですよ。
これは、これまでの金融システムと真逆になるということです」
「パパブッシュは巷で言われているように処刑されたのでしょうか？また、10日間の暗闇と呼ばれる緊急放送システムやカバールの大量逮捕の件について教えてください」
「そうです。パパブッシュは処刑されました。全てを自白して。
マケインも同等の扱いで処刑です。緊急放送システムというのは外国の侵略を受けた際に緊急告知ということでメディアを軍部がジャックするシステムで、これまで実行されたことはないですが、常にテストはされているんです。放送中にブザーや音声を流す形で。
大量逮捕の前にこう言ったブッシュやマケインら犯罪者の自白映像などを数日間に渡ってメディアを使って流すのです」
「動画を撮られているわけですね？」
「そうです。緊急放送システムは大統領選挙前に行われると聞いていたのですが、もう一か月で選挙ですからね。予定が変わったのかも知れません。
ただ、グアンタナモ基地にカバールを送致するという大量逮捕については、今のところ私の所に情報が入って来ていません。我々が知っているのは10万通以上の極秘起訴状が実在していることだけです。
しかし、大量逮捕は確実に行われます。
何故なら、我々が民間には10％しか開示していないホワイトハットの捜査情報をビル・バー司法長官とトランプ大統領には全て提出しているのです。彼らは全て知っているのですよ。
その証拠に、ここ数か月間の間で（オバマゲート、ピザゲート、アドレノクロム搾取による幼児の拷問、虐殺に世界のエスタブリッシュメントが関与していることなど）これまで公開など予想もできなかった情報がリークされています。
おそらく、トランプ大統領は2期目の大統領選挙に当選した直後、これらを一挙に行うつもりでしょう。それは確実に実行されます。正確な時期はともかく、我々はそのことを知っています。
それと同時にこれまで100年にわたって隠蔽されていた大量の革新的テクノロジーが公開されるでしょう。ニコラ・テスラは多くの発明をカバールに盗まれましたね。
フリーエネルギーや、ヒーリングテクノロジーです。
これらの技術はすでに完成しているのです。
もしフリーエネルギーが公開されたら、あなた方が毎月支払っている電気料金やガス代は無料になります。しかし、電力会社やガス会社はそれをされては困る。彼らは従来のインフラを使ってあなたたちから金を取りたいからです」
「素晴らしい未来が待っているということなのですね？」
「そうです。しかし肝心なことを忘れてはいけません。我々はまだカバールに勝ってはいないのです。アメリカでは多くの人がQの活動によって真実に目覚めています。それが彼らの役割なのです。だからトランプが再選されればアメリカ国内のカバールは追い払えるかも知れません。
しかし、WWG1WGAという言葉を彼らはスローガンにしているでしょう？
これは「我々が行くところには、我々全員が共に行く」という意味ですが、カバールは世界中に張り巡らされたネットワークですから、アメリカ一国のカバールを退治したところで、彼らは別の地域で勢力を盛り返し、再びアメリカの統治機構の内部に侵入してくるかも知れない。
世界中のカバール勢力を全て根絶しなければ意味がない。
WWG1WGAとはそういう意味なのです」
「日本人は全く目覚めていませんね」
「一つだけ言っておきましょう。あなたのいる地域（日本）では、最も多くのことが起きています。だから、私は日本との関係を最も重要視しているのです」
佐野美代子女史は、パラディン氏の活動に感謝の意を表した後、私が最も聞きたかった質問をしてくれた。
「Qとホワイトハットは同じグループなのですか？」
「違います。やり方は似ていますが。集めた情報を選別し、タイミングを見計らってリリースするという点では。ただ、Qが情報機関のメンバーであることは分かっています」
「その、Qに関連して、ケネディ・ジュニアについてお聞きしたいんです。
1999年に事故死したはずのケネディ・ジュニアは実は生きていて、Qの中にいるという噂がありますが、私はこの情報は信憑性が高いと思うんです。
何故なら、ケネディ・ジュニア夫妻が事故で亡くなった時、いつも旅行に連れて行っていた愛犬と愛猫がその日に限って家に置き去りでした。操縦士はプロで、罠を事前に察知し、ケネディ・ジュニア夫妻たちを飛行機に搭乗させなかった。パイロットはジュニア夫妻と義妹が乗るはずだった飛行機に仕掛けられた爆薬を小規模なものすり替え、自らはパラシュートで脱出したと言われています」
この質問に対し、パラディン氏は半ば驚いたようにこう答えた。
「あなたはずいぶんケネディ・ジュニアについて詳しいのですね！
私はそれについて全く否定しません。あの事故を調査すると、不審な点や辻褄が合わない点がいくつも出てくるのです。その可能性は大きいと思います。
もちろん、私は生きていたケネディ・ジュニアに会ったことはないし、見ても触ってもいないので断言できませんが、メンバーのうち2人が実際にケネディ・ジュニアに会ったと言っています」
？？？！！パ、パードゥン？？
って、生きてるって言ってるようなもんじゃないか！
さて、上記の量子コンピューターと金やGDPの裏付けに基づいた新金融システムの履行はNESARA/GESARA法案と呼ばれるものだが、ホワイトハット・レポートの内藤氏の解説に戻ると、これはビル・クリントンがペンタゴンの将校に銃を突き付けられて署名させられたものらしい。しかし、跡を継いだブッシュ・ジュニアとチェイニー副大統領が、正にこのNESARA法案が施行される日にワールド・トレード・センターを爆破し、テロとの戦争をでっちあげてうやむやにしたものだ。
ワールド・トレード・センターの地下には巨額の金塊が貯蔵されており、これらは全て事件前日までに運び出されたという。
この9.11テロは事件の起こる1年前に、ロックフェラー一族のニコラス・ロックフェラーが映画監督のアーロン・ルッソを米の影の政府CFR（外交問題評議会）に引き入れようとした工作の一環の中で彼に対して暴露されている。
そして、事件当日、ワールド・トレード・センターに勤務していたユダヤ人約300人は出勤しておらず、様々な人種が働いていた同ビルの倒壊事件でユダヤ系のみが死傷者0だったという。
ここでもケネディ暗殺の首謀者たち、ユダヤロビーが暗躍しているのだ。
パラディン氏はインタビューの中でこうも言っている。
「ケネディ暗殺が我々の活動のターニングポイントになったことは確かです。
あの事件でカバールは初めてその全体像を曝け出した」と。
トランプ大統領は正にカバール殲滅の旗手として選ばれた男だが、私は彼をメシアではなくダークナイト（暗黒の騎士）だと思っている。
バットマンの「ダークナイト」という映画を観ただろうか？
この中でマフィアにも屈しない、ゴッサムシティの英雄だった勇気ある判事が恋人をジョーカーに殺された恨みから私刑に走り、ジョーカーと同レベルの殺人犯にまで貶められてしまう。
しかしバットマンは彼の罪を全て自分が行ったこととして被り、逃亡者となって姿を消す。
死んだ判事は光の騎士として、ゴッサム・シティの英雄のまま葬られる。
トランプ大統領はこのダークナイトのように、2期目の政権を取った時、あらゆることを行うだろう。
軍事法廷での大量処刑（パラディン氏は、トランプが海外に散っていた米兵を次々に帰還させているのは、軍事法廷でのカバールの処刑と、それに伴う反乱勢力の鎮圧のためだ、と言っている）、或いは戒厳令下の粛清、暗殺、汚れ役の全てだ。
このままNESARA法を施行すれば、トランプに対する反対勢力は例え少数派に減ったとしても、それを単なる政治闘争と位置付けて怒りは燻ぶり続けるだろう。
そして、そうしたことを予見してか、NESARA法を実施した大統領は、次の者に大統領職を譲らなければならないことが定められている。
もしパラディン氏の言うことを真実と捉えるなら、ここで出てくる新大統領こそケネディ・ジュニアなのではないか？
かつてJFKはアメリカ大統領として、FRB国有化やパラディン氏の言うところの金本位制に裏付けられた政府紙幣の発行を実行に移し、戦争屋と中央銀行を私物化したユダヤロビーからアメリカ国民のための政治を取り戻そうとして暗殺された。
そして、父の遺志を受け継いで上院に立候補しようとしたために殺されたはずの彼の息子、ケネディ・ジュニアが実は生きていて、NASARA実施後に大統領として君臨するなら、もうそれは政治闘争のレベルではなくなる。
それは共和国の復元であり、彼は光の騎士として降臨することとなるだろう。
WWG1WGA（我々が行くところには、我々全員が共に行く）とはJFKが家族旅行に使っていた愛用のクルーズ船の釣り鐘に彫られていた言葉だ。
若い日のまだ初々しいケネディ・ジュニアとトランプが並んで映っている写真を見てみればいい。
この時、二人は互いの愛国心を認め合い、お互いにサポートするから大統領を目指すように、と進言しあっていたという。
結果的に先にトランプが大統領となり、ケネディ・ジュニアは現在Qのメンバーとして彼をサポートしている。
確かに、パラディン氏の言う通り、彼らはまだカバールに勝ってはいない。
ロスチャイルド家やロックフェラー一族を筆頭にしたグローバルユダヤ財閥やイエズス会やサンヘドリン、バチカンに巣食ったフリーメーソン、イルミナティ、実態は強盗である黒い王族や貴族どもを排除しなければならないし、カバールの手下である日本の既得権益層や特亜勢力も排除しなければならない。
これをトランプとその背後の勢力が潰せば（パラディン氏は勝ってはいないがカバールは潰れつつあると言っている）、そこに光の騎士として、新大統領として、ケネディ・ジュニアが君臨するのではないだろうか？
トランプとケネディ・ジュニアが二人で写真を取った時、すでにダークナイトとホワイトナイトの役割が決まっていたのかも知れない。
これがアメリカの現状だと思うのだが、我々日本人はまず、カバールの代理人によって国家全体を支配され、搾取されていることに全ての国民が気付かなくてはならない。
何故なら、彼らの行くところに、我々全員が共に行かなければ、それは達成されないからだ！
以上転載終了
以下の記事も関連としてお読みください。
2039年になる前にケネディ暗殺の真相を公表する
https://j-anon.hatenablog.com/entry/2018/12/24/201029
秀
ここまで暴露して大丈夫かと思ってしまいますわ。
多くの方はこの記事の内容は陰謀論で片づけてしまうかも知れませんが秀さん的には過去20年にわたって色々と調べた内容とマッチしているので陰謀論や都市伝説とは思っておりません。
日本ではQ及びQアノンのことも一切報道しませんがトランプの大統領選運動の時にQと大きく書いたプラカードを掲げた大勢の人たちが居ました。アメリカではQ運動の広がりは大きくアメリカの大手メディアはQ及びQアノンのことを陰謀論者達と報道していますが実際は今までのアメリカ政治や経済金融制度のウソや欺瞞に気づいた者達の運動ですわ。
当然、皆トランプ支持者です。
ホワイトハットレポートが日本でも発売されたことも知っており版元からクレームが出たことも知っていましたが
無償で情報提供するとの約束を浅ましくも金に換えようとした恥ずかしい日本人（内藤のおっちゃん）の行いには言葉がありませんが・・・
J-anon’さんの言うように本文に加えられた解説が問題になったのだと秀さんも思っております。
パパブッシュの葬儀の様子はyoutubeで今でも見れますので連中に渡されたカードを見た時の驚愕の表情を確認して見て下さい。
事実は小説より奇なり・・・・
今度の大統領選に秀さんが注目し、誠に重大な選挙だという意味が少しはお判りいただけるかと・・・思います。
まぁ、どちらが勝っても内乱状態になると思いますが・・・秀さん的にはトランプ指示は変わりありません。
では、転載開始です・・・・
タイトル：カバールの金融犯罪を暴いた究極の暴露本ホワイトハット・レポート！ そして遂に見えて来た
ディープステートによる金融支配の終焉、王の帰還！
Q関係者なら誰でも知っている「ホワイトハット」のレポートがついに翻訳化され書籍化された。
だが、このレポートは発売早々、レポートを手掛けた著者のパラディン氏（仮名：騎士の意味）が監修者の内藤晴輔氏に異議申請を行い、その理由をYouTubeのインタビューで明らかにしている。
このレポートの書籍化に動いた内藤氏や、極左中日新聞の望月イソ子記者の弟が極めて悪辣な銭ゲバ行為を行いパラディン氏の善意を踏みにじったというのがパラディン氏の言い分だ。
パラディン氏は、おそらく諜報機関の人間であることが想像できるが、彼が無償でレポートを書いて公表していた当時は、米情報機関はネオコン政権、背後のカバールに抑えられており、彼自身が危険と隣り合わせでこのレポートを無料公開していたこともわかる。
ところがトランプ政権誕生とともに風向きが変わり、Qアノン、ホワイトハットとの関係性が公然のものとなると、内藤、望月はパラディン氏にホワイトハット・レポートの日本における無料公開を提案した。日本の一般国民の覚醒のためにこのレポートをネットで公開することをしてくれないか？と。
パラディン氏はもちろん日本の関係者との連帯は絶対的に必要であるとの観点からこのレポートの無料リリースを許諾した。
しかし数か月してパラディン氏の耳に入ってきた情報は、内藤晴輔がホワイトハット・レポートに勝手な注釈を付け、出版社と６％の印税契約を結んだというものだった。
しかも彼らは勝手にホワイトハットの名を使ってオンラインサロンを作り、今後世界の金融界は本格的な金本位制に移行しGCR(通貨再評価)が行われるため、今のうちにイラクディナール、ジンバブエドルを買いあさる様に進言したため、これを真に受けた会員がこれらの通貨にかなりの投資を行ったもののイラクディナール、ジンバブエドルの価値は一向に上がらず、相当な含み損を抱えて損害賠償を訴えている者が多数出ているということだった。
内藤氏も同じくYouTubeで出版差し止めの会見を行い、今後の出版を見合わせるという謝罪会見を行った。現在予約、流通しているものの在庫が尽きたら重版は行わないということなのだろうか？
この本はジョージ・ブッシュ・シニアからオバマまでの歴代の戦争犯罪者と言えるネオコン大統領や副大統領（バイデン）、国務長官（ヒラリー）、アラン・グリーンスパンを筆頭としたFRBの理事たち、ジョージ・ソロスやグローバルユダヤ財閥が何十年間もの間、いかに本来の主権者であるアメリカ国民から金融資産を盗み、合衆国を破産させようとしてきたかを、ホワイトハットと名乗る集団が彼らの金の流れを追跡することによって暴露したレポートである。
このホワイトハットは自らを諜報部門のグループだと明かしているだけで、当然どこに所属しているかなどは秘匿している。
このレポート自体はかなりわかりづらい。このレポートはブッシュ・シニアを筆頭とした歴代ネオコン大統領とその閣僚や仲間のカバール勢たちが、災害で破壊された都市インフラを再興するために集められた1500兆円もの基金を全て盗み取り、結果的に2000兆円の債務を負わせられたアメリカをデフォルト寸前に追い込むに至った大金融疑獄を中心に暴露しているからだ。
これは、ニューオリンズをハリケーンカトリーナが襲った際、都市機能が完全にマヒして大規模なインフラ復興が必要となった時に、フロリダのデベロッパーである大富豪が3〜4兆円の復興資金を寄付したところから始まる。
史上最大級のハリケーンの被害はニューオリンズだけでなくフロリダやミシシッピーにまで及んでおり、ホワイトハットはこのフロリダの不動産王の寄付をきっかけに基金のプラットフォームを建て、南部諸州を地盤とする富豪たちから復興資金をかき集めたそうだ。それが前述の1500兆円にまで膨れ上がった。
この資金は当時大統領に就任したばかりのオバマの政権を通して南部諸州の復興資金に充てられるはずだったのだが、この1500兆円は決済されず、行方不明になった。
代わりに彼らが行ったのはFRBから多額のドルを発行してもらい利子付きで借り受け、米国民に重税を果たすどころか、ネオコンのジャパンハンドラーを使い日本人の血税から集めた特別会計の資金を殆ど奪い取って米南部の復興資金に充てたという前代未聞の強奪行為だった。
この時、ホワイトハットは政府に託したはずの巨額の資金が消えたことに対し、オバマや副大統領のバイデン、財務長官のガイドナー、そして、すでに大統領からは退いていたものの、歴代大統領に対し院政とも呼べる影響力を駆使していたジョージ・ブッシュ・シニアの銀行口座と金の流れを調べ始めた。
すると、なんとブッシュ・シニアやバイデン、ヒラリー、ビル・クリントン、オバマらが子飼いの議員や官僚の手を借りてこの1500兆円を盗み、各国のオフショア銀行やとりわけアッカーマンを頭取としたドイツ銀行に分散して隠していることを突き止めた。
口座が調べられていることを知ったブッシュ・シニアやその徒党のカバール勢力はCIAのメンバーを使い、口座の改竄や記録の抹消などの隠蔽工作をはじめたが、ホワイトハットはその全てを調べ上げており、連邦裁判所やFBIに情報をリークしたが、彼らは全て共謀していて全く動かない。
この記録（上巻）は2011年前後に記録されたレポートだが、驚いたことに、ここでもうドナルド・トランプの名前が出てくる。ブッシュらの仲間としてではなく、この金融詐欺に対処できるキーマンとしてだ。
その5年後にトランプは大統領として選出され、彼らを軍事法廷で裁くという流れに繋がってゆく。
先にも述べたが、この1500兆円の略奪にはブッシュ・シニアからオバマまでの歴代ネオコン大統領、FRBとその議長だったグリーンスパン、オバマ政権の副大統領で現在民主党の大統領候補になっているジョー・バイデン、当時の国務長官だったヒラリー、破綻が懸念されているドイツ銀行頭取のアッカーマン、挙句は2018年の米中間選挙において、共和党議員で唯一トランプに反対票を投じたミッド・ロムニー上院議員も関わっている。
このように当時のアメリカの状況を知らないと、このレポートは非常にわかり辛いのだが、ホワイトハットからレポートの翻訳、パラディン氏から非難を受けた内藤晴輔氏の解説が各レポートの合間に挿入され、レポートの背景・全体像が分かるようになっている。
そして、パラディン氏はこの内藤氏の解釈は間違っている、とはっきりYouTubeのインタビューで述べているのだが、この内藤氏の解説はなんと、私がこれまで当ブログで記載してきたディープステートについての一連の陰謀や犯罪行為、背後関係の考察に至るまでほぼ全く同じ結論になっているのだ。
唯一、私があえてこれまで触れてこなかった現上皇のカバールへの協力、資金援助について以外は…。
例え上皇が世界のパワーバランスによってそのような行為に巻き込まれたものだとしても、連続ワクチン殺人鬼のビル・ゲイツや、繁栄を築いていた日本の社会構造を破壊したジャパンハンドラーの戦争屋にしてネオコンのボス、ブッシュ一族のアーミテージに旭日大勲章を与えたり、天安門事件の直後に中国に出向いて共産党と和解するなど、何の抵抗もせずにカバール勢力にホイホイ従ったということは立派に陰謀団の犯罪に加担しているということに他ならない。この為、上皇は異例の生前退位に追い込まれたと内藤氏は解説している。
私は読んでいくうちに、内藤氏はパラディン氏を利用して金儲けを企んだ、そして投資詐欺まがいの行為をして氏を裏切ったのは確かだが、レポート内の内藤氏の解説自体は私がこれまで調べてきた事、当ブログに記してきた事とほとんど全く違わず、むしろ合っているのではないか？レポートの背景をより詳しく解説しているのではないか？と思うように感じた。
内藤氏や望月イソ子の弟の人間性はともかく、内藤氏はカバールについて致命的な機密情報を持っているパラディン氏と太いパイプを持っており、その背後関係は大方知っていた可能性がある。
そうでなければこのような歴代ネオコン大統領の重大な金融犯罪を暴いた重要なレポートの公開権を与えられるはずがないからだ。ただ、パラディン氏は相手の人間性を見誤ったのだ。
彼は最初、内藤氏がただでレポートを公開したいと言っておきながら出版社と契約して自身の金儲けを企てたり、ロゴを勝手に使用したりすることを非難していた。
百歩譲ってこのレポートを出版するのなら著者（パラディン氏）に印税の半分でも渡すのが筋ではないのか？と。
しかし、パラディン氏はレポートに内藤氏の解説文が各章に挿入されている事を知って驚き、出版差し止めを求めるようになった、と言っている。彼の解釈は間違っている、と。
もちろん、内藤氏の行為はホワイトハットを詐欺集団と勘違いさせる可能性がある看過できない問題であることがこの騒動の発端だ。だが、もう一つ、問題はこの内藤氏の解説文の方にもあったのかも知れない。
何故なら、パラディン氏はYouTubeのインタビューの第2弾か3弾で女性インタビュアーの質問にこう答えている。
「ホワイトハット・レポートは我々が入手している情報の10％しか公開していない。その理由は情報源を守るためだ。全て公開したら、情報源が特定されてしまう。我々はまだカバールに勝ってはいない。勝ってはいないのだ！だから情報源を守るためにも全てを出すことはできないのだ」
内藤氏の解釈をまともに読むと、ホワイトハットはNSAを中心とした情報機関、ペンタゴンの良識派を中心に構成されている、とここまでは陰謀論界では常識になっているが、それだけではなく、DIA（米国防情報局）やCIAの一派までもがこの活動に加わっていること、17の米諜報機関の各メンバーによるサークルがあり、それらが繋がっていることが公になってしまう。もちろん、内藤氏の解釈が本物だったらだが。
しかし、先に述べたようにこの解釈自体は私がこれまで述べてきた見解と相違なく、間違っているとはとても言えない。
それらをまとめると以下のようになる。
・JFK暗殺の指揮を採ったのはジョージ・ブッシュ・シニアで、2011年当時、この大プロジェクトの成功により、“凄い男”としてカバールのボス的存在になっていた。
しかし彼はトランプ大統領就任後に軍事法廷で銃殺。通常過去の米大統領が死去し、現役大統領が葬儀に参列した場合は現役大統領が追悼のスピーチを行うのが慣例だ。
しかし、ブッシュ・シニアの葬儀の際には歴代のネオコン大統領が参列している中に現役のトランプが参列したにも関わらず、追悼のスピーチはなかった。
さらに、動画でも出回っているが、ブッシュ・シニアの葬儀では弟のジェブ・ブッシュやブッシュJr、彼が大統領だった時の副大統領ディック・チェイニー、クリントン夫妻、オバマ夫妻ら、参列していた豪華ネオコン勢にパンフレットが配られ、その中にメモが入っていることに気づいた彼らがぎょっとしたようにメモに見入る様子が映されている。内藤氏いわく、そこに書かれていたのは、「次はお前たちだ」の文字だったそうだ。
ブッシュ・シニアの棺桶の蓋を開ければ、JFKのように額に穴が空き、後頭部の破裂した彼の死体が見られたはずだという。
・バラク・オバマは米国国籍を所有しておらず、出生証明書は偽造。ニセの出生証明書を作成した男はすでに殺されている。
彼はバリー・ストローという故意に殺された少年のIDカードを所有し（つまりバリー・ストローの社会保障番号を背乗りして）アメリカ国民に成りすました。
つまり、何者か（DSしかいないが）に操られたニセアメリカ人が8年間アメリカ大統領をやっていたということだ。
・ヒラリー・クリントンはデビット・ロックフェラー（ロックフェラー家の後継者だが六男）の娘で、ビル・クリントンはロックフェラー家の次男か三男の私生児。つまりクリントン夫妻は従兄妹同士の政略結婚で性関係はほとんどない。娘のチェルシーはヒラリーの浮気相手の子。アメリカの政府を乗っ取るための工作に過ぎない。
・ホワイトハットは金融警察のようなもので、金の流れを追跡することでカバールを追い詰めている。この結果、どの国の情報開示にもこれまで応じて来なかったスイス銀行が国際捜査機関、情報機関の情報開示請求に応じざるを得なくなった。
その結果、ブッシュ・シニアを筆頭とする歴代ネオコン大統領たちやその取り巻きは非合法の金融犯罪者で、合法的金融犯罪者はロスチャイルド、ロックフェラー一族らユダヤ系金融資本家であることが明確になった。
中央銀行制度そのものが国民の資産と安全を守る国家という統治機構の役割を放棄し、国がサラ金や闇金業者と契約して国費を借りているのと同じことだ。
そして、株式市場はギャンブル場以外の何物でもない。
中央銀行が裏付けもなく勝手に印刷しただけの利子付きの紙切れが投資銀行（証券会社）にわたると、相手の実質的信用資産の10倍もの金を貸し付けることができ（これをレバレッジという）、インサイダー以外企業の研究や内部状況も分からない会社に原本保証なしの資産を投棄させる株式運用というカジノまがいの行為や、得体のしれない、価格操作すらできる先物や証券への投機へメディアやマスコミを使って市民を誘導し、個人財産を没収するシステムができあがっている。
このSWIFTシステムというユダヤ財閥主導の国際金融システムこそがリーマンショックやウォール街の大不況を引き起こしてきたのだ。だから今後は世界の金融界を、金の流れが筒抜けになる量子金融システムに移行させようとホワイトハット勢力が動いている。
・トランプはJ・F・ケネディがやろうとした金本位制を導入し、FRBを財務省に編入させることでコントロール下に置いた。そして人事権を行使することでコロナ禍において400兆円もの紙幣を発行させ、国民に配りまくることでウォール街大不況の二の舞を防いでいる。
これ以上書くとネタ晴らしみたいになりそうだからやめておくが、パラディン氏は米国内でこのレポートを無料でサイト公開していたのだし、日本でも無料公開するはずだったと言っているのだからよいだろう。
さて、毎回長くて申し訳ないが、ここからが本番だ。
ホワイトハット・レポート出版の真骨頂は、この内藤氏との騒動によって、作者のパラディン氏がYouTubeのインタビューに姿を現したことだ（もちろん音声だけだが）。
これは佐野美代子さんという方が企画し、実施したのだが、大統領候補のバイデンを含む、ネオコン勢力、カバールの金融犯罪について知り尽くしている男が日本人のインタビューに答えたのだ！
それは我々日本人が期待していた以上に驚くべきものだった。
パラディン氏はレポートの中で何回も名前が挙げられている大金融疑獄の容疑者バイデンが民主党の大統領候補になり、選挙までもう一月となっていることから、おそらくトランプの勝利を確信していたのだろう（インタビューは9月に行われている）。
1〜2回目のインタビューでは内藤氏への批判や、氏がナーバスになっている面も見受けられたが、3回目のインタビューからは、正にカバールの金融犯罪を追及してきた、威風堂々のパラディン（騎士）そのものに戻っている。
丁度ウーマンリブという、子供から母親を奪い、ロックフェラー財団が支配する米教育委員会と支配下のメディアの洗脳で若者を都合の良い奴隷に仕立て上げようという運動の先頭に立っていた極左のユダヤ女で最高裁判事だったルース・ベイダー・ギンズバーグが死んだか殺されたんだか知らんが、いなくなり、トランプ大統領が代わりに保守派の最高裁判事を任命したことで、9人の最高裁判事のうち保守派が5人となって、懸念されていた郵政投票による不正選挙が無効化される可能性が確実になったことも大きいだろう。
また、インタビュアーの佐野美代子さんの質問がダイレクトで素晴らしい。
彼女はパラディン氏にまず量子金融システム、グローバル通貨リセットについて質問している。
「世界の金融システムは現在のSWIFTシステムから量子金融システムに移行するのですか？それはどのように行われるのですか？グローバル通貨リセットについてお伺いしたい」。
この質問に対し、パラディン氏ははっきりとこう答えた。
「その方向で計画は出来上がっている。また、あなた方は量子コンピューターという言葉にこだわっているが、（分子よりも細かく、高速な量子の動きを考慮した上で）コンピューターというものはサーバーが異常な熱を持つことをご存じでしょう？それらは絶えず冷却されていなければなりません。
トランプ大統領が宇宙軍を設立しましたよね？あれは何故でしょうか？異常な熱を持つコンピューターを常時冷却するにはどこが最適ですか？宇宙空間はとても冷たいですよね？」
「宇宙軍の創設はそういう意味なのですか？」
「そういう事です。それから衛星の中のサーバーを宇宙軍によって守ることができる」
「グローバル通貨リセットが行われた場合、例えば私が持っている一万円札はその価値がなくなるのですか？グローバル通貨リセットは金本位制と連動していると聞いていますが、世界中の通貨を裏付ける金の量があるとは思えません。そもそも金を産出できない国の貨幣価値はどうなるのでしょうか？」
「グローバル通貨リセットと現在のカバールが掌握しているSWIFTシステムの違いは、二重帳簿が許されなくなるということです。つまり、裏帳簿、出所を証明できない資産は新システムには入れられず、無価値化されます。
あなたの言った1万円札は出所が証明できますよね？正当な仕事の報酬で得たという証明が。この場合あなたの持っている1万円の価値は従来の価値と変わりません。
しかし、人身売買、麻薬密売、武器密輸など不当に得た報酬は（処罰対象になるため）証明できません。つまり、カバールの隠し財産の大半は証明できないのですよ。
つまり、彼らの持っている資産の大半が消滅するということです。
また、金本位制についてはですが、実は世界中の金の総量というのは我々が調べた限り、公表されているよりも遥かに多いのです（世界中の金の流通量は公式にはオリンピックプール3杯〜4杯ぶんと公表されている）。山下ゴールドについてはご存じですよね？
こういった隠された金の総量を含めると、世界中の通貨の裏付けとなる金の総量は全く心配ありません。金と交換できるものは何ですか？銀でもいいですよね？金銀を産出できない国はGDP、労働生産性と等価交換できます。つまり貨幣価値が実質資産に裏付けられて評価されるということなんですよ。
これは、これまでの金融システムと真逆になるということです」
「パパブッシュは巷で言われているように処刑されたのでしょうか？また、10日間の暗闇と呼ばれる緊急放送システムやカバールの大量逮捕の件について教えてください」
「そうです。パパブッシュは処刑されました。全てを自白して。
マケインも同等の扱いで処刑です。緊急放送システムというのは外国の侵略を受けた際に緊急告知ということでメディアを軍部がジャックするシステムで、これまで実行されたことはないですが、常にテストはされているんです。放送中にブザーや音声を流す形で。
大量逮捕の前にこう言ったブッシュやマケインら犯罪者の自白映像などを数日間に渡ってメディアを使って流すのです」
「動画を撮られているわけですね？」
「そうです。緊急放送システムは大統領選挙前に行われると聞いていたのですが、もう一か月で選挙ですからね。予定が変わったのかも知れません。
ただ、グアンタナモ基地にカバールを送致するという大量逮捕については、今のところ私の所に情報が入って来ていません。我々が知っているのは10万通以上の極秘起訴状が実在していることだけです。
しかし、大量逮捕は確実に行われます。
何故なら、我々が民間には10％しか開示していないホワイトハットの捜査情報をビル・バー司法長官とトランプ大統領には全て提出しているのです。彼らは全て知っているのですよ。
その証拠に、ここ数か月間の間で（オバマゲート、ピザゲート、アドレノクロム搾取による幼児の拷問、虐殺に世界のエスタブリッシュメントが関与していることなど）これまで公開など予想もできなかった情報がリークされています。
おそらく、トランプ大統領は2期目の大統領選挙に当選した直後、これらを一挙に行うつもりでしょう。それは確実に実行されます。正確な時期はともかく、我々はそのことを知っています。
それと同時にこれまで100年にわたって隠蔽されていた大量の革新的テクノロジーが公開されるでしょう。ニコラ・テスラは多くの発明をカバールに盗まれましたね。
フリーエネルギーや、ヒーリングテクノロジーです。
これらの技術はすでに完成しているのです。
もしフリーエネルギーが公開されたら、あなた方が毎月支払っている電気料金やガス代は無料になります。しかし、電力会社やガス会社はそれをされては困る。彼らは従来のインフラを使ってあなたたちから金を取りたいからです」
「素晴らしい未来が待っているということなのですね？」
「そうです。しかし肝心なことを忘れてはいけません。我々はまだカバールに勝ってはいないのです。アメリカでは多くの人がQの活動によって真実に目覚めています。それが彼らの役割なのです。だからトランプが再選されればアメリカ国内のカバールは追い払えるかも知れません。
しかし、WWG1WGAという言葉を彼らはスローガンにしているでしょう？
これは「我々が行くところには、我々全員が共に行く」という意味ですが、カバールは世界中に張り巡らされたネットワークですから、アメリカ一国のカバールを退治したところで、彼らは別の地域で勢力を盛り返し、再びアメリカの統治機構の内部に侵入してくるかも知れない。
世界中のカバール勢力を全て根絶しなければ意味がない。
WWG1WGAとはそういう意味なのです」
「日本人は全く目覚めていませんね」
「一つだけ言っておきましょう。あなたのいる地域（日本）では、最も多くのことが起きています。だから、私は日本との関係を最も重要視しているのです」
佐野美代子女史は、パラディン氏の活動に感謝の意を表した後、私が最も聞きたかった質問をしてくれた。
「Qとホワイトハットは同じグループなのですか？」
「違います。やり方は似ていますが。集めた情報を選別し、タイミングを見計らってリリースするという点では。ただ、Qが情報機関のメンバーであることは分かっています」
「その、Qに関連して、ケネディ・ジュニアについてお聞きしたいんです。
1999年に事故死したはずのケネディ・ジュニアは実は生きていて、Qの中にいるという噂がありますが、私はこの情報は信憑性が高いと思うんです。
何故なら、ケネディ・ジュニア夫妻が事故で亡くなった時、いつも旅行に連れて行っていた愛犬と愛猫がその日に限って家に置き去りでした。操縦士はプロで、罠を事前に察知し、ケネディ・ジュニア夫妻たちを飛行機に搭乗させなかった。パイロットはジュニア夫妻と義妹が乗るはずだった飛行機に仕掛けられた爆薬を小規模なものすり替え、自らはパラシュートで脱出したと言われています」
この質問に対し、パラディン氏は半ば驚いたようにこう答えた。
「あなたはずいぶんケネディ・ジュニアについて詳しいのですね！
私はそれについて全く否定しません。あの事故を調査すると、不審な点や辻褄が合わない点がいくつも出てくるのです。その可能性は大きいと思います。
もちろん、私は生きていたケネディ・ジュニアに会ったことはないし、見ても触ってもいないので断言できませんが、メンバーのうち2人が実際にケネディ・ジュニアに会ったと言っています」
？？？！！パ、パードゥン？？
って、生きてるって言ってるようなもんじゃないか！
さて、上記の量子コンピューターと金やGDPの裏付けに基づいた新金融システムの履行はNESARA/GESARA法案と呼ばれるものだが、ホワイトハット・レポートの内藤氏の解説に戻ると、これはビル・クリントンがペンタゴンの将校に銃を突き付けられて署名させられたものらしい。しかし、跡を継いだブッシュ・ジュニアとチェイニー副大統領が、正にこのNESARA法案が施行される日にワールド・トレード・センターを爆破し、テロとの戦争をでっちあげてうやむやにしたものだ。
ワールド・トレード・センターの地下には巨額の金塊が貯蔵されており、これらは全て事件前日までに運び出されたという。
この9.11テロは事件の起こる1年前に、ロックフェラー一族のニコラス・ロックフェラーが映画監督のアーロン・ルッソを米の影の政府CFR（外交問題評議会）に引き入れようとした工作の一環の中で彼に対して暴露されている。
そして、事件当日、ワールド・トレード・センターに勤務していたユダヤ人約300人は出勤しておらず、様々な人種が働いていた同ビルの倒壊事件でユダヤ系のみが死傷者0だったという。
ここでもケネディ暗殺の首謀者たち、ユダヤロビーが暗躍しているのだ。
パラディン氏はインタビューの中でこうも言っている。
「ケネディ暗殺が我々の活動のターニングポイントになったことは確かです。
あの事件でカバールは初めてその全体像を曝け出した」と。
トランプ大統領は正にカバール殲滅の旗手として選ばれた男だが、私は彼をメシアではなくダークナイト（暗黒の騎士）だと思っている。
バットマンの「ダークナイト」という映画を観ただろうか？
この中でマフィアにも屈しない、ゴッサムシティの英雄だった勇気ある判事が恋人をジョーカーに殺された恨みから私刑に走り、ジョーカーと同レベルの殺人犯にまで貶められてしまう。
しかしバットマンは彼の罪を全て自分が行ったこととして被り、逃亡者となって姿を消す。
死んだ判事は光の騎士として、ゴッサム・シティの英雄のまま葬られる。
トランプ大統領はこのダークナイトのように、2期目の政権を取った時、あらゆることを行うだろう。
軍事法廷での大量処刑（パラディン氏は、トランプが海外に散っていた米兵を次々に帰還させているのは、軍事法廷でのカバールの処刑と、それに伴う反乱勢力の鎮圧のためだ、と言っている）、或いは戒厳令下の粛清、暗殺、汚れ役の全てだ。
このままNESARA法を施行すれば、トランプに対する反対勢力は例え少数派に減ったとしても、それを単なる政治闘争と位置付けて怒りは燻ぶり続けるだろう。
そして、そうしたことを予見してか、NESARA法を実施した大統領は、次の者に大統領職を譲らなければならないことが定められている。
もしパラディン氏の言うことを真実と捉えるなら、ここで出てくる新大統領こそケネディ・ジュニアなのではないか？
かつてJFKはアメリカ大統領として、FRB国有化やパラディン氏の言うところの金本位制に裏付けられた政府紙幣の発行を実行に移し、戦争屋と中央銀行を私物化したユダヤロビーからアメリカ国民のための政治を取り戻そうとして暗殺された。
そして、父の遺志を受け継いで上院に立候補しようとしたために殺されたはずの彼の息子、ケネディ・ジュニアが実は生きていて、NASARA実施後に大統領として君臨するなら、もうそれは政治闘争のレベルではなくなる。
それは共和国の復元であり、彼は光の騎士として降臨することとなるだろう。
WWG1WGA（我々が行くところには、我々全員が共に行く）とはJFKが家族旅行に使っていた愛用のクルーズ船の釣り鐘に彫られていた言葉だ。
若い日のまだ初々しいケネディ・ジュニアとトランプが並んで映っている写真を見てみればいい。
この時、二人は互いの愛国心を認め合い、お互いにサポートするから大統領を目指すように、と進言しあっていたという。
結果的に先にトランプが大統領となり、ケネディ・ジュニアは現在Qのメンバーとして彼をサポートしている。
確かに、パラディン氏の言う通り、彼らはまだカバールに勝ってはいない。
ロスチャイルド家やロックフェラー一族を筆頭にしたグローバルユダヤ財閥やイエズス会やサンヘドリン、バチカンに巣食ったフリーメーソン、イルミナティ、実態は強盗である黒い王族や貴族どもを排除しなければならないし、カバールの手下である日本の既得権益層や特亜勢力も排除しなければならない。
これをトランプとその背後の勢力が潰せば（パラディン氏は勝ってはいないがカバールは潰れつつあると言っている）、そこに光の騎士として、新大統領として、ケネディ・ジュニアが君臨するのではないだろうか？
トランプとケネディ・ジュニアが二人で写真を取った時、すでにダークナイトとホワイトナイトの役割が決まっていたのかも知れない。
これがアメリカの現状だと思うのだが、我々日本人はまず、カバールの代理人によって国家全体を支配され、搾取されていることに全ての国民が気付かなくてはならない。
何故なら、彼らの行くところに、我々全員が共に行かなければ、それは達成されないからだ！
以上転載終了
以下の記事も関連としてお読みください。
2039年になる前にケネディ暗殺の真相を公表する
https://j-anon.hatenablog.com/entry/2018/12/24/201029
秀
2020年10月30日
アメリカ大統領選予想編
日本のマスコミではトランプ大統領の評価はぼろ糞で大統領選ではバイデンが圧勝なんて予想をしていますが・・・
秀さん的にはトランプが再選するのではないかと強く確信しておりますぞぃ。というより投票後不正投票だ！ と双方の陣営が言い合って裁判にもつれ込む可能性も大ですわ。
だから今回のアメリカ最高裁判事でリベラル派のギンズバーグ婆さんの死去に伴い保守派のバレットおばさんをトランプが大統領選挙前に強引に任命したとも言えます。
仮に秀さんの予想とおりトランプが勝った場合、かなり大掛かりな世界体制の変革と言うかグーローバリズム・新自由主義で覆われた世界金融体制に大きな変化があると思っております。
1913年 アメリカで連邦準備制度（FRB）が設立されましたがこのFRB、ジョン・ロックフェラー、ポール・ウォーバーグ、ロスチャルドなど
いわゆる現在の国際金融資本家と言われている連中によって作られたアメリカの中央銀行ですが実際は民間の資本家の所有機関みたいなものですわ。
明治に設立された日本銀行に関しては55％は日本国政府が株主となっていますが日銀は、認可法人で、政府機関でもなく、曖昧な定義の組織で2010年の時点で、政府を除く45％の日銀株式所有者の内訳は、個人が35.9％、金融機関が2.4％、公共団体等が0.2％、その他の法人が6.5％。で通常の株式会社と異なり、出資者は経営に関与することはできないが、出資額に対して年5％以内の配当を受け取ることができる。つまり、非公開の個人や団体が、通貨の発行から利益を得ているという摩訶不思議な状態が続いています。
日銀は当時のロスチャイルド一族の影響下で設立されたことはその設立経過を見れば明らかですわ。
1913年よりも前はアメリカの政府、各大統領が発行する政府紙幣が使われていたのですわ。中央銀行はお金の量を決める、物価、金利、国民の賃金を左右するような非常に重要な役割を持っていますがその重要な役割を持つ、お金の供給量を決めるも国＝政府が握っていたのですが1913年にジキル島で秘密裏に前述の民間銀行家の集まりがありその後その当時の大統領であるウィルソンはジョン・ロックフェラー&ポール・ウォーバーグに言われオーウェン・グラス法にサインしてクリスマス休暇中の12月23日に法案をだまし討ちのような形で可決し政府から民間に通貨発行権が変わったのですわ。
そのウィソン大統領は晩年こんなことを言っております。
私はうっかりして自分の国を滅亡させてしまいました。
私たちは文明開化した世界においての支配された政治、ほとんど完全に管理された最悪の統治の国に陥ったのです・・・と
このFRB含めた世界中の中央銀行制度（国際資本家が関係していない）を採用していない国は北朝鮮、イラン、スーダン、キューバ、リビアでしたがご存じのとおり、国際社会では、ならず者国家として非難されいちゃもんを付けられカダフィー率いる超福祉充実国家のリビアは戦争で破壊されてしまいました。アフガニスタンとイラクもつい最近まで、中央銀行を持たない国家であったが、アメリカに侵略された後、中央銀行制度への仲間入りを余儀なくされています。
イランも相変わらずくそみそに言われていますねぇ。
その世界の中央銀行を管理するのがスイスのバーゼルにあるBIS（Bank for International Settlements、国際決済銀行）ですわ。
このBISも国際資本家が所有していると考えて間違いないですわ。
スイスに訳の分からない金が集まることは昔から言われていますが今年9月に報道された（日本ではほとんど報道されない）「フィンセン文書」では、世界の大銀行が巨額の資金洗浄に関わってきた可能性が明らかになった。スイスの銀行も世界中で数十億ドルの疑わしい取引に関与していたとされスイス国内外の検察庁は、スイスの銀行を資金洗浄や脱税ほう助の疑いで捜査しているとのこと。
まぁ、早い話が今の中央銀行制度は怪しいことばかりで裏で何をやっているのか分からない状態ですわ。
さてトランプですが、この中央銀行制度を維持してきた国際金融家連中（=グローバリストでもある）の影響力を排除＆浄化するように動いているのですわ。
そんなことを考えりゃ当然タダでは済みませんわ、ですので何度も裏では暗殺未遂（発表はされない）があったようですが何とか生き延びているようです。
トランプが再選されれば今まで闇に隠れていた不透明なお金の流れ信用創造基盤、国債制度など等大きく激変する可能性が大だと秀さんは思っております。またそうなるよう期待しております。その結果日本も浄化されれば良いですがな へい
へい、さてさて秀さんの予想とおりトランプが再選するか、はたまたアメリカが内戦状態になるかは神のみぞ知るですわ。ほい
本日は、これまで
秀
秀さん的にはトランプが再選するのではないかと強く確信しておりますぞぃ。というより投票後不正投票だ！ と双方の陣営が言い合って裁判にもつれ込む可能性も大ですわ。
だから今回のアメリカ最高裁判事でリベラル派のギンズバーグ婆さんの死去に伴い保守派のバレットおばさんをトランプが大統領選挙前に強引に任命したとも言えます。
仮に秀さんの予想とおりトランプが勝った場合、かなり大掛かりな世界体制の変革と言うかグーローバリズム・新自由主義で覆われた世界金融体制に大きな変化があると思っております。
1913年 アメリカで連邦準備制度（FRB）が設立されましたがこのFRB、ジョン・ロックフェラー、ポール・ウォーバーグ、ロスチャルドなど
いわゆる現在の国際金融資本家と言われている連中によって作られたアメリカの中央銀行ですが実際は民間の資本家の所有機関みたいなものですわ。
明治に設立された日本銀行に関しては55％は日本国政府が株主となっていますが日銀は、認可法人で、政府機関でもなく、曖昧な定義の組織で2010年の時点で、政府を除く45％の日銀株式所有者の内訳は、個人が35.9％、金融機関が2.4％、公共団体等が0.2％、その他の法人が6.5％。で通常の株式会社と異なり、出資者は経営に関与することはできないが、出資額に対して年5％以内の配当を受け取ることができる。つまり、非公開の個人や団体が、通貨の発行から利益を得ているという摩訶不思議な状態が続いています。
日銀は当時のロスチャイルド一族の影響下で設立されたことはその設立経過を見れば明らかですわ。
1913年よりも前はアメリカの政府、各大統領が発行する政府紙幣が使われていたのですわ。中央銀行はお金の量を決める、物価、金利、国民の賃金を左右するような非常に重要な役割を持っていますがその重要な役割を持つ、お金の供給量を決めるも国＝政府が握っていたのですが1913年にジキル島で秘密裏に前述の民間銀行家の集まりがありその後その当時の大統領であるウィルソンはジョン・ロックフェラー&ポール・ウォーバーグに言われオーウェン・グラス法にサインしてクリスマス休暇中の12月23日に法案をだまし討ちのような形で可決し政府から民間に通貨発行権が変わったのですわ。
そのウィソン大統領は晩年こんなことを言っております。
私はうっかりして自分の国を滅亡させてしまいました。
私たちは文明開化した世界においての支配された政治、ほとんど完全に管理された最悪の統治の国に陥ったのです・・・と
このFRB含めた世界中の中央銀行制度（国際資本家が関係していない）を採用していない国は北朝鮮、イラン、スーダン、キューバ、リビアでしたがご存じのとおり、国際社会では、ならず者国家として非難されいちゃもんを付けられカダフィー率いる超福祉充実国家のリビアは戦争で破壊されてしまいました。アフガニスタンとイラクもつい最近まで、中央銀行を持たない国家であったが、アメリカに侵略された後、中央銀行制度への仲間入りを余儀なくされています。
イランも相変わらずくそみそに言われていますねぇ。
その世界の中央銀行を管理するのがスイスのバーゼルにあるBIS（Bank for International Settlements、国際決済銀行）ですわ。
このBISも国際資本家が所有していると考えて間違いないですわ。
スイスに訳の分からない金が集まることは昔から言われていますが今年9月に報道された（日本ではほとんど報道されない）「フィンセン文書」では、世界の大銀行が巨額の資金洗浄に関わってきた可能性が明らかになった。スイスの銀行も世界中で数十億ドルの疑わしい取引に関与していたとされスイス国内外の検察庁は、スイスの銀行を資金洗浄や脱税ほう助の疑いで捜査しているとのこと。
まぁ、早い話が今の中央銀行制度は怪しいことばかりで裏で何をやっているのか分からない状態ですわ。
さてトランプですが、この中央銀行制度を維持してきた国際金融家連中（=グローバリストでもある）の影響力を排除＆浄化するように動いているのですわ。
そんなことを考えりゃ当然タダでは済みませんわ、ですので何度も裏では暗殺未遂（発表はされない）があったようですが何とか生き延びているようです。
トランプが再選されれば今まで闇に隠れていた不透明なお金の流れ信用創造基盤、国債制度など等大きく激変する可能性が大だと秀さんは思っております。またそうなるよう期待しております。その結果日本も浄化されれば良いですがな へい
へい、さてさて秀さんの予想とおりトランプが再選するか、はたまたアメリカが内戦状態になるかは神のみぞ知るですわ。ほい
本日は、これまで
秀
2020年04月23日
こんな時はじっくり構えて仕事以外のことにも考えを巡らせれば良いのでは？編
ったくいつコロナが収束するのか全く分からない状況で何となく不安を感じている方も多いのではないでしょうか？
とは言っても半ば経済活動が休止しているような状況であれこれ考えてもストレスがたまるばかりですので我々凡夫はどうしようもないのが実際のところですね。
ジタバタしてもしょうがないので泰然自若でどっしりと構えるしかないですね。
ここ最近の驚きのニュースで原油の先物取引でマイナス何てこともありましたね、原油を先物で買えば引き渡し時に原油+お金がもらえるなんてことになる。
おいおい、一体世の中どうなっているの？ と首をかしげてしまいますが、思うに急激な動きには必ず裏があります。
今回のコロナバンデミックに関しても秀さん的には世界の裏側でのドンパチ戦争状態だと認識しています。
プロジェクト・アバロンという組織を運営しているビル・ライアンという方がAngro-Saxon Mission というタイトルで2011年に発信されたビデオが幸いにも削除されず残っていたのでＵＲＬを貼り付けますが今のコロナ含めサーズや鳥インフルエンザといったウイルス兵器の事を9年前に述べています。それも中国が関連していると・・・・（リンク切れされていたらごめんなさい）
https://www.youtube.com/watch?time_continue=4&v=_o8hYXBPFn8&feature=emb_logo
日本のマスメディア含め世界中の大手メディアは一切裏で起こっていることは発表しませんのでこんな話を聞いても陰謀論でかたずけられてしまうのですがね。
アメリカのトランプ大統領も大手メディア（メインストリームメディア）はフェイクばかりだと公言していますがその通りだと思いますねぇ。
トランプ大統領は就任してからペドフェリア犯罪人をバンバン逮捕しています。バチカンでのペドフェリア事件も表ざたになりましたねぇ。
キリスト教徒の総本山であるバチカンですぞぃ。ったく神父が幼い子供を虐待強姦しているなんてどうよ！
また最近では投資家で大富豪で有名なジェフリー・エプスタインがペドフェリアで逮捕＆自殺（実際は違う）事件が有名ですがピザゲート事件の発覚から表に出てきたのですが我々が認知しないところで信じられないような凄惨なことが行われています。
日本人からしたら想像も出来ない邪悪な連中ですわ。気分の良いものではありませんので詳しくは述べませんが自分自身で調べてみてください。決して陰謀論なんて言葉でかたずけられる問題ではありませんので。
秀さんが疑問に思ったのはＦＲＢがアメリカの政府機関ではなく民間の銀行（株式会社）の集まりであることが分かった時からでした。
日本銀行しかり、国の機関ではなくジャスダックに上場しているいち株式会社です。５５％は日本国政府が株を持っていますが残り４５％の株主は決して発表しません。
また９１１のワールドトレードセンタービルに航空機が激突した事故、特にＷＴＣ第７ビルは飛行機が突っ込んでいないのに9秒で自然崩壊した事件もおかしさ満杯でしたわ。上記の述べた全ての事柄は脈絡が無いようにみえますが時系列的につながっていると思いますぞぃ。
書き出すとキリがないのでこの辺でやめますが今回のコロナ騒動は今までの価値観をごろっと変える大事件の始まりかも知れません。
ヒラリーやビルゲイツが逮捕されるまで果たして秀さんが生きているかは分かりませんが今年は今までは裏に隠されていたことが表に出る年の始まりのような気がしてなりません。
と・・・以上書いてきましたがコロナで家でヒマしているのでしたら秀さん陰謀論について少し調べてみてはいかがでしょうか？
あ〜、やっぱりお前はアホだわ！ と言われるのを覚悟して本日のブログは終了っと！
秀
おまけ：2019年9月にアメリカ海軍がＵＦＯを正式に認めた＆ＵＦＯの技術特許も申請したことも調べてみて下さい。
嘘ではないですよ！
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/09/ufo-3.php
https://gigazine.net/news/20200124-ufo-patent/
とは言っても半ば経済活動が休止しているような状況であれこれ考えてもストレスがたまるばかりですので我々凡夫はどうしようもないのが実際のところですね。
ジタバタしてもしょうがないので泰然自若でどっしりと構えるしかないですね。
ここ最近の驚きのニュースで原油の先物取引でマイナス何てこともありましたね、原油を先物で買えば引き渡し時に原油+お金がもらえるなんてことになる。
おいおい、一体世の中どうなっているの？ と首をかしげてしまいますが、思うに急激な動きには必ず裏があります。
今回のコロナバンデミックに関しても秀さん的には世界の裏側でのドンパチ戦争状態だと認識しています。
プロジェクト・アバロンという組織を運営しているビル・ライアンという方がAngro-Saxon Mission というタイトルで2011年に発信されたビデオが幸いにも削除されず残っていたのでＵＲＬを貼り付けますが今のコロナ含めサーズや鳥インフルエンザといったウイルス兵器の事を9年前に述べています。それも中国が関連していると・・・・（リンク切れされていたらごめんなさい）
https://www.youtube.com/watch?time_continue=4&v=_o8hYXBPFn8&feature=emb_logo
日本のマスメディア含め世界中の大手メディアは一切裏で起こっていることは発表しませんのでこんな話を聞いても陰謀論でかたずけられてしまうのですがね。
アメリカのトランプ大統領も大手メディア（メインストリームメディア）はフェイクばかりだと公言していますがその通りだと思いますねぇ。
トランプ大統領は就任してからペドフェリア犯罪人をバンバン逮捕しています。バチカンでのペドフェリア事件も表ざたになりましたねぇ。
キリスト教徒の総本山であるバチカンですぞぃ。ったく神父が幼い子供を虐待強姦しているなんてどうよ！
また最近では投資家で大富豪で有名なジェフリー・エプスタインがペドフェリアで逮捕＆自殺（実際は違う）事件が有名ですがピザゲート事件の発覚から表に出てきたのですが我々が認知しないところで信じられないような凄惨なことが行われています。
日本人からしたら想像も出来ない邪悪な連中ですわ。気分の良いものではありませんので詳しくは述べませんが自分自身で調べてみてください。決して陰謀論なんて言葉でかたずけられる問題ではありませんので。
秀さんが疑問に思ったのはＦＲＢがアメリカの政府機関ではなく民間の銀行（株式会社）の集まりであることが分かった時からでした。
日本銀行しかり、国の機関ではなくジャスダックに上場しているいち株式会社です。５５％は日本国政府が株を持っていますが残り４５％の株主は決して発表しません。
また９１１のワールドトレードセンタービルに航空機が激突した事故、特にＷＴＣ第７ビルは飛行機が突っ込んでいないのに9秒で自然崩壊した事件もおかしさ満杯でしたわ。上記の述べた全ての事柄は脈絡が無いようにみえますが時系列的につながっていると思いますぞぃ。
書き出すとキリがないのでこの辺でやめますが今回のコロナ騒動は今までの価値観をごろっと変える大事件の始まりかも知れません。
ヒラリーやビルゲイツが逮捕されるまで果たして秀さんが生きているかは分かりませんが今年は今までは裏に隠されていたことが表に出る年の始まりのような気がしてなりません。
と・・・以上書いてきましたがコロナで家でヒマしているのでしたら秀さん陰謀論について少し調べてみてはいかがでしょうか？
あ〜、やっぱりお前はアホだわ！ と言われるのを覚悟して本日のブログは終了っと！
秀
おまけ：2019年9月にアメリカ海軍がＵＦＯを正式に認めた＆ＵＦＯの技術特許も申請したことも調べてみて下さい。
嘘ではないですよ！
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/09/ufo-3.php
https://gigazine.net/news/20200124-ufo-patent/
2020年03月27日
自宅監禁令かいな！編
やれやれ、在ホーチミン日本領事館から以下のようなメールが来たわい！
●報道によれば，ベトナム政府は，今後，（１）市民の外出を最大限制限する，（２）外出せざるを得ない場合，マスクを常に着用し，他人と接触する際にはできるだけ２メートルの間隔をあける，（３）２０名以上の会議・イベント等の開催を中止し，特に，事務所ビル，学校，病院等の周辺で１０人以上が集まることを禁止する，（４）ハノイ市，ホーチミン市等において，食料，薬品，医療サービスを除き，全ての各種サービスの商店等を閉店する，等の措置を求めるとのことです（以下２に詳細）。
●ベトナム在住の方にあっては，ご注意ください。
●本件に関し，現時点で当館が入手している情報は，記載のとおりです。
１ ベトナムにおける感染状況
ベトナム保健省の発表によれば，3月26日午後7時現在におけるベトナム国内での新型コロナウイルスの陽性事例は計153名（うち17名は治癒）です。
２ ベトナム政府の措置（報道による）
（１）3月25日に開催されたCOVID-19対策国家指導委員会会合において，ダム副首相は，国民に対して，特に以下について留意するよう求めたとのことです。
ア 外出を最大限制限し，真に必要なときのみ外出する。
イ 外出せざるを得ない場合，マスクを常に着用し，他人と接触する際にはできるだけ２メートルの間隔をあける。
（２）3月26日に開催されたCOVID-19政府常務委員会において，フック首相は以下を述べたとのことです。これらの措置は，3月28日0時（深夜）から数週間実施し，延長も検討するとのことです。
ア 20名以上が集まる会議・イベント等の開催を中止する。
イ ハノイ市，ホーチミン市，ハイフォン市，カントー市，ダナン市において，食料，薬品，医療サービスを除き，全ての各種サービスの商店等を閉店する。
ウ 交通運輸省は，2大都市（ハノイ，ホーチミン）を出発する，各地行きの航空便を制限する。
エ 事務所ビル，学校，病院等の周辺で10人以上集まることを禁止する。
オ 人々は移動を少なくし，オンラインや他の適切な勤務様式に変えていく必要がある。
おいおい！ これじゃ戒厳令と同じでしょう！
いやはやベトナム政府の事の進め方の速さ強引さには驚き桃ノ木マンゴの木でごわす。
まぁ、先手必勝がベトナム流儀だそうです。
ホーチミンでもひょっとしたら東京のように食品買いだめみたいなことが起きるかもね？
世界中大変な状態になっておりますねぇ、これは単なるバンデミックではなく裏の戦争状態（あえて説明はしませんがが・・・）でしょう多分。
以下はBBC JAPANのバチカンの記事ですが全米があっと驚く為五郎状態のスキャンダルを起こした大富豪ジェフリー・エプスタインを始め世界中で幼児性虐待者達の逮捕者が続出していることも関係あるでしょう。ヒラリーやマドンナ、最近の噂ではではトムハンクスあたりもペドフィリア（英: pedophilia）だなんて噂されております。
陰謀論者に言わせれば悪魔教の連中の粛清が始まったとも？
秀さん的には否定はしません。この世の中何が起きてもおかしくはありませんもん。だって今現在世界中で経済がマヒするような戒厳令みたいな状況に置かれていることを考えれば納得ですわ。
さて話を戻して、日本でも首都圏で外出禁止令が出るなんて言われておりますがこんな状態が続くと世界の経済や金融に壊滅的な影響が出るでしょうねぇ、
そこで香港一人14万円、買ったもん勝ちのあのアメリカが一人1200ドルを直接現金で配ろうかなんてことになっているようです。
ベーシックインカムではありませんが今までの新自由主義的な流れからいったらおいおい いったいどうしたの？ て感じですね。
極論を言わせてもらえれば長く続いた金（カネ）を中心とした世界経済の仕組みが新型コロナによって崩されかもね？
まぁ、そんなことはどうでも良いのでして、秀さん的にはベトナムのアパートで一人何するぞ と考え込んでいます。
一日1回来る義娘のVANちゃんからのLINEビデオ通話がせめてもの慰めですわ。孫二人はTVばかり見ており爺ちゃんのお相手はしてくれません。くそぅ お前ら次回お土産は無しじゃぃ！
ってことで本日は終了っと！
転載記事・・・・・・・・・・・・・・・
児童性的虐待は「いけにえの儀式」のよう ローマ法王、具体的対策を約束
2019年02月25日
「声のない、押しつぶされた悲鳴にじっと耳を傾ける義務がある」と法王は述べた
キリスト教カトリック教会の法王フランシスコは24日、聖職者による未成年への性的虐待問題に具体的な対策を導入すると所信を発表した。
聖職者による性的虐待に関する特別会議は、21日からヴァチカンで行われていた。会議閉会に際し、法王は加害者の聖職者は「サタン（キリスト教の悪魔）の手先」だと発言。全ての事件に「真剣に」取り組むと述べた。
また、児童虐待はキリスト教以前にあった古代のいけにえの儀式を思い出させると語った。
その上で、大司教らは今後、虐待阻止と加害者への処罰のガイドラインを見直し、強化すると述べている。
BBCのジェイムズ・レノルズ・ヴァチカン特派員によると、法王は今回、大まかな方針を述べるに留まったが、虐待の被害者やサバイバーは具体的で詳細な対策の発表を訴えるだろうと指摘している。
「サタンの手先」
法王フランシスコは4日間におよぶ会議の最終日、「（児童虐待は）かつて特定の文化で広く行われていた、残忍な宗教儀式を思い起こさせる、そこでは人間が、多くの場合は子どもが、いけにえにされた」と述べた。
「この非人道的な行為は世界中で起きているが、特に教会においては、教会の倫理的権威や道徳的信用度とあまりに対照的で、どこよりも深刻で不道徳な行いとなる」
「人の魂を救済に導くため神に選ばれた聖職者が、自らの人間的な弱さや病に屈し、サタンの手先となってしまう。虐待の中に、純真な子どもさえ容赦しない悪魔の手を見る」
法王はその上で、今後は被害者を最優先し、全ての加害者を法の下に引き出し、虐待の隠ぺいを終わらせると約束した。
また、未成年への性的虐待は「全ての文化や社会にまん延する現象」で、世界共通の問題だと指摘した。
カトリック教会の性的虐待スキャンダル、ヴァチカンで会議始まる
会議では何が？
会議には、130以上の国のカトリック司教協議会会長が招集された。
協議会会長には神父の義務となる行動規範や、虐待の発見や警察への通報に関する訓練など、虐待の対処法の行程案が提示された。
会議ではまた、被害者が虐待やその隠匿について証言する場面もあった。ほとんどの被害者は匿名で証言した。
アフリカ出身の1人の女性は、10代の頃に神父から何年も性的虐待を受けたが、神父がコンドームの着用を拒否したため、妊娠中絶を3回することになったと話した。
別のアジア人の男性は、100回以上にわたり暴行されたと訴えた。
法王にかかる重圧
2013年3月に選出された際、法王は虐待問題に「決定的な措置」を行うべきだと述べたが、虐待を隠ぺいした大司教の責任を問うために十分な働きをしていないという批判も出ていた。
カトリック教会では数十年にわたり、何千人もが神父から性的虐待を受けたと考えられており、教会も世界中で虐待を隠ぺいしていたと批判を浴びている。
虐待サバイバーは現在、未成年を守るために事前策が必要だと訴えている。
現代のカトリック教会にとって最も喫緊な危機について、法王は指導力を発揮し、実行可能な解決策を見出すという大きな重圧にさらされている。
（英語記事 Pope compares sex abuse to human sacrifice）
●報道によれば，ベトナム政府は，今後，（１）市民の外出を最大限制限する，（２）外出せざるを得ない場合，マスクを常に着用し，他人と接触する際にはできるだけ２メートルの間隔をあける，（３）２０名以上の会議・イベント等の開催を中止し，特に，事務所ビル，学校，病院等の周辺で１０人以上が集まることを禁止する，（４）ハノイ市，ホーチミン市等において，食料，薬品，医療サービスを除き，全ての各種サービスの商店等を閉店する，等の措置を求めるとのことです（以下２に詳細）。
●ベトナム在住の方にあっては，ご注意ください。
●本件に関し，現時点で当館が入手している情報は，記載のとおりです。
１ ベトナムにおける感染状況
ベトナム保健省の発表によれば，3月26日午後7時現在におけるベトナム国内での新型コロナウイルスの陽性事例は計153名（うち17名は治癒）です。
２ ベトナム政府の措置（報道による）
（１）3月25日に開催されたCOVID-19対策国家指導委員会会合において，ダム副首相は，国民に対して，特に以下について留意するよう求めたとのことです。
ア 外出を最大限制限し，真に必要なときのみ外出する。
イ 外出せざるを得ない場合，マスクを常に着用し，他人と接触する際にはできるだけ２メートルの間隔をあける。
（２）3月26日に開催されたCOVID-19政府常務委員会において，フック首相は以下を述べたとのことです。これらの措置は，3月28日0時（深夜）から数週間実施し，延長も検討するとのことです。
ア 20名以上が集まる会議・イベント等の開催を中止する。
イ ハノイ市，ホーチミン市，ハイフォン市，カントー市，ダナン市において，食料，薬品，医療サービスを除き，全ての各種サービスの商店等を閉店する。
ウ 交通運輸省は，2大都市（ハノイ，ホーチミン）を出発する，各地行きの航空便を制限する。
エ 事務所ビル，学校，病院等の周辺で10人以上集まることを禁止する。
オ 人々は移動を少なくし，オンラインや他の適切な勤務様式に変えていく必要がある。
おいおい！ これじゃ戒厳令と同じでしょう！
いやはやベトナム政府の事の進め方の速さ強引さには驚き桃ノ木マンゴの木でごわす。
まぁ、先手必勝がベトナム流儀だそうです。
ホーチミンでもひょっとしたら東京のように食品買いだめみたいなことが起きるかもね？
世界中大変な状態になっておりますねぇ、これは単なるバンデミックではなく裏の戦争状態（あえて説明はしませんがが・・・）でしょう多分。
以下はBBC JAPANのバチカンの記事ですが全米があっと驚く為五郎状態のスキャンダルを起こした大富豪ジェフリー・エプスタインを始め世界中で幼児性虐待者達の逮捕者が続出していることも関係あるでしょう。ヒラリーやマドンナ、最近の噂ではではトムハンクスあたりもペドフィリア（英: pedophilia）だなんて噂されております。
陰謀論者に言わせれば悪魔教の連中の粛清が始まったとも？
秀さん的には否定はしません。この世の中何が起きてもおかしくはありませんもん。だって今現在世界中で経済がマヒするような戒厳令みたいな状況に置かれていることを考えれば納得ですわ。
さて話を戻して、日本でも首都圏で外出禁止令が出るなんて言われておりますがこんな状態が続くと世界の経済や金融に壊滅的な影響が出るでしょうねぇ、
そこで香港一人14万円、買ったもん勝ちのあのアメリカが一人1200ドルを直接現金で配ろうかなんてことになっているようです。
ベーシックインカムではありませんが今までの新自由主義的な流れからいったらおいおい いったいどうしたの？ て感じですね。
極論を言わせてもらえれば長く続いた金（カネ）を中心とした世界経済の仕組みが新型コロナによって崩されかもね？
まぁ、そんなことはどうでも良いのでして、秀さん的にはベトナムのアパートで一人何するぞ と考え込んでいます。
一日1回来る義娘のVANちゃんからのLINEビデオ通話がせめてもの慰めですわ。孫二人はTVばかり見ており爺ちゃんのお相手はしてくれません。くそぅ お前ら次回お土産は無しじゃぃ！
ってことで本日は終了っと！
転載記事・・・・・・・・・・・・・・・
児童性的虐待は「いけにえの儀式」のよう ローマ法王、具体的対策を約束
2019年02月25日
「声のない、押しつぶされた悲鳴にじっと耳を傾ける義務がある」と法王は述べた
キリスト教カトリック教会の法王フランシスコは24日、聖職者による未成年への性的虐待問題に具体的な対策を導入すると所信を発表した。
聖職者による性的虐待に関する特別会議は、21日からヴァチカンで行われていた。会議閉会に際し、法王は加害者の聖職者は「サタン（キリスト教の悪魔）の手先」だと発言。全ての事件に「真剣に」取り組むと述べた。
また、児童虐待はキリスト教以前にあった古代のいけにえの儀式を思い出させると語った。
その上で、大司教らは今後、虐待阻止と加害者への処罰のガイドラインを見直し、強化すると述べている。
BBCのジェイムズ・レノルズ・ヴァチカン特派員によると、法王は今回、大まかな方針を述べるに留まったが、虐待の被害者やサバイバーは具体的で詳細な対策の発表を訴えるだろうと指摘している。
「サタンの手先」
法王フランシスコは4日間におよぶ会議の最終日、「（児童虐待は）かつて特定の文化で広く行われていた、残忍な宗教儀式を思い起こさせる、そこでは人間が、多くの場合は子どもが、いけにえにされた」と述べた。
「この非人道的な行為は世界中で起きているが、特に教会においては、教会の倫理的権威や道徳的信用度とあまりに対照的で、どこよりも深刻で不道徳な行いとなる」
「人の魂を救済に導くため神に選ばれた聖職者が、自らの人間的な弱さや病に屈し、サタンの手先となってしまう。虐待の中に、純真な子どもさえ容赦しない悪魔の手を見る」
法王はその上で、今後は被害者を最優先し、全ての加害者を法の下に引き出し、虐待の隠ぺいを終わらせると約束した。
また、未成年への性的虐待は「全ての文化や社会にまん延する現象」で、世界共通の問題だと指摘した。
カトリック教会の性的虐待スキャンダル、ヴァチカンで会議始まる
会議では何が？
会議には、130以上の国のカトリック司教協議会会長が招集された。
協議会会長には神父の義務となる行動規範や、虐待の発見や警察への通報に関する訓練など、虐待の対処法の行程案が提示された。
会議ではまた、被害者が虐待やその隠匿について証言する場面もあった。ほとんどの被害者は匿名で証言した。
アフリカ出身の1人の女性は、10代の頃に神父から何年も性的虐待を受けたが、神父がコンドームの着用を拒否したため、妊娠中絶を3回することになったと話した。
別のアジア人の男性は、100回以上にわたり暴行されたと訴えた。
法王にかかる重圧
2013年3月に選出された際、法王は虐待問題に「決定的な措置」を行うべきだと述べたが、虐待を隠ぺいした大司教の責任を問うために十分な働きをしていないという批判も出ていた。
カトリック教会では数十年にわたり、何千人もが神父から性的虐待を受けたと考えられており、教会も世界中で虐待を隠ぺいしていたと批判を浴びている。
虐待サバイバーは現在、未成年を守るために事前策が必要だと訴えている。
現代のカトリック教会にとって最も喫緊な危機について、法王は指導力を発揮し、実行可能な解決策を見出すという大きな重圧にさらされている。
（英語記事 Pope compares sex abuse to human sacrifice）
2020年03月15日
これは何かあると裏で考えてしまう編
アメリカの国防総省が全ての軍人の移動を2ヶ月間禁止を発表した。
アメリカ国内で何か特別な動きがあるのではないかと・・・アホの秀さんは思っておりやす。
非常事態宣言を出した国で軍隊が自由に動けないなんてどこかおかしいですわ。
今回の新型コロナウイルスにしろ、株にや金などの暴落・・・何か腑に落ちないことばかり・・・・
世界の裏でとんでもない内戦みたいなことが起こっているのかもね！ とそっと言ってみる。
秀
NHK NEWS WEB より
米国防総省 すべての軍人とその家族 米国内での移動禁止
2020年3月14日 15時18分
アメリカ国防総省は13日、声明を発表し、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、すべての軍人とその家族に対し、16日からアメリカ国内での移動を禁止すると発表しました。
声明によりますと、任務に不可欠と認められた場合や、人道的な理由などを除き、出張や転勤を含めたすべての移動が対象となるということです。
また、国防総省の職員と家族も公費での移動を禁じるということで、今回の措置は２か月後の５月11日まで続くとしています。
さらに、国防総省は海外の同盟国の関係者らが国防総省を訪問することを中止したほか、海外を訪れた軍人や職員らも帰国後、14日間は国防総省への立ち入りを禁じるとしています。
国防総省はすでに13日から軍人らに対し、中国やイタリア、韓国などへの往来を60日間禁止する措置をとっており、新型コロナウイルスの感染拡大の防止に向けた対策を強化しています。
アメリカ国内で何か特別な動きがあるのではないかと・・・アホの秀さんは思っておりやす。
非常事態宣言を出した国で軍隊が自由に動けないなんてどこかおかしいですわ。
今回の新型コロナウイルスにしろ、株にや金などの暴落・・・何か腑に落ちないことばかり・・・・
世界の裏でとんでもない内戦みたいなことが起こっているのかもね！ とそっと言ってみる。
秀
NHK NEWS WEB より
米国防総省 すべての軍人とその家族 米国内での移動禁止
2020年3月14日 15時18分
アメリカ国防総省は13日、声明を発表し、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、すべての軍人とその家族に対し、16日からアメリカ国内での移動を禁止すると発表しました。
声明によりますと、任務に不可欠と認められた場合や、人道的な理由などを除き、出張や転勤を含めたすべての移動が対象となるということです。
また、国防総省の職員と家族も公費での移動を禁じるということで、今回の措置は２か月後の５月11日まで続くとしています。
さらに、国防総省は海外の同盟国の関係者らが国防総省を訪問することを中止したほか、海外を訪れた軍人や職員らも帰国後、14日間は国防総省への立ち入りを禁じるとしています。
国防総省はすでに13日から軍人らに対し、中国やイタリア、韓国などへの往来を60日間禁止する措置をとっており、新型コロナウイルスの感染拡大の防止に向けた対策を強化しています。
2019年09月21日
グローバリズムは正しいのか？（転載記事）編
まぁ、大げさなタイトルをつけてしまいましたが・・・
グローバル化の掛け声と共に日本含め世界の国々の貧富の格差が拡大したことは間違いないですね。
ここ20年の日本をみれば結果的には大企業のみが莫大な内部留保金（２０１７年度末で約４４６兆円）を手にしただけで一般国民の収入は悲惨な状況になってしまいました。
平成の日本の世相を言った言葉に『今だけ、金だけ、自分だけ』というのがありますね。
ソ連の消滅により、世界は一つ、それも米国一極の体制に変わり地球はグローバルな世界に突入。インターネットが急速に普及し人と物だけでなく様々な情報が国境を越えて瞬間移動するようにになりました。アマゾンなどに代表される巨大な経済力を持つ企業が日本の地方都市の商店を駆逐したと言っても間違いはないかもね？
日本の企業もグローバル化に対応するための効率化を迫られ、合理化が進んだ。
グローバル化で効率化を迫られた企業は終身雇用と定年退職をやめた。この結果、労働者の身分と生活は不安定になった。なぜなら、終身雇用制度と定年制があったからこそ、労働者の暮らしは安定し、将来を見越して生活設計ができたからである。
労働形態も「正規」と「非正規」に分断され非正規社員は非正規社員より労働条件が悪いから、その日暮らしに精一杯で、とても将来に向けて生活設計をする余裕などない。
だから・・・『今だけ、金だけ、自分だけ』にならざる得なかったかも知れませんねぇ。悲しいことです・・・はい、
前置きはこの辺で以下転載記事です。
賛否両論あるとは思いますが秀さんはトランプのおっチャンを支持しておりますぞぃ。
ドイツのシラー・インスティチュート（反エスタブリッシュメント、反ディープステートの優れた経済学者及び政治家のリンデン・リルーシ氏が創設した国際政治経済シンクタンク）の政治部門のトップ、ハーリー・シュランガー氏による解説です。
・・・途中から
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めることと米産業に損害を与えているグローバル化（自由貿易協定）を止めることとグラス・スティーバル法（市中銀行と投資銀行の完全分離）の復活です。
1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は（責任を追及されずに）ベイルアウトで救済されたのです。
2008年以降も、投機が原因でバブルが発生し崩壊することを繰り替えします。
オバマ政権のロバート・モラー、ジョン・ブレナン、クラッパー、他は常にヒットマンの役割を果たしてきました。彼等はイギリスの諜報機関と共に30年前にリルーシ氏に対して行った虚偽の告発と同じように、トランプに対してロシア疑惑という虚偽の告発をしています。
民主党、ディープステートによる虚偽の告発にはイギリスの諜報機関、イギリスの諜報機関と繋がりのあるロシアの諜報部員、ウクライナやイスラエルの諜報部員も関与しています。
現在、２つの相反する集団（トランプと反トランプ）の戦いが進行中です。
反トランプは、ケネディー暗殺後、ブレトンウッズ制度を終了させ、ジョージ・ソロスなどが投機（全てのモノが先物取引、デリバティブズの対象となった）しやすいような体制にしたシティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。
彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。
米国の製造業を崩壊させたなら、1960年代の米経済を取り戻すことなどできません。
彼等は株価を上昇させながら経済を維持しようとしますが、バブルが崩壊して苦しむのはシティ・オブ・ロンドンやウォール街の人間ではなく一般庶民なのです。
2016年の大統領選でトランプが勝利したということは米国民の多くが彼等が行ってきたゲームに疑問を抱くようになったということでしょう。ヒラリー・クリントンが彼等の大規模金融詐欺の代弁者だということに多くの米国民が気が付いたのでしょう。
トランプが大統領選キャンペーンで、株式バブルが起きていたのにオバマは米経済をわざと放置したと非難したのは全く正しかったのです。
しかしトランプが大統領になってから行おうとした経済刺激策、インフラ整備、FRB改革が、民主党や共和党の一部（ポール・ライアン、ジョン・マケイン、他）によってことごとく妨害されました。
トランプは共和党を指揮っていなかったのです。トランプは実際は共和党議員ではありません。トランプが共和党の大統領候補になるためにはブッシュ派を倒さなければなりませんでした。次にトランプがやらなければならなかったのがクリントン派を倒すことでした。
次にトランプがやろうとしていることは、これまの米国のやり方を完全に方向転換することです。その一環としてTPP自由貿易協定や温暖化詐欺のパリ協定から離脱しました。しかしロシア疑惑でトランプの次なる政策の実行が阻害されてしまいました。
一方、世界中で反グローバル・エリートの運動が起きています。ドイツでも主流政党の力が弱まっています。イタリアでも反EUの政党が勝利しました。このように世界中で反エスタブリッシュメント、反グローバリズムの動きが活発になってきています。
アジアでは欧米がかつて力を入れていた産業の発展や最先端テクノロジーの開発、インフラ整備に力を入れています。その間、欧米では価値のない金融ビジネスに力を入れてきました。このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
トランプはこれまで欧米が力を入れてきた金融ビジナスを完全に終わらせ方向転換しようとしているのです。それを恐れているグローバル・エリートやエスタブリッシュメント側はトランプを嫌悪し排除したくて仕方ありません。
トランプは、グローバル・エリート、エスタブリッシュメント、民主党、共和党の一部、諜報機関による情報クーデターと戦っているのです。
イギリスはトランプを操作しようとしています。イギリスの駐米大使は、ジョン・ケリー、ジョン・ボルトン、ジョン・ブレナンを大使館に招き、トランプにイラン戦争を始めさせるよう要請したそうです。しかしトランプはイランとの戦争に反対し、シリア、イラク、アフガニスタンの介入を本気で止めようとしています。
しかし戦争集団（ディープステート、軍産複合体）はイラン戦争を始めたくて仕方ありません。過去において、彼等はイギリスと連携してイラク、リビア、ウクライナで内戦を勃発させたのです。
我々の手で国家主権を奪還しない限り、イギリスと米国の諜報機関を繋げるパイプ役の支配層エリートが米国を支配し続けます。トランプはこのパイプを遮断しようとしています。
今年6月、米国はイランを攻撃する寸前だったのです。イランが米国のドローンを撃墜したからです。
ボルトンや軍産複合体はイラン戦争を始めたいのですが、トランプはそれに反対しイランと再協議したいと考えています。
中略
元FRB議長は、FRBを攻撃しているトランプはFRBにとって脅威であるため来年の大統領選で敗北させるべきと言ったそうです。反トランプのクーデターを企てている主な集団はFRBバンカーと諜報機関です。CIAの諜報部員の多くがウォール街出身者です。そのためCIAとウォール街は繋がっており、CIAは金融エリートの利益のために活動しています。彼等に対抗する政治家は潰されてしまいます。彼等と連携する政治家は巨額の寄付金をもらい政界から離れた後もウォール街で地位を得ます。
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは：
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
ブラックロック・コンサルタント会社は、好きなだけお金を発行できる中央銀行に政府の財政を任せるべきと主張し、同時にバブルをさらに膨らませることを提唱しています。
さらに、極左のバーニー・サンダーズなどはグリーン・ファイナンシャル・イニシエティブを提唱しています。これは17兆ドルを投入することで、石油、原子力、石炭による発電を終わらせ、全てを風力、太陽光に切り替えるというものです。
このような動きの背後には一般庶民に対する敵意が存在します。なぜなら、我々は肉を食べすぎ、自動車や飛行機を利用しすぎているからとエリートらは言っています。そして我々の生活水準が高すぎるということに（自家用飛行機を使っている）億万長者らは不満を感じています。しかし彼等の主張には科学的根拠は全くありません。
このような政策は、中央銀行が価値のない資産に巨額の投資を行うことをうながすものです。一方、我々一般庶民は消費しすぎであり、肉を食べすぎ、子供に期待を持ちすぎ、生活水準は落とし質素な生活を要求しています。（つまり、これは大金持ちと庶民の経済格差を拡大させる政策）
しかし米国の銀行に蔓延するあらゆる種類の負債（企業負債、クレジットカード負債、学生負債、自動車負債。。。）は返済不能なのに、彼等は我々に倹約的な生活を押し付ける一方でバブルをさらに膨らまそうとしています。その上でトランプの再選を阻止しようとしています。
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
トランプはウォール街に操られないことです。
もしトランプが暗殺されたなら首謀者はジョンブレナン元CIA長官でしょう。オバマは中東でドローンを飛ばして多くの人々を殺害しました。彼等は戦争犯罪者なのです。
以上転載終了・・・・・・・・・・・
秀
グローバル化の掛け声と共に日本含め世界の国々の貧富の格差が拡大したことは間違いないですね。
ここ20年の日本をみれば結果的には大企業のみが莫大な内部留保金（２０１７年度末で約４４６兆円）を手にしただけで一般国民の収入は悲惨な状況になってしまいました。
平成の日本の世相を言った言葉に『今だけ、金だけ、自分だけ』というのがありますね。
ソ連の消滅により、世界は一つ、それも米国一極の体制に変わり地球はグローバルな世界に突入。インターネットが急速に普及し人と物だけでなく様々な情報が国境を越えて瞬間移動するようにになりました。アマゾンなどに代表される巨大な経済力を持つ企業が日本の地方都市の商店を駆逐したと言っても間違いはないかもね？
日本の企業もグローバル化に対応するための効率化を迫られ、合理化が進んだ。
グローバル化で効率化を迫られた企業は終身雇用と定年退職をやめた。この結果、労働者の身分と生活は不安定になった。なぜなら、終身雇用制度と定年制があったからこそ、労働者の暮らしは安定し、将来を見越して生活設計ができたからである。
労働形態も「正規」と「非正規」に分断され非正規社員は非正規社員より労働条件が悪いから、その日暮らしに精一杯で、とても将来に向けて生活設計をする余裕などない。
だから・・・『今だけ、金だけ、自分だけ』にならざる得なかったかも知れませんねぇ。悲しいことです・・・はい、
前置きはこの辺で以下転載記事です。
賛否両論あるとは思いますが秀さんはトランプのおっチャンを支持しておりますぞぃ。
ドイツのシラー・インスティチュート（反エスタブリッシュメント、反ディープステートの優れた経済学者及び政治家のリンデン・リルーシ氏が創設した国際政治経済シンクタンク）の政治部門のトップ、ハーリー・シュランガー氏による解説です。
・・・途中から
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めることと米産業に損害を与えているグローバル化（自由貿易協定）を止めることとグラス・スティーバル法（市中銀行と投資銀行の完全分離）の復活です。
1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は（責任を追及されずに）ベイルアウトで救済されたのです。
2008年以降も、投機が原因でバブルが発生し崩壊することを繰り替えします。
オバマ政権のロバート・モラー、ジョン・ブレナン、クラッパー、他は常にヒットマンの役割を果たしてきました。彼等はイギリスの諜報機関と共に30年前にリルーシ氏に対して行った虚偽の告発と同じように、トランプに対してロシア疑惑という虚偽の告発をしています。
民主党、ディープステートによる虚偽の告発にはイギリスの諜報機関、イギリスの諜報機関と繋がりのあるロシアの諜報部員、ウクライナやイスラエルの諜報部員も関与しています。
現在、２つの相反する集団（トランプと反トランプ）の戦いが進行中です。
反トランプは、ケネディー暗殺後、ブレトンウッズ制度を終了させ、ジョージ・ソロスなどが投機（全てのモノが先物取引、デリバティブズの対象となった）しやすいような体制にしたシティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。
彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。
米国の製造業を崩壊させたなら、1960年代の米経済を取り戻すことなどできません。
彼等は株価を上昇させながら経済を維持しようとしますが、バブルが崩壊して苦しむのはシティ・オブ・ロンドンやウォール街の人間ではなく一般庶民なのです。
2016年の大統領選でトランプが勝利したということは米国民の多くが彼等が行ってきたゲームに疑問を抱くようになったということでしょう。ヒラリー・クリントンが彼等の大規模金融詐欺の代弁者だということに多くの米国民が気が付いたのでしょう。
トランプが大統領選キャンペーンで、株式バブルが起きていたのにオバマは米経済をわざと放置したと非難したのは全く正しかったのです。
しかしトランプが大統領になってから行おうとした経済刺激策、インフラ整備、FRB改革が、民主党や共和党の一部（ポール・ライアン、ジョン・マケイン、他）によってことごとく妨害されました。
トランプは共和党を指揮っていなかったのです。トランプは実際は共和党議員ではありません。トランプが共和党の大統領候補になるためにはブッシュ派を倒さなければなりませんでした。次にトランプがやらなければならなかったのがクリントン派を倒すことでした。
次にトランプがやろうとしていることは、これまの米国のやり方を完全に方向転換することです。その一環としてTPP自由貿易協定や温暖化詐欺のパリ協定から離脱しました。しかしロシア疑惑でトランプの次なる政策の実行が阻害されてしまいました。
一方、世界中で反グローバル・エリートの運動が起きています。ドイツでも主流政党の力が弱まっています。イタリアでも反EUの政党が勝利しました。このように世界中で反エスタブリッシュメント、反グローバリズムの動きが活発になってきています。
アジアでは欧米がかつて力を入れていた産業の発展や最先端テクノロジーの開発、インフラ整備に力を入れています。その間、欧米では価値のない金融ビジネスに力を入れてきました。このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
トランプはこれまで欧米が力を入れてきた金融ビジナスを完全に終わらせ方向転換しようとしているのです。それを恐れているグローバル・エリートやエスタブリッシュメント側はトランプを嫌悪し排除したくて仕方ありません。
トランプは、グローバル・エリート、エスタブリッシュメント、民主党、共和党の一部、諜報機関による情報クーデターと戦っているのです。
イギリスはトランプを操作しようとしています。イギリスの駐米大使は、ジョン・ケリー、ジョン・ボルトン、ジョン・ブレナンを大使館に招き、トランプにイラン戦争を始めさせるよう要請したそうです。しかしトランプはイランとの戦争に反対し、シリア、イラク、アフガニスタンの介入を本気で止めようとしています。
しかし戦争集団（ディープステート、軍産複合体）はイラン戦争を始めたくて仕方ありません。過去において、彼等はイギリスと連携してイラク、リビア、ウクライナで内戦を勃発させたのです。
我々の手で国家主権を奪還しない限り、イギリスと米国の諜報機関を繋げるパイプ役の支配層エリートが米国を支配し続けます。トランプはこのパイプを遮断しようとしています。
今年6月、米国はイランを攻撃する寸前だったのです。イランが米国のドローンを撃墜したからです。
ボルトンや軍産複合体はイラン戦争を始めたいのですが、トランプはそれに反対しイランと再協議したいと考えています。
中略
元FRB議長は、FRBを攻撃しているトランプはFRBにとって脅威であるため来年の大統領選で敗北させるべきと言ったそうです。反トランプのクーデターを企てている主な集団はFRBバンカーと諜報機関です。CIAの諜報部員の多くがウォール街出身者です。そのためCIAとウォール街は繋がっており、CIAは金融エリートの利益のために活動しています。彼等に対抗する政治家は潰されてしまいます。彼等と連携する政治家は巨額の寄付金をもらい政界から離れた後もウォール街で地位を得ます。
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは：
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
ブラックロック・コンサルタント会社は、好きなだけお金を発行できる中央銀行に政府の財政を任せるべきと主張し、同時にバブルをさらに膨らませることを提唱しています。
さらに、極左のバーニー・サンダーズなどはグリーン・ファイナンシャル・イニシエティブを提唱しています。これは17兆ドルを投入することで、石油、原子力、石炭による発電を終わらせ、全てを風力、太陽光に切り替えるというものです。
このような動きの背後には一般庶民に対する敵意が存在します。なぜなら、我々は肉を食べすぎ、自動車や飛行機を利用しすぎているからとエリートらは言っています。そして我々の生活水準が高すぎるということに（自家用飛行機を使っている）億万長者らは不満を感じています。しかし彼等の主張には科学的根拠は全くありません。
このような政策は、中央銀行が価値のない資産に巨額の投資を行うことをうながすものです。一方、我々一般庶民は消費しすぎであり、肉を食べすぎ、子供に期待を持ちすぎ、生活水準は落とし質素な生活を要求しています。（つまり、これは大金持ちと庶民の経済格差を拡大させる政策）
しかし米国の銀行に蔓延するあらゆる種類の負債（企業負債、クレジットカード負債、学生負債、自動車負債。。。）は返済不能なのに、彼等は我々に倹約的な生活を押し付ける一方でバブルをさらに膨らまそうとしています。その上でトランプの再選を阻止しようとしています。
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
トランプはウォール街に操られないことです。
もしトランプが暗殺されたなら首謀者はジョンブレナン元CIA長官でしょう。オバマは中東でドローンを飛ばして多くの人々を殺害しました。彼等は戦争犯罪者なのです。
以上転載終了・・・・・・・・・・・
秀
2019年08月26日
MMT現代貨幣理論を解説ベーシックインカムから公共貨幣まで/転載記事編
今巷でよく話されているMMT理論をうまくまとめていると思いますよ。
山本太郎もその路線ですね。
日本・・・変えないと本当にやばいことになりそうですわ。
へい、以下そのまんま転載です。
「MMT現代貨幣理論を解説。ベーシックインカムから公共貨幣まで」から抜粋。
MMT（モダン・マネタリー・セオリー）とは何か？
政府の赤字は、すなわち民間の黒字である。
ハイパーインフレにならないようインフレ率を調整すれば、財政破綻は起こりえない。
これは私が何度も指摘してきたように、MMT理論は、基本的にはケインズ理論の焼き直しに近い。
ケインズ理論の本質は、経済を動かす本質は、需要にあって、社会資本投資によって、底辺の人々の懐が暖まり、消費能力が高まることが需要を生み出し、景気を回復させるとの指摘である。
これは、高橋是清や、シャハトの公共投資計画で、その有効性が明らかにされている。
ただし、最大の需要は戦争であるとケインズは言い、それを受けたルーズベルトが太平洋戦争を引き起こした。そして、米国は見事に長い長い大恐慌を克服し、１９５０年代のアメリカ史最大の繁栄を謳歌した。
日本政府＝財務相・経産相は、「借金が増えると財政破綻を引き起こす」 「だから消費増税が必要」という理屈を主張する。
しかし、MMT理論では、借金が日本円で行われ、日本政府が円を発行していれば、財政破綻はありえない。むしろ、「もっとカネを刷って国債を発行し、公共投資に回せば景気は良くなる」
と指摘する。
ハイパーインフレ懸念に対しては、インフレ率を監視し、行き過ぎた財政出動が起きれば、それを抑制することでインフレを統制できるとした。
どちらが正しいのか？ MMTである。
今は、供給が需要を上回る状態のためデフレになっている。これに対し財政出動で底辺に公共投資のカネを回せば、需要が拡大してインフレになる。
「カネとは何か？」
日本の銀行は、日銀に１％本当のカネを預ければ、100％のカネを誰かに融資することが許される。
裏付けとして100万円持っていれば、1億円を融資できる。つまり、この世に存在しなかった新たなカネを、魔法のランプのように生成することができる。
「融資」の瞬間に、借りた側と、貸した側の両方に、100万円ずつカネが増える。
「カネは、融資を受ける人の借金として、この世に誕生する」
だから、本質としては、狸や狐が打ち出の小槌を振って、天から降らせる虚構に近いものであり、みんなが思っているような、例えば金やダイヤモンドのような絶対的価値ではないのだ。人が創造する虚構の一種にすぎない。
社会が発展する途上では、民間銀行が事業者にカネを貸し出すことで、カネが増えてきた。
しかし、社会が成熟し（社会資本・インフラが行き渡り）、新たな資金をあまり必要としなくなると、銀行がカネを貸し出す先が減少し、世の中にカネが回りにくくなる。
このとき、政府が国債を発行して、新たなカネを、財政投資という形で市場に供給することで、国家全体のカネの循環が増える。つまり景気が良くなる。
これがMMTの基礎的理論だが、分かる人には、これがケインズ理論と同じだと理解できるはず。
日本政府が消費増税を行う根拠としているのは、借金を増やしてプライマリーバランスを壊すと、財政破綻を起こすから、国債も通貨発行も制限し、代わりに増税で対応するという理屈。
MMTでは、円建て国債を発行すれば、確かに借金は増えるが、同時に国内の資産も増える。底辺に資産を供給し、需要消費力を拡大すれば、借金のデメリットを上回る資産拡大と景気浮揚が起きる。
だから、増税は、まったく必要ない。国債発行で対応できる。
政府（竹中平蔵理論）の、増税によってプライマリーバランスの均衡を経済目標として財政赤字を減らすという理論には裏付けが存在しない。ちょうど、すでに駆逐された古典派経済学（セイの法則）と同じである。
新自由主義を世界経済に持ち込んだのは、ミルトン・フリードマンである。日本では、八代尚宏・竹中平蔵が代表的である。
新自由主義理論の根幹は、インフレ・デフレは、貨幣現象にすぎない。通貨の供給量の問題であり、ケインズの指摘した、消費力・需要の減退から来る問題ではないとの決めつけ。
底辺の生活者からカネを搾り取り、これを資本家に移転して、大金持ちと大企業を、さらに富ませることで、富がトリクルダウンして、全体にカネが回るようになるとした。
これも古典経済学における「不況は供給力の不足」という屁理屈に似ている。
実は、この理論に基づいた経済政策こそ、「アベノミクス」である。
だから、消費増税で大衆から搾り取ったカネを、どんどん大金持ち・大企業に注ぎ込んだが、景気は悪化こそすれ、一度も上向くことはなかった。
新自由主義学説は、日本ではリフレ派と呼ばれているが、彼らの主張は、「景気が良いときはインフレになっている。逆にインフレにすれば景気が良くなる」という本末転倒の妄想的根拠の屁理屈である。
リフレ派は、ケインズ学説が登場したとき、「財政出動により社会資本を充実させ、底辺の消費力・需要を上げれば景気は良くなる」という指摘に対し、労働者階級にカネを与えることに対して、本能的に激怒して、これを拒否した当時の資本家階級に似ている。
リフレ派は、底辺の生活者の消費力を高める政策を拒否し、逆に消費税を次々に増税して、生活者から資金、消費力、需要を奪っていったのである。
上流階級を豊かにすれば、下流にも富が流れるという理屈を掲げたが、そんなオメデタイ現象は、ただの一度も存在しなかった。
現在までの総括でいえば、リフレ派＝新自由主義＝アベノミクスの掲げる学説は、ただの一度も実現したことはない。
それは一種の新興宗教といえる、思い込み、決めつけだけの誤った学説であり、トリクルダウン理論に至っては、ほとんどお笑いといえる空想や妄想の類いであり、彼らが、インフレにするとした政策は、すべて失敗して、日本は1990年代のリセッション以降、一度としてデフレを離脱できたことはなかった。
問題は、アベノミクスの巨大な失敗が社会的に認知されてから、今度はMMT理論を、資本家の側から取り入れて、「赤字国債で公共投資を拡充せよ」という部分に注目して、これを自民党、大企業の新たな利権として自分たちの主導権で構造的に創り出そうとする動きである。
ケインズは、問題の本質は、底辺の生活者の消費力を上げ、需要を創り出すということであって、公共投資が、底辺に還元されずに、再び、大金持ちと大企業だけに環流するとすれば、それは赤字国債によるインフレやスタグフレーションを招くが、経済環流の拡大、景気高揚には役立たないということだ。
現在は、国際金融資本が、MMTによる公共投資の利権をかすめ取ろうと暗躍している可能性について、十分に警戒する必要がある。
底辺の生活者に消費力を与えないMMT理論は、資本家の利権に寄与させるものであり、完全なニセモノであると理解する必要がある。
ここが重要！
MMT理論の論客たちは、ベーシックインカムについて触れようとしない。
同時に、BIS決済銀行の異常性についても触れない。ということは、MMT理論が、彼らの利権に関与している部分がある可能性がある。
ケインズ理論の根底にある、底辺の消費力を支える根源的なシステムとして、もっとも重要なものがベーシックインカムである。
これは、毎月、底辺の大衆が、生計を維持できる最低限の生活保障をすることで、安心して消費力・需要を拡大できるというシステムである。
山本太郎が政権を取れば、必ず最初に、この政策が登場するに違いない。しかし、新自由主義者たちにとって、底辺の生活者、労働者にカネを渡すという政策は、本能的に激しい嫌悪感があるのは、セイの法則時代からの本質的な性癖で、せっかく消費増税で、底辺からカネを奪って特権階級に進呈したのに、それを、また底辺にばらまくという山本政権は、新自由主義者たちの激しい抵抗に直面するだろう。
そして、全世界の経済システムの根幹に位置する超異常性は、BIS決済銀行と、FRBの存在である。
BISは、全世界の中央銀行が株主となっている中央銀行の統制機関であるが、実は国連の支配下にある公的機関ではない。
FRBが「中央銀行」を名乗りながら、ユダヤ系私的金融機関の集合体にすぎないように、意思決定のプロセスが極めて不透明な民間組織であるといわざるをえない。
何よりも、BISの株主が非公開で、秘密にされている。
つまり、BISは民主主義的組織ではなく、不透明な独裁が存在する組織である。それは、国際金融資本の利権擁護機関と考えるのが妥当である。
BIS規制は、銀行が国際為替業務を行う場合、自己資本比率が8％以上であることを規定している。
ところが、リーマンショッククラスの金融崩壊が起きると、銀行株の大暴落によって、自己資本比率が大きく下がり8％を割る銀行が続出することになり、とたんに国際為替業務が禁止されるので、世界貿易システムにとって、もの凄い嵐が吹き荒れ、大恐慌の場合は、事実上、貿易が停止してしまうことになる。
これは、大戦争にも匹敵する社会崩壊の威力があるのだが、こんなもの凄い決定を、一民間機関が行えるのであり、BIS株主である国際金融資本の意向が、世界経済と地球社会を大混乱に貶める可能性がある。
MMTは赤字国債を発行して、社会資本投資を拡大する政策なのだが、国債を発行すれば、必ず金利がつき、それは国債を運用できる大金持ち、巨大企業に、金利が蓄積することが避けられない。
先に、BISなどの大株主（国際金融資本）が、MMTを推進している可能性に触れたが、この理由も、世界的な国債発行ブームを作り、その金利を独り占めする狙いが隠されているかもしれない。
山本太郎が、MMT理論を支持しているので、何回か取り上げているのだが、MMT理論の導入が成功したとしても、一番の問題は、赤字国債による景気浮揚は、同時に巨大な環境破壊を生むという法則である。
我々は、「戦後」を終わらせた立役者、田中角栄のことを覚えている。
田中は、今でも凄い人気だが、「日本列島改造論」は、日本の里山社会、地方社会を根底から荒廃させた。里山の豊かな自然はゴルフ場に変わってしまい、「日本社会」の伝統的な質を破壊したという評価は間違いのないところだ。
MMTによる公共投資理論は、必ず田中角栄流の自然荒廃とセットでやってくる。
山本太郎が、MMT理論を採用した経済政策を行う場合、私個人としてはベーシックインカムを主体にするものになると信じているが、これ以上、日本を荒廃させる新たな開発に手を染めるなら、山本MMTに反対せざるをえないのである。
ベーシックインカムは、底辺の大衆に消費力・需要を与えるものであり、直接、社会全体の景気循環を向上させる。
今のところ、一人あたり、月に三万円程度を与えて、消費需要を拡大する。
これで、公共投資の利権を独占する大企業だけに金が集中することはなくなる。
これまで何度も書いた、ドイツ銀行破綻問題
これが、世界的な景気後退局面を先取りして、人類史上最悪の破局を引き起こす可能性が極めて高まっている。
これをアベノミクスという古典経済理論に近い、愚かしい屁理屈で乗り切ろうとしても無理であり、全世界で、資本主義の巨大な崩壊と再編が避けられない。
このとき、MMTベーシックインカムという政策が、もしかしたら、日本を救済するかもしれない。
以上転載終わり
山本太郎もその路線ですね。
日本・・・変えないと本当にやばいことになりそうですわ。
へい、以下そのまんま転載です。
「MMT現代貨幣理論を解説。ベーシックインカムから公共貨幣まで」から抜粋。
MMT（モダン・マネタリー・セオリー）とは何か？
政府の赤字は、すなわち民間の黒字である。
ハイパーインフレにならないようインフレ率を調整すれば、財政破綻は起こりえない。
これは私が何度も指摘してきたように、MMT理論は、基本的にはケインズ理論の焼き直しに近い。
ケインズ理論の本質は、経済を動かす本質は、需要にあって、社会資本投資によって、底辺の人々の懐が暖まり、消費能力が高まることが需要を生み出し、景気を回復させるとの指摘である。
これは、高橋是清や、シャハトの公共投資計画で、その有効性が明らかにされている。
ただし、最大の需要は戦争であるとケインズは言い、それを受けたルーズベルトが太平洋戦争を引き起こした。そして、米国は見事に長い長い大恐慌を克服し、１９５０年代のアメリカ史最大の繁栄を謳歌した。
日本政府＝財務相・経産相は、「借金が増えると財政破綻を引き起こす」 「だから消費増税が必要」という理屈を主張する。
しかし、MMT理論では、借金が日本円で行われ、日本政府が円を発行していれば、財政破綻はありえない。むしろ、「もっとカネを刷って国債を発行し、公共投資に回せば景気は良くなる」
と指摘する。
ハイパーインフレ懸念に対しては、インフレ率を監視し、行き過ぎた財政出動が起きれば、それを抑制することでインフレを統制できるとした。
どちらが正しいのか？ MMTである。
今は、供給が需要を上回る状態のためデフレになっている。これに対し財政出動で底辺に公共投資のカネを回せば、需要が拡大してインフレになる。
「カネとは何か？」
日本の銀行は、日銀に１％本当のカネを預ければ、100％のカネを誰かに融資することが許される。
裏付けとして100万円持っていれば、1億円を融資できる。つまり、この世に存在しなかった新たなカネを、魔法のランプのように生成することができる。
「融資」の瞬間に、借りた側と、貸した側の両方に、100万円ずつカネが増える。
「カネは、融資を受ける人の借金として、この世に誕生する」
だから、本質としては、狸や狐が打ち出の小槌を振って、天から降らせる虚構に近いものであり、みんなが思っているような、例えば金やダイヤモンドのような絶対的価値ではないのだ。人が創造する虚構の一種にすぎない。
社会が発展する途上では、民間銀行が事業者にカネを貸し出すことで、カネが増えてきた。
しかし、社会が成熟し（社会資本・インフラが行き渡り）、新たな資金をあまり必要としなくなると、銀行がカネを貸し出す先が減少し、世の中にカネが回りにくくなる。
このとき、政府が国債を発行して、新たなカネを、財政投資という形で市場に供給することで、国家全体のカネの循環が増える。つまり景気が良くなる。
これがMMTの基礎的理論だが、分かる人には、これがケインズ理論と同じだと理解できるはず。
日本政府が消費増税を行う根拠としているのは、借金を増やしてプライマリーバランスを壊すと、財政破綻を起こすから、国債も通貨発行も制限し、代わりに増税で対応するという理屈。
MMTでは、円建て国債を発行すれば、確かに借金は増えるが、同時に国内の資産も増える。底辺に資産を供給し、需要消費力を拡大すれば、借金のデメリットを上回る資産拡大と景気浮揚が起きる。
だから、増税は、まったく必要ない。国債発行で対応できる。
政府（竹中平蔵理論）の、増税によってプライマリーバランスの均衡を経済目標として財政赤字を減らすという理論には裏付けが存在しない。ちょうど、すでに駆逐された古典派経済学（セイの法則）と同じである。
新自由主義を世界経済に持ち込んだのは、ミルトン・フリードマンである。日本では、八代尚宏・竹中平蔵が代表的である。
新自由主義理論の根幹は、インフレ・デフレは、貨幣現象にすぎない。通貨の供給量の問題であり、ケインズの指摘した、消費力・需要の減退から来る問題ではないとの決めつけ。
底辺の生活者からカネを搾り取り、これを資本家に移転して、大金持ちと大企業を、さらに富ませることで、富がトリクルダウンして、全体にカネが回るようになるとした。
これも古典経済学における「不況は供給力の不足」という屁理屈に似ている。
実は、この理論に基づいた経済政策こそ、「アベノミクス」である。
だから、消費増税で大衆から搾り取ったカネを、どんどん大金持ち・大企業に注ぎ込んだが、景気は悪化こそすれ、一度も上向くことはなかった。
新自由主義学説は、日本ではリフレ派と呼ばれているが、彼らの主張は、「景気が良いときはインフレになっている。逆にインフレにすれば景気が良くなる」という本末転倒の妄想的根拠の屁理屈である。
リフレ派は、ケインズ学説が登場したとき、「財政出動により社会資本を充実させ、底辺の消費力・需要を上げれば景気は良くなる」という指摘に対し、労働者階級にカネを与えることに対して、本能的に激怒して、これを拒否した当時の資本家階級に似ている。
リフレ派は、底辺の生活者の消費力を高める政策を拒否し、逆に消費税を次々に増税して、生活者から資金、消費力、需要を奪っていったのである。
上流階級を豊かにすれば、下流にも富が流れるという理屈を掲げたが、そんなオメデタイ現象は、ただの一度も存在しなかった。
現在までの総括でいえば、リフレ派＝新自由主義＝アベノミクスの掲げる学説は、ただの一度も実現したことはない。
それは一種の新興宗教といえる、思い込み、決めつけだけの誤った学説であり、トリクルダウン理論に至っては、ほとんどお笑いといえる空想や妄想の類いであり、彼らが、インフレにするとした政策は、すべて失敗して、日本は1990年代のリセッション以降、一度としてデフレを離脱できたことはなかった。
問題は、アベノミクスの巨大な失敗が社会的に認知されてから、今度はMMT理論を、資本家の側から取り入れて、「赤字国債で公共投資を拡充せよ」という部分に注目して、これを自民党、大企業の新たな利権として自分たちの主導権で構造的に創り出そうとする動きである。
ケインズは、問題の本質は、底辺の生活者の消費力を上げ、需要を創り出すということであって、公共投資が、底辺に還元されずに、再び、大金持ちと大企業だけに環流するとすれば、それは赤字国債によるインフレやスタグフレーションを招くが、経済環流の拡大、景気高揚には役立たないということだ。
現在は、国際金融資本が、MMTによる公共投資の利権をかすめ取ろうと暗躍している可能性について、十分に警戒する必要がある。
底辺の生活者に消費力を与えないMMT理論は、資本家の利権に寄与させるものであり、完全なニセモノであると理解する必要がある。
ここが重要！
MMT理論の論客たちは、ベーシックインカムについて触れようとしない。
同時に、BIS決済銀行の異常性についても触れない。ということは、MMT理論が、彼らの利権に関与している部分がある可能性がある。
ケインズ理論の根底にある、底辺の消費力を支える根源的なシステムとして、もっとも重要なものがベーシックインカムである。
これは、毎月、底辺の大衆が、生計を維持できる最低限の生活保障をすることで、安心して消費力・需要を拡大できるというシステムである。
山本太郎が政権を取れば、必ず最初に、この政策が登場するに違いない。しかし、新自由主義者たちにとって、底辺の生活者、労働者にカネを渡すという政策は、本能的に激しい嫌悪感があるのは、セイの法則時代からの本質的な性癖で、せっかく消費増税で、底辺からカネを奪って特権階級に進呈したのに、それを、また底辺にばらまくという山本政権は、新自由主義者たちの激しい抵抗に直面するだろう。
そして、全世界の経済システムの根幹に位置する超異常性は、BIS決済銀行と、FRBの存在である。
BISは、全世界の中央銀行が株主となっている中央銀行の統制機関であるが、実は国連の支配下にある公的機関ではない。
FRBが「中央銀行」を名乗りながら、ユダヤ系私的金融機関の集合体にすぎないように、意思決定のプロセスが極めて不透明な民間組織であるといわざるをえない。
何よりも、BISの株主が非公開で、秘密にされている。
つまり、BISは民主主義的組織ではなく、不透明な独裁が存在する組織である。それは、国際金融資本の利権擁護機関と考えるのが妥当である。
BIS規制は、銀行が国際為替業務を行う場合、自己資本比率が8％以上であることを規定している。
ところが、リーマンショッククラスの金融崩壊が起きると、銀行株の大暴落によって、自己資本比率が大きく下がり8％を割る銀行が続出することになり、とたんに国際為替業務が禁止されるので、世界貿易システムにとって、もの凄い嵐が吹き荒れ、大恐慌の場合は、事実上、貿易が停止してしまうことになる。
これは、大戦争にも匹敵する社会崩壊の威力があるのだが、こんなもの凄い決定を、一民間機関が行えるのであり、BIS株主である国際金融資本の意向が、世界経済と地球社会を大混乱に貶める可能性がある。
MMTは赤字国債を発行して、社会資本投資を拡大する政策なのだが、国債を発行すれば、必ず金利がつき、それは国債を運用できる大金持ち、巨大企業に、金利が蓄積することが避けられない。
先に、BISなどの大株主（国際金融資本）が、MMTを推進している可能性に触れたが、この理由も、世界的な国債発行ブームを作り、その金利を独り占めする狙いが隠されているかもしれない。
山本太郎が、MMT理論を支持しているので、何回か取り上げているのだが、MMT理論の導入が成功したとしても、一番の問題は、赤字国債による景気浮揚は、同時に巨大な環境破壊を生むという法則である。
我々は、「戦後」を終わらせた立役者、田中角栄のことを覚えている。
田中は、今でも凄い人気だが、「日本列島改造論」は、日本の里山社会、地方社会を根底から荒廃させた。里山の豊かな自然はゴルフ場に変わってしまい、「日本社会」の伝統的な質を破壊したという評価は間違いのないところだ。
MMTによる公共投資理論は、必ず田中角栄流の自然荒廃とセットでやってくる。
山本太郎が、MMT理論を採用した経済政策を行う場合、私個人としてはベーシックインカムを主体にするものになると信じているが、これ以上、日本を荒廃させる新たな開発に手を染めるなら、山本MMTに反対せざるをえないのである。
ベーシックインカムは、底辺の大衆に消費力・需要を与えるものであり、直接、社会全体の景気循環を向上させる。
今のところ、一人あたり、月に三万円程度を与えて、消費需要を拡大する。
これで、公共投資の利権を独占する大企業だけに金が集中することはなくなる。
これまで何度も書いた、ドイツ銀行破綻問題
これが、世界的な景気後退局面を先取りして、人類史上最悪の破局を引き起こす可能性が極めて高まっている。
これをアベノミクスという古典経済理論に近い、愚かしい屁理屈で乗り切ろうとしても無理であり、全世界で、資本主義の巨大な崩壊と再編が避けられない。
このとき、MMTベーシックインカムという政策が、もしかしたら、日本を救済するかもしれない。
以上転載終わり
2019年06月09日
いままでQ及びQアノンのことは書かなかった訳編
陰謀論と言われるかも？知れませんがと前置きしてっと！
アメリカの９１１ツインタワー及び第７ビルの崩落が未だにアルカイダの仕業だと思っている日本人が多い中、’また大手マスコミが報道することが全て正しい真実だと思っている方々にはマスコミ報道以外はすべて陰謀論で片づけられるという事実の前に沈黙していた秀さんです。
しかしイギリスのメイ首相の辞任やドイツのメルケル連立政権で一翼を担う中道左派、社会民主党のナーレス党首が３日、正式に党首を辞任してメルケル首相の政治的な影響力が大幅にダウン、ロスチャイルド傀儡のフランスのマクロンさんも長く続く反政府デモで大変な状況を考えるとどうやら世界的な大きなうねりが生じている（トランプ政権になってから）ことは間違いないのではないかと思います。
下記のような写真情報もnetに出てきてびっくりポンなのですわ。以前なら決して表には出なかったものでしょう。
上の写真は三人の仲良し女の子のグループだと思われるでしょうが、実は左からドイツのメルケル首相、そしてイギリスのメイ首相とリトアニアの首相ですわ。
彼女らが子供の頃から洗脳教育をされて新世界秩序のために使われているという証拠写真ですわ。だいたいからして、子供の時の仲良し三人組が全て首相になれるか？ ア〜たそれって天文学的なめちゃすごい確率ですね。
このように支配層達が後ろで暗躍しており何も知らされていない国民は、その首相たちを自分たちが選挙で選んだと思い込んでいる。
なんとも間抜けな話ですが、われわれ凡人に発表される表の出来事とは全く違うことが世の中の裏側で起こっています。
前はそのことに対して憤りや怒りを感じておりましたが孫が2人も出来たせいか最近は孫以外興味なしの超軟弱爺になってしまいまして もう、陰謀論だよ！ と言われるブログは書かないようにしようと思っていたのですがね、
日本とは違い最近しきりにQ及びQアノンのことが欧米の記事で再々登場するようになっておりまして以前からQさんのことは知っていたのですが触れないでおりました。自分で書くよりは人様の書いた記事の方がマシなのでいつものように勝手に転載です。
信じるかどうかはあなた次第ですぞぃ！
Qアノン情報 Qって誰？
最近、やっと朝日新聞などの既存のマスコミもQの事を取り上げ始めたようですね。一昨日は、報道ステーションでも取り上げられたし。
もちろん、彼らはQの事を陰謀論者などと決めつけて、真実を歪んで人々に伝えようとしていますので、Qの支持者を嘲笑していましたね。日本でも早速、反トランプ、反Qの動きがマスコミやアメリカ人漫才師を使って活発化しているようです。今回はQ情報を知らない方でもよく分かるように、Q情報を分析しておられる人たちの考えも交えてお話ししたいと思います。
だいたいConspiracy陰謀論という言葉自体はCIAが作り上げた言葉で、真理を追究している真面目な人々を一般大衆から乖離さそうという魂胆があるのです。
先ず、Qって一体誰なのかという事ですが、その事について最初に述べたいと思います。
具体的にQが誰なのかは、誰も知りません。分かっているのは、アルファベットの文字には、一つひとつ意味があるのですが、Qは勝利を意味します。また、ケネディのお墓がQの形をしている事や、トランプ政権がQを使って意図的に内部情報を人々に流しているという事です。
ケネディのお墓です
トランプに、「Qって実在人物ですか？」と直接聞いた人がいて、最初、トランプは、「私はよく知らない」と誤魔化していたのですが、「立派な人たちがしっかり仕事をしているよ」と言ってQの事を認めたのです。
自分はQの事を知ったのは昨年末ですが、その二ヶ月前つまり去年の十月、アメリカの自由投稿サイト4チャンネルに、Qというペンネームでトランプ政権の内部情報をリークし始めた人たちがいました。
人たちと敢えていうのは、Qは自分のことを私たちと時々呼んでいるからです。つまりQは一人ではなくグループの名前なのです。
また、アメリカの巨大スパイ組織NSAの中に、最高機密情報に直接アクセス出来る者だけの組織があって、それをQグループと呼んでいます。
その事は支配層の宣伝紙、ニューヨークタイムスに以前、暴露記事が掲載されていましたね。
でもQグループって、なんか何処かの大学の同好会のようですね。
4チャンネルは誰でも投稿できる代わりに、投稿文字数が限られており、たくさんのコメントや投稿があれば投稿が難しいという問題が起きて来たので、数ヶ月後に同じ投稿サイト8チャンネルにQは投稿先を移しました。
その8チャンネルの管理人は、Qに対してとても好意的で、Qの為にプラットフォームを新しく立ち上げたので、Qは将来あなたにお礼に伺うとまで言っていました。
そのQの言葉通り、しばらくするとその管理人が買い物に行っている間に、誰かが管理人のマンションに忍び込み、Qという青色の大きな置物を机の上に置いて去って行ったのです。
管理人が戻って来た時に、警備人に誰が鍵が掛かっている自分のマンションに忍び込んで、こんな置物を届けたのかと調査するように依頼しましたが、置物を持って来た間、セキュリティカメラのスイッチはどういうわけかオフになっていたのでした。
そのマンションは、警備人が24時間常駐し、鍵が掛かっているゲートからしか出入り出来ないような、とてもセキュリティがしっかりしているマンションなので、その管理人はとても驚いたそうです。
Qは、セキュリティシステムをハッキングしていますので、自由にそんな芸当が出来るようですね。
それでは、どうしてQがそれだけの正しい情報を持っているかについて話します。
その為には少し歴史を遡らなければいけません。
二千年以上も前から世界を支配して来た、悪魔のような支配層の話から始めましょう。
皆さんは学校でローマ帝国のことを学ばれたと思います。彼らはイエスキリストを殺害し、イエスキリストの言葉を改ざんしました。イエスキリストは、全ての人は神だ。自らの中の神聖さに気づくのが霊性修行だ。と教え、輪廻転生やカルマの法則も説いて来ましたが、そういう教えは自らを神以上の存在だと信じて人々を支配しようとして来た支配層が、人々を支配する上でイエスの教えは邪魔になるので、当時の統治者はイエスキリストを殺害したのです。もちろん聖書からもそのような教えを取り除きました。
トーマスの福音書がエジプトの村外れの畑の中で壺に入ったまま見つかりましたが、その中に詳しくイエスの本当の教えが著してありますね。このブログでも紹介しましたが、キリスト教の一派グノーシス主義者が出している聖書にはしっかりと書いてあります。
彼らは、世界中の富を支配し、権力を持っていました。そして自分たち支配する者は特別な存在で、支配される者は奴隷や家畜のように見て、彼らを扱っていました。
彼らは多くの罪の無い人々を奴隷化して殺戮し、多くの罪を作って来ましたが、自分たちを悪魔の主ルシファーの弟子と位置付ける事によって、地獄に堕ちてもルシファーには罰せられないとタカをくくっていたのです。もちろんそんな輩がカルマの法則なんて受け入れるわけがないですよね。
人が金や富を持ち、権力をも得れば次は一体何を望むでしょうか？
そうです。名誉です。彼らは自分たちを王族と見做し、血統をとても大事にした支配システムを構築したのです。いわゆる欧州貴族です。西はポルトガルから東はロシアの王族まで、もし後継の男の子が産まれなければ、自分たちの家系から婿養子を派遣しましたので、欧州貴族たちは全て血で繋がるようになったのです。
そしてその統治の方法は、先ず欧州の全ての郵便事業を支配して、大事な手紙を届ける前に開封して盗み読みし、早馬を飛ばして先手をうち、都合の悪いものを暗殺したり、金を投資して大儲けをしたのです。
その彼らの金の番人が、人々から嫌われているユダヤ人であるロスチャイルドに委ねられて、自分たち欧州貴族たちは、ローマ帝国を滅ぼした同じ年にスイスに移り住み、スイスという永世中立国を建国し、ロスチャイルドの後ろで、自分の手を汚さずに糸を引いているのです。彼らはサヴォイ家、タクシン家、デルバンコ家などの名前で知られていますが、ネットで調べてもほとんど彼らの情報は出て来ません。出て来てもすぐに消されてしまいます。
表面上は彼らは、自分たちが支配するオリンピック委員会の会員や、ノーベル平和賞の選考委員などを務め、国境の無い医師団やいろんな民間団体に寄付して、その代表になったりしています。
ノーベル平和賞の受賞者の最初の十人ほどは全員彼らの身内です。自分たちで名誉を与えあって喜んでいます。まるで子供ですね。
彼らは主にスイスにいますが、その参謀本部はベルギーのブリュッセルで、そこでEUや納豆軍の本部などを設置し、スイスからいろんな命令を出して支配しています。
彼らはブリュッセルでビースト(野獣)と呼ばれるスーパーコンピューターを使って、主にヨーロッパに住んでいる人々の情報を集め、気に入らない人や自分たちの利益にならない人がいれば、ローマ帝国から続いているお得意の家畜支配法、つまり分断統治をし、人々を洗脳したり、暗殺グループを使って殺したりして世の中をコントロールしています。
そのビーストでさえ容量不足になったので、アメリカのソルトレークシティーにスーパーコンピューターを集めた世界一の情報収集センターを作ったのです。そこは先ほど述べた軍のスパイ組織NSAが運営しています。後で詳しく言いますが、その運営を米軍に任せたのが彼らの大きな間違いでした。
彼らの一番の心配事は、家畜が増え過ぎている事です。それで人口削減を一番の課題としています。
その為には戦争という手段を使ったり、日本では第二次大戦末期に、負け戦さが濃厚になり、これ以上戦争をする必要は無かったのに、原水爆弾を落とされて何十万人も殺戮されましたね。また焼夷弾などを使って、東京、大阪で大空襲をし、家々を焼き払って非戦闘員である女、子供、年寄りをたくさん虐殺しました。これらは完全な戦争犯罪です。
日本だけではなく、ベトナムやシリア、イラク、リビアなどでもでっち上げの事件を使ってたくさんの人々を殺戮しました。それだけではなく、わざと食糧難を作り出しアフリカで飢饉によってたくさんの人々を殺しています。
最近ではモンサントの遺伝子工学を使って、食べ物にサソリの毒を混入したり、ビルゲーツがワクチンを使って人々を不妊にさせようとしています。
それらの事は自分たちのブログで紹介しましたね。
例を挙げればきりがありませんが、これらはもう何十年も前から、支配層の会議であるローマクラブで取り上げられて来た事項であり、アメリカのジョージア州にあるストーンヘンジを模した石碑にも、世界の人口を五億人にするのが我々の目的だと彫ってあります。
そのようなとんでもない事を企んでいるのが支配層の連中です。
アメリカに於いてもリンカーン暗殺以来、アメリカの政治経済を支配し、CIAを使って、今まで何千年とやって来た同じような情報収集と暗殺という二つの手法で、世界中を支配しています。もちろん世界中の富の70%以上を支配するロスチャイルドを使って、世界中の中央銀行や経済もコントロールしています。
トランプは、連邦準備銀行FRBは残すがドルを金本位制に戻すつもりですね。
大きな経済ショックがやって来ますよ。
CIAは政府から大きな予算をもらっています。彼らは主にアメリカ以外の国々の監視、支配、干渉などをして政権転覆や、臓器売買、大麻栽培などによって裏金を作り出し、賄賂や傭兵に支払う給料などを賄っています。
アメリカの国内での盗聴などによる国民監視は、別のCIAよりもっと大きなスパイ組織であるNSAが、ソルトレークシティにある世界最大のスーパーコンピューター群によって運営されていますが、当初支配層は、CIAを使ってアメリカも含めた全ての人々の監視などを出来ると思っていて、NSAの持っている情報を得ようとしましたが、NSAは軍が支配していますので簡単にCIAが情報を得れなくなってしまったのです。
オバマは軍上層部の将軍たちの首をすげ替えて、出来るだけNSAの持っている膨大な情報にアクセスしようとしましたが、アメリカの軍部は愛国者が多くてなかなか上手くいきません。それで愛国者である将軍たちを次々に首にしました。
表面には出て来ませんが、支配層がコントロールしているCIAと、愛国者将軍たちが支配しているNSAの二つの組織の間で、血で血を洗うような抗争が巻き起こっているのです。
何人もの職員たちが殺されています。
しかし、Qによると、NSAの諜報能力はCIAのそれを遥かに上回っていて、最近もNSAは、CIAの確か七つあるスパイ衛星を全て無力化しました。
今、巷では映画になって英雄のように扱われているスノーデンも、実は彼はCIAのエージェントで、NSAの委託業者に雇われたフリをしてNSAの中枢機関に忍び込み、たくさんのNSAの情報を盗み、支配層の新聞であるイギリスのガーディアン紙やペイパルのオーナーであるユダヤ人の実業家に渡しました。その結果、一時期ですがNSAの運営に大きな支障となったようです。
つまり彼はCIAが送った刺客だったようですね。その当時、巨額の資金がアメリカからドイツのメルケルを使って、不法にイランに送られているのを監視していたNSAですが、その監視がスノーデンのリークによって上手くできなかったようです。
最近でもCIAは懲りずに、第二のスノーデンをNSAに送り込みましたが、バレて捕まったようです。
今、Qたちはスノーデンが寝返るように工作しているようです。
当初、支配層は、マスコミを全てコントロールしていますので、アメリカの政治もコントロール出来ると信じていました。でも支配層たちの横暴に耐えきれない愛国者である将軍たちがクーデターを起こし、ホワイトハウスを乗っ取る計画を立てました。
彼ら将軍たちは、アメリカを裏切って、国の機密書類を外国に売り飛ばしたり、自分たちの兵士たちが意味の無い戦争に駆り出されて殺されるのを見ていられなかったのです。彼らは、全ての軍隊を世界中から引き上げようとしています。その為に例えば、南アジアでトランプはわざとパキスタンとインド両国に対して経済制裁をして、意図的に、彼らが仲違いをやめ、中国やロシアと近づき共通の利益を追求する南アジア経済圏をつくり、アメリカ軍が駐留しなくても良い平和な環境を作ろうとしているのです。
北朝鮮も以前は、金の家族が人質に取られ脅されていたので、CIAやネオコンに操られて来ましたが、そのラインもトランプが大統領になって途切れたので、金正恩は韓国やアメリカとの関係改善に向かっているのです。こんな事が起こるとは、去年の今頃は、北朝鮮のミサイル騒ぎで考えられなかった事ですよね。
最近も、金正恩はトランプに手紙を送り、「あなたのことは心から信頼しています」と書いています。トランプも、「自分の事を心から信じて下さり有難うございます。一緒に朝鮮半島の平和のために努力しましょう」と返事をしました。そしてトランプ支持集会で「自分は金正恩の事が好きだ」と言い放ったのです。
たくさんの世界のリーダー達が、少しづつトランプ政権の本質について理解し始めているようですね。
残念ながらアメリカのネオコンと繋がっている日本の政治家連中は、まだ世界情勢が大きく舵を切った事を読めないでいますね。
さて先ほどの話しの続きですが、もし将軍たちが立ち上がってクーデターを起こすと、ほとんどのアメリカ国民は一体どうしてそういう事が起こったのか理解出来ず、アメリカが大きな内乱状態になって収拾が付かない状態になるでしょう。
それを避けるために、将軍たちはもう一つ別のシナリオを書いたのです。それは大統領選挙で勝てるだけの人物を見つけて、その人物を大統領候補にし、不正選挙をしっかりと見張って選挙に勝ち、その大統領を使って国民を啓蒙しながら、アメリカが、外国の支配層たちにコントロールされている事を伝え、支配層たちを合法的に刑務所にぶち込もうと決めたのです。その為に愛国者であるトランプに白羽の矢を立て、彼に大統領候補になるように頼み、トランプもそれを承諾したわけです。
トランプは大統領になった時に、自分はただのメッセンジャーに過ぎないと言っています。彼は大統領期間中一年あたり一ドルだけの給料を受け取り、今まで大変世話になったアメリカに恩返しをしたいと宣言しました。
彼は本当の愛国者ですね。
最近、テキサス州で行われた十万人以上も集まった選挙演説会場で、トランプは凶弾に倒れたケネディ大統領の事を話していましたね。
私は亡くなった者を忘れないだろう
私にその権利を与えてくれた者だ
私はあなたに続き、喜んで立ち上がるだろう
今日も米国を守るために
なぜなら、私はこの国をとても愛しているからだ
神は米国を祝福して下さっている
私は米国人であることを誇りに思う
もちろん亡くなった者とはケネディ大統領の事です。
また、これはホワイトハウスの執務室で、トランプたち閣僚が仕事を始める前に、毎朝捧げているお祈りです。
安らかにお眠り下さい。
ケネディ大統領よ。
あなたが持っておられた英知と力を通じて、私たち愛国者たちは、あなたの悲劇的な死の時から計画を立てて、神の恩寵により(世界を)光で満たす事を始めました。
私たちは、あなたの無私の行動を永遠に忘れないでしょう。
(天国から)私たちを見下ろしながら、どうか(私どもが)自由の鐘が鳴らせるように、そして我々の子供達や、我々の生き様や、我々の世界を犠牲にして来た者どもを殲滅出来るようにお導き下さい。
私ども民衆より
このようにトランプは、常にケネディを視野に入れてアメリカを支配層から取り戻す戦いをしているのです。ケネディとトランプの関係については、別の記事で詳しく解説しましたね。
ところでマスコミを全て支配している支配層は、自分たちの操り人形であるヒラリーがまさか敗れるとは思っていなかったので、大きなショックを受けました。今までの陰謀つまり戒厳令をしいて目覚めた人々をフィーマ収容所に入れ、次々と人々を処刑するという画策が全て泡のごとくたち消えてしまうからです。
オバマもトランプが大統領になるのを阻止しようと、ヒラリーと一緒に国家組織であるFBIを使って、必死で画策しましたが失敗しました。
話は横道に逸れますが、トランプは大統領になる前から、オバマの出生証明書は偽造だと言い続けていますよね。トランプは自分が大統領になる事をずっと前から知っており、大統領になれば支配層の一斉逮捕をすることも知っていたのです。そしてヒラリーやオバマも逮捕するつもりですが、オバマのような元大統領は、逮捕出来ないのを知っているので、オバマの出生証明書は偽造だと大統領になる前からキャンペーンを始めていたのです。トランプはチェスの達人ですが、彼のチェスは十手も先を読んでいる四次元のチェスをすると言われています。11才になる息子さんもチェスの最高峰、グランドマスターの称号を得たのですよ。すごい家族ですね。
あれ！？息子さんもQのTシャツを着ていますよ。それにしても大きくなられましたね。お母さんと変わらない背丈ですよ。
Qによると、オバマはハワイ大学在学中に二年間、オバマを洗脳するためにCIAの二人の洗脳専門の職員が、オバマをパキスタンへ連れて行き、将来、大統領になるためのいろんな知識を教えたり洗脳をしたようです。ですから今でも、誰もハワイ大学在学中のオバマの記録に触れることは出来ません。
話は戻りますが、彼らが国家権力を使って対抗する大統領候補を陥れる行為は、完全に不法行為なのです。ニクソンの時の、私立探偵を使って民主党本部を盗聴したウオーターゲート事件と比べると、アメリカの歴史にも大きく残るであろう大事件なのです。しかも、彼らが画策した証拠である携帯での会話記録やメッセージは、全て、愛国将軍達が支配するNSAのコンピューターに残されているのです。
さて、前置きが長かったですが、ここでQの登場です。Qは、これらのNSAの情報全てにアクセスすることが出来るトランプ政権を支えているNSA内のグループなので、支配層の動きを全て知っているのです。
Qたちが最高機密の情報を人々と共有し始めたのは、人々に真理を知らせ啓蒙さす為なのです。
人々は今までマスコミに洗脳されてしまって、本当のことを知らされていません。アメリカがユダヤ系国際金融組織や、その後ろに控えている欧州貴族に乗っ取られた国だなんて夢にも思っていないでしょう。人々はアメリカは独立した国だと思い込んでいます。
先日、支配層の洗脳新聞ニューヨークタイムスは、Q情報は、トランプ政権内での政治路線の違いが確執となって出て来た、権力闘争の証拠だと嘘の報道をしていますね。あたかもQとトランプは仲違いしているように報じています。しかし実は、Q情報の中のQ+という人は、トランプ自身の投稿だと信じられているのです。大統領自らが国民に真理を告げているのです。
Q情報は人々を真の情報に触れさし、啓蒙するためにNSAのQグループがトランプと協力しながら、意図的に流しているのです。しかし、全てを合法的にしなければいけないので、その情報の中で使われている用語は暗号化されているのです。
例えばHRCはヒラリーでooはホワイトハウスの執務室、MSMはメインストリームメディア、++ -はロスチャイルド、SAはサウジアラビア、• oはソロス というように。というのも政権を握っているものが、その職務で得た情報を公に出すのは違法行為なのです。だから暗号化して出しているのです。
最近では支配層たちの間では、携帯を使わず無線機や手紙を使って交信しているようです。でも軍の専門家にかかると簡単に盗聴できるようです。
ヒラリーは中国の携帯電話会社に依頼して、多量のNSAにバレずに会話出来る携帯電話を注文しましたが、その動きも軍に知れて全ての携帯電話が没収され、中国の携帯電話製造会社の役人たちが辞表を出しました。
このように、トランプ側は支配層たちをコントロールしています。大変頼もしい限りですね。
ここで、最近のQ情報のいくつかを紹介しますね。
一番面白かったのは、トランプがツイッターでシリアのアサドに直接、テロリスト側の最後の牙城イドリブを攻撃しないように、とメッセージを出しましたが、その次の日、アメリカ軍の特殊部隊が、イドリブの郊外の街に配置されていた、イギリスのM16が毒ガス攻撃用に訓練したテロ組織を急襲して全滅させたようです。
その為にアサドが毒ガス爆弾を使っているのを口実にして、シリアを攻撃しようとしていたイギリス、フランスなどが攻撃出来なくなってしまったのです。イギリスの首相メイは半狂乱になり、通常兵器を使ってアサドが自国民を殺傷しているという事実だけで、イギリスはシリアに攻撃が出来るとわめいています。アホですね。
その時に特殊部隊がヘリコプターの中で聞いていた曲が、「魔剣」マジックソードという曲で、その曲はyoutubeでも聴けますが、この魔剣は悪魔崇拝者たちをその巣窟からおびき寄せることができるマントラが刻んであり、しかも悪魔たちを殺傷出来る力を持っている剣なのです。その魔剣の大きな像がシリアの首都ダマスカスの交差点にそびえ立っているのです。
何かゲームをしているようで面白いですね。
最近、サウジアラビアでヒラリーなどの支配層に巨額の資金を提供し、大統領選挙でもヒラリーを応援して来た百人近い王子などが逮捕され、その財産が没収されましたが、面白かったのは、その一日前に、Qがその日にヒラリーなどの支配層の逮捕が始まると予告していたのです。
しかしヒラリーの逮捕の代わりに、サウジアラビアにいるヒラリーの資金源になっている王子達が逮捕されたのです。
Qは、このオペレーションはとても大きいので、支配層も読んでいる自分の情報によって、支配層の目をアメリカにいるヒラリーに向けさせ、そうしている間に、サウジアラビアの王子達の逮捕に踏み切ったと言っています。敵を欺くには、先ず、味方を欺けってことですね。
またこれはRTからの情報で余談ですが、アフガニスタンでの戦争を泥沼化させ、大麻売買によって利益を得ようと企んでいるCIAが、たくさんの武器をテロリスト側に与えているのは誰でも知っている話ですが、トランプは大量のペイントボールガンをオーダーし、それをテロリスト側に渡すようにアレンジしたようです。
ペイントボールガンとはライフルと同じ形をしていますが、弾丸はペンキの塗料が入っているゼラチンカプセル製の銃弾で人に当たれば、ペンキが付くだけで殺傷能力が無いエアーライフル銃の事です。アメリカではあちこちにペイントボールガンで遊ぶ施設があります。ペイントボールガンを受け取ったテロ組織の人たちが、苦笑いする姿が目に浮かびそうですね。
とてもシリアスな情報は、オバマ政権の時に、支配層はカナダ産の濃縮したウラニウムをロシアの企業に違法に売り渡す事を画策し、その一部をシリアとイランにヒラリーを使って秘密裏に譲渡したのです。
するとイランやシリアはミサイルを持っていますから、それらを使ってイスラエルや米軍基地などを核攻撃し、それが元でロシアとアメリカの間で第三次世界大戦を起こさせようと画策した事です。
オバマのシークレットサービスの要員達は、大統領や国務長官のことを、暗号や別の言葉を使って呼びますが、なんとオバマのことを「Renegade」つまり「裏切り者」と呼んでいたのですよ。
彼らは常にオバマと行動が一緒なので、オバマがアメリカ国民を裏切っているのをよく知っていたのです。
支配層の大きな目的は、アメリカとロシアが戦争して大量の人々を殺傷し、両大国の力を弱め、第三次世界大戦後に、自分たちが支配する国連などを使って、新世界秩序と呼ばれる人々を家畜にした世界を作り上げる事なのです。
その為に自分たちはスイスやユタ、コロラドのエリア21などで地下深く穴を掘り、地下シェルターを作って時が来るのを待っているのです。
つまり、第三次世界大戦の後は自分たちだけが助かって、世界を支配するつもりなのです。
その為に、彼らは意図的に第三次世界大戦を起こそうとしているのです。そしてロシアとアメリカを潰そうと画策しているのです。それをブッシュ、オバマ、そして最後にヒラリーが大統領になってから企てていた事なのです。
そのために、オバマとヒラリーは、濃縮したウラニウムをシリアとイランに提供したのです。トランプはそれを知っているので、最近イランとの核合意を破棄したのです。今のイランの大統領は、二代前の大統領の右腕で、その当時イランの大企業を支配層に売り飛ばした売国奴なのです。最近そのスタンスが少しづつ変わって来ていますが。そのせいで、イランはいつまでも経済不況が続き、貧富の差が大きくなったのです。
話は元に戻りますが、アメリカの司法制度で、もう充分有罪を立証できる証拠があり、しかも犯人が逃亡する恐れがある場合、裁判所は秘密起訴状を発付することが出来るのです。この制度を利用して毎年、アメリカでは約千人が逮捕され、裁判にかけられています。トランプ側は、この制度を利用して、もうすでに五万五千通もの秘密起訴状を四百人の弁護士たちを使って用意し、ヒラリーなどの支配層を一網打尽にしようと、そのタイミングを見計らっています。
その秘密起訴状を無効に出来るのは、最高裁判事の決定だけなので、支配層は、どんな手段を使ってもカバナーさんの最高裁判事就任を阻止しようとして来たのです。というのも、アメリカの最高裁判事の数は九人で、支配層よりの判事が四人もいて、中間派が一人で、その中間派の判事が引退したので、カバナーさんが判事になれば、五 対 四 となって秘密起訴状による逮捕が止めれなくなるからなのです。
秀さん補足：ガバナーさん民主党の反対を押し切って最高裁判事になりました。
しかもトランプは国家緊急事態法案をとっくの昔に通過させていますから、もし大量の人間が逮捕された場合、一般の裁判所のように陪審員の合議制ではなく、陪審員の多数決で裁決が出来る、軍事裁判所で裁ける事になるのです。
カバナーさんは、判事就任の為の公聴会で、もし国の機密事項を敵側に漏らせば、死刑に値すると述べたので、今まで国家機密情報を中国やイランに売り渡して来たヒラリーなどの支配層は、お尻に火がつき必死になって止めようとしているのです。
ヒラリーはその事をもう既に知っており、もしトランプが大統領になれば私たちは全て絞首刑になると親しい人たちに漏らしているのです。
それは今年中、それも中間選挙の後に戒厳令が布告されてから、支配層の大量逮捕が起こるようですね。ソースは特定出来なかったのですが、ある噂によると十一月十一日に行われる予定だった軍事パレードは中止になったようですね。
今日のトランプのツイートでも、トランプはフランスの大統領と電話会談をして、奥さんと一緒に十一月十一日の執り行われるフランスでの第1次世界大戦終戦記念日行事に参加すると呟いていましたね。
ひょっとしてその日に、軍事パレードの代わりにアメリカでは、支配層の逮捕劇が始まるのかもしれません。ですからQが、その日は素晴らしい日になると言ったのでしょう。
秀さん補足：秘密起訴状は現在では9万を超えています。支配層の逮捕スタートは今年中に始まるのではないかと密かに期待しています。
Qは、綿密な支配層退治の計画を何年にも遡って立てていますが、そのプランには状況の変化に応じて幾つものオプションがあるのです。
Qは預言者ではありません。計画立案者であり、遂行者でもあるのです。計画は計画であり、予定事項です。未定であって既定ではありません。その為に変更される場合もあるのです。
Qは、我々の計画を信じて下さいと言っています。その計画は結果オーライの計画であって、その計画の実現まで、少なからずマイナーな、あるいはメジャーな計画変更もやむを得ないでしょう。と言うのもQたちが戦っているのは、人の顔をしているけれど、人の心を持っていない巨大な権力と富を支配し千年以上も地球を支配して来た悪魔崇拝者たちなのです。その気が遠くなるような大きな権力に対してQたちが勇気を振り絞って戦っているのです。
この戦いは聖書の黙示録で予言されている悪魔たちと天使たちの戦いなのです。今、この私たちが生きているこの世界で、その聖書の預言が目の前で展開されているのですよ。なんとすごい世界に私たちは生きているのでしょうか？少しでも真実を人々に伝え、人々がマスコミの一方的な偽情報に惑わされている閉塞した状況から抜け出すことができる為に、この記事が少しでも約立つ事を願っています。
悪魔たちとの戦いは一筋縄では行きませんが、Qたちの計画の向こうには、光輝く素晴らしい未来が待っているのです。その未来に人々を導く事でしょう。しかしそれまで多くの障害物を乗り越えなければならないでしょう。
その日の為に、キューバにあるアメリカのグアンタナモ湾収容所を拡張改修しました。刑務官たちもすでにそれぞれの部署についています。グアンタナモ湾収容所は、ニ百億円もの大金をかけて大量の逮捕者や受刑者を受け入れる準備をし、最近それが完了したそうです。
もし、支配層の大量逮捕劇が始まると、それはアメリカだけではなく、ヒラリーやオバマと繋がっていた世界中の政府機関の政治家達の逮捕にも繋がり、世界から不正が一掃されるだろうとQは言っています。
その為に、小児性愛犯罪やロシアがアメリカ大統領選挙に干渉したなどの嘘を暴露する、あらゆる情報を公に明らかにしていくようです。
当初、支配層は過去ローマ帝国以来、何千年間やってきた同じ方法で、人々を監視、分断支配しようと、ソルトレークシティーにスーパーコンピューター施設を作りましたが、それが彼らの命取りになるとは思ってもいなかったでしょうね。その運営を、愛国者がたくさんいる軍に委託したのが大きな間違いでした。
とにかく、時は間近ですよ。新しい真理に基づいた世界が、足早にやって来るのを感じますね。この世界は愛で維持されていますから、常に真理、正義が最後に勝つのです。
人類の過去、何千年間にも渡って、悪魔のような連中が支配して来た者共の終焉が見れそうですね。この歴史を揺るがす大変革の時代に、神の化身が三代に渡って降臨される事は大変大きな意味があると思います。
トランプ政権やQの努力が報われる事を期待しています。そして人類がこの支配から抜け出し、ダルマ、真理、正義、信愛、非暴力に基づいた新しい至福の千年を迎える為に、神の化身が人々を導いて行くのでしょうね。人類がお互いを兄弟と呼び、神を父と崇める時代が、もうすぐすればやって来るのでしょうね。
邪悪と信愛という二つの要因は、どのアヴァターの降臨にもなくてはならないものなのです。
このように、神の計画には霊妙な秘密が隠されているのです。
悪魔的人間は人間の守るべき道徳律を無視し、恥ずべき感覚の悦楽を追い、エゴと慢心に満ちて利己的な目的の為に他の人を傷つけることをなんとも思いません。
彼は傍若無人に罪深い行動をし続けます。
自己中心が彼の息吹であり執着は彼の背骨です。
このような利己的な人を称して悪魔と言います。
まもなく、全ての国々が一つになるでしょう。
全世界は一つになるでしょう。
カーストや宗教や国籍という狭い考えは消え失せ、全ての人が一つになって神聖さを体験するでしょう。全ての人が愛の思いを深め、お互いを兄弟姉妹と考えるようになるでしょう。
あなた方は、これからすぐ間もなく、スワミが今まで明らかにしてこなかった栄光を見ることになるであろう。
以上転載終了・・・・
追記：今から読み返すと深い意味のある演説ですねぇ。
2016年11月8日の大統領選挙戦でのトランプの演説。
我々のムーヴメントが、失敗し腐敗した政治的支配層の首をすげ替えようとしています
米国民である皆さんによる、皆さんの政府に取って替えるのです。
ワシントンの支配層と、それに資金提供する金融・メディア企業は、
たった一つの理由で存在しています
それは連中自身を守り、富ませることです
支配層は、この選挙に数兆ドルを賭けているのです
ワシントンで権力を保持する者のために
世界的な特定の既得権益集団のために
連中は、皆さんのことなど何も気にもかけない連中と
パートナーを組んでいるのです
我々の選挙運動は、連中にとってはとても大きな脅威なのです
それは、これまでになかったものです。
これは、単に四年毎の選挙ではなく
我々の歴史における文明の転換点なのです
我々民衆が、政府の支配権を取り戻すか否かを決するものなのです
政治支配層は、我々のムーヴメントを阻もうとしますが、
まさに連中が今まで取って来た政策の責任を負わなければならないのです
その破滅的な貿易協定に、大量の不法移民に、経済・外交ポリシーにです
それらが我々の国を絞り上げて来たのです
政治支配層がこの国に破壊をもたらしました
我々の工場に、仕事に、
それらがメキシコ、中国などの国に逃げて行ってしまったのです
(それらを容認する)世界的なパワー構造に責任があるのです
連中が経済的判断を下し
労働者から盗み取り、我々の国から富を剥ぎ取り
その金を自分たちのポケットに入れたのです
一部の大企業と(そこから献金を受けている)政党のポケットにです
今回の選挙は、我々の国が生き残れるかどうかの瀬戸際の選挙なのです
これが(我々の国を取り戻す事ができる)最後のチャンスとなるでしょう
我々の国が自由であるかどうかは、この選挙で決まるのです
この民主主義という幻想を持っているだけの国を
実際には、世界的に見てほんの一部の特定の者だけが
このシステムを不正操作しているのです
それが現実なのです
その事は皆さんも知っているし、連中も知っていますし、私も知っています
そしてほとんど全世界の人々が知っている事なのです
クリントン財団はこのパワー構造の中心です
この事を、我々は直接ウイキリークスの文書から知りました
(その文書によると)そこでヒラリークリントンは、
秘密裏に国際銀行家と会って謀議したのです
つまり、アメリカの主権を破壊し、世界的金融パワーに富を与え
彼女の特定利益を持つ友人、つまり彼女への寄付者にです
率直に言えば彼女は投獄されるべきです
クリントンが配置した最も強力な武器は企業メディア、新聞です
一つ皆さんに明らかにしましょう
我々の国の企業メディアは、もはやジャーナリズムなどではありません
彼らは特定の既得権益者を代表しています
ロビイストや金融機関となんら変わりません
彼らは政治的アジェンダを持ち、それらは皆さんのものではなく連中の為なのです
彼らに挑む者は、次のようなレッテルを貼られます
性差別主義者、人種差別主義者、外人恐怖症者
連中は嘘、嘘、嘘ばかり付いているのです
それだけではなく、連中は今言ったことよりもっと悪い事を仕出かすのです
連中は必要だと思えば何でもします
クリントン夫妻は犯罪者です
これを覚えておいて下さい
(その犯罪行為は)もうすでに立証されている事なのです
そしてヒラリーを操る支配層たちは、大きな罪の隠ぺい工作に関与しています
大規模な罪の隠ぺい工作です
これらをするのは、全て国務省とクリントン財団の為なのです
彼らは、クリントン夫妻が権力を持ち続ける事ができるように画策しているのです
連中は自分がしている事を分かっています
その為に、私にありとあらゆる嘘を投げつけています
私の家族や私が愛する者に対して
連中は自分がしている事を分かっています
彼らの暴挙を止めれる者は誰もいない事を
それにも関わらず、私は彼らの嘘に満ちた中傷を
全て喜んでこの身に引き受けようと思っています
そうするのは皆さんの為、我々のムーヴメントの為にです
そうすれば我々は、自分の国を取り戻すことが出来るのです
私はこの日が来る事をとっくに分かっていました
それは時間の問題だってことを
米国民が立ち上がる事を知っていました
そして人々が、自らに相応しい未来の為に(正しい)投票をする事も
この腐敗した権力を止める事ができる唯一のものは、あなたなのです
我々の国を救う事ができる唯一の軍隊は、我々なのです
腐敗した支配層の連中を落選させる事ができる唯一の人々は、
米国民の皆様なのです
我々の偉大な文化が報われる時が来たのです
しかし私にはそうする必要はありませんでした
私は偉大な会社を作り、素晴らしい人生を歩みました
私はこれから何年も、成功したビジネスの成果を楽しめたでしょう
家族や私自身のために、ビジネスをやって行けたでしょう
今、私が関与している、酷く、恐怖に満ちた政治の世界ではなく
この政治の世界では、嘘と騙しと悪意に満ちた攻撃の連続です
私が政治に関与したのは、
この国が私にたくさんのものを与えてくれたからなのです
そして私は、この国にお返しをしなくてはいけないと強く感じたのです
この私の愛する祖国(アメリカ)に…
ですから私は政治の世界に入ったのです
人々の為、ムーブメントの為です
そこで私は、人々の為に皆さんの国を取り戻して
アメリカをもう一度偉大な国にしたいのです
アメリカの９１１ツインタワー及び第７ビルの崩落が未だにアルカイダの仕業だと思っている日本人が多い中、’また大手マスコミが報道することが全て正しい真実だと思っている方々にはマスコミ報道以外はすべて陰謀論で片づけられるという事実の前に沈黙していた秀さんです。
しかしイギリスのメイ首相の辞任やドイツのメルケル連立政権で一翼を担う中道左派、社会民主党のナーレス党首が３日、正式に党首を辞任してメルケル首相の政治的な影響力が大幅にダウン、ロスチャイルド傀儡のフランスのマクロンさんも長く続く反政府デモで大変な状況を考えるとどうやら世界的な大きなうねりが生じている（トランプ政権になってから）ことは間違いないのではないかと思います。
下記のような写真情報もnetに出てきてびっくりポンなのですわ。以前なら決して表には出なかったものでしょう。
上の写真は三人の仲良し女の子のグループだと思われるでしょうが、実は左からドイツのメルケル首相、そしてイギリスのメイ首相とリトアニアの首相ですわ。
彼女らが子供の頃から洗脳教育をされて新世界秩序のために使われているという証拠写真ですわ。だいたいからして、子供の時の仲良し三人組が全て首相になれるか？ ア〜たそれって天文学的なめちゃすごい確率ですね。
このように支配層達が後ろで暗躍しており何も知らされていない国民は、その首相たちを自分たちが選挙で選んだと思い込んでいる。
なんとも間抜けな話ですが、われわれ凡人に発表される表の出来事とは全く違うことが世の中の裏側で起こっています。
前はそのことに対して憤りや怒りを感じておりましたが孫が2人も出来たせいか最近は孫以外興味なしの超軟弱爺になってしまいまして もう、陰謀論だよ！ と言われるブログは書かないようにしようと思っていたのですがね、
日本とは違い最近しきりにQ及びQアノンのことが欧米の記事で再々登場するようになっておりまして以前からQさんのことは知っていたのですが触れないでおりました。自分で書くよりは人様の書いた記事の方がマシなのでいつものように勝手に転載です。
信じるかどうかはあなた次第ですぞぃ！
Qアノン情報 Qって誰？
最近、やっと朝日新聞などの既存のマスコミもQの事を取り上げ始めたようですね。一昨日は、報道ステーションでも取り上げられたし。
もちろん、彼らはQの事を陰謀論者などと決めつけて、真実を歪んで人々に伝えようとしていますので、Qの支持者を嘲笑していましたね。日本でも早速、反トランプ、反Qの動きがマスコミやアメリカ人漫才師を使って活発化しているようです。今回はQ情報を知らない方でもよく分かるように、Q情報を分析しておられる人たちの考えも交えてお話ししたいと思います。
だいたいConspiracy陰謀論という言葉自体はCIAが作り上げた言葉で、真理を追究している真面目な人々を一般大衆から乖離さそうという魂胆があるのです。
先ず、Qって一体誰なのかという事ですが、その事について最初に述べたいと思います。
具体的にQが誰なのかは、誰も知りません。分かっているのは、アルファベットの文字には、一つひとつ意味があるのですが、Qは勝利を意味します。また、ケネディのお墓がQの形をしている事や、トランプ政権がQを使って意図的に内部情報を人々に流しているという事です。
ケネディのお墓です
トランプに、「Qって実在人物ですか？」と直接聞いた人がいて、最初、トランプは、「私はよく知らない」と誤魔化していたのですが、「立派な人たちがしっかり仕事をしているよ」と言ってQの事を認めたのです。
自分はQの事を知ったのは昨年末ですが、その二ヶ月前つまり去年の十月、アメリカの自由投稿サイト4チャンネルに、Qというペンネームでトランプ政権の内部情報をリークし始めた人たちがいました。
人たちと敢えていうのは、Qは自分のことを私たちと時々呼んでいるからです。つまりQは一人ではなくグループの名前なのです。
また、アメリカの巨大スパイ組織NSAの中に、最高機密情報に直接アクセス出来る者だけの組織があって、それをQグループと呼んでいます。
その事は支配層の宣伝紙、ニューヨークタイムスに以前、暴露記事が掲載されていましたね。
でもQグループって、なんか何処かの大学の同好会のようですね。
4チャンネルは誰でも投稿できる代わりに、投稿文字数が限られており、たくさんのコメントや投稿があれば投稿が難しいという問題が起きて来たので、数ヶ月後に同じ投稿サイト8チャンネルにQは投稿先を移しました。
その8チャンネルの管理人は、Qに対してとても好意的で、Qの為にプラットフォームを新しく立ち上げたので、Qは将来あなたにお礼に伺うとまで言っていました。
そのQの言葉通り、しばらくするとその管理人が買い物に行っている間に、誰かが管理人のマンションに忍び込み、Qという青色の大きな置物を机の上に置いて去って行ったのです。
管理人が戻って来た時に、警備人に誰が鍵が掛かっている自分のマンションに忍び込んで、こんな置物を届けたのかと調査するように依頼しましたが、置物を持って来た間、セキュリティカメラのスイッチはどういうわけかオフになっていたのでした。
そのマンションは、警備人が24時間常駐し、鍵が掛かっているゲートからしか出入り出来ないような、とてもセキュリティがしっかりしているマンションなので、その管理人はとても驚いたそうです。
Qは、セキュリティシステムをハッキングしていますので、自由にそんな芸当が出来るようですね。
それでは、どうしてQがそれだけの正しい情報を持っているかについて話します。
その為には少し歴史を遡らなければいけません。
二千年以上も前から世界を支配して来た、悪魔のような支配層の話から始めましょう。
皆さんは学校でローマ帝国のことを学ばれたと思います。彼らはイエスキリストを殺害し、イエスキリストの言葉を改ざんしました。イエスキリストは、全ての人は神だ。自らの中の神聖さに気づくのが霊性修行だ。と教え、輪廻転生やカルマの法則も説いて来ましたが、そういう教えは自らを神以上の存在だと信じて人々を支配しようとして来た支配層が、人々を支配する上でイエスの教えは邪魔になるので、当時の統治者はイエスキリストを殺害したのです。もちろん聖書からもそのような教えを取り除きました。
トーマスの福音書がエジプトの村外れの畑の中で壺に入ったまま見つかりましたが、その中に詳しくイエスの本当の教えが著してありますね。このブログでも紹介しましたが、キリスト教の一派グノーシス主義者が出している聖書にはしっかりと書いてあります。
彼らは、世界中の富を支配し、権力を持っていました。そして自分たち支配する者は特別な存在で、支配される者は奴隷や家畜のように見て、彼らを扱っていました。
彼らは多くの罪の無い人々を奴隷化して殺戮し、多くの罪を作って来ましたが、自分たちを悪魔の主ルシファーの弟子と位置付ける事によって、地獄に堕ちてもルシファーには罰せられないとタカをくくっていたのです。もちろんそんな輩がカルマの法則なんて受け入れるわけがないですよね。
人が金や富を持ち、権力をも得れば次は一体何を望むでしょうか？
そうです。名誉です。彼らは自分たちを王族と見做し、血統をとても大事にした支配システムを構築したのです。いわゆる欧州貴族です。西はポルトガルから東はロシアの王族まで、もし後継の男の子が産まれなければ、自分たちの家系から婿養子を派遣しましたので、欧州貴族たちは全て血で繋がるようになったのです。
そしてその統治の方法は、先ず欧州の全ての郵便事業を支配して、大事な手紙を届ける前に開封して盗み読みし、早馬を飛ばして先手をうち、都合の悪いものを暗殺したり、金を投資して大儲けをしたのです。
その彼らの金の番人が、人々から嫌われているユダヤ人であるロスチャイルドに委ねられて、自分たち欧州貴族たちは、ローマ帝国を滅ぼした同じ年にスイスに移り住み、スイスという永世中立国を建国し、ロスチャイルドの後ろで、自分の手を汚さずに糸を引いているのです。彼らはサヴォイ家、タクシン家、デルバンコ家などの名前で知られていますが、ネットで調べてもほとんど彼らの情報は出て来ません。出て来てもすぐに消されてしまいます。
表面上は彼らは、自分たちが支配するオリンピック委員会の会員や、ノーベル平和賞の選考委員などを務め、国境の無い医師団やいろんな民間団体に寄付して、その代表になったりしています。
ノーベル平和賞の受賞者の最初の十人ほどは全員彼らの身内です。自分たちで名誉を与えあって喜んでいます。まるで子供ですね。
彼らは主にスイスにいますが、その参謀本部はベルギーのブリュッセルで、そこでEUや納豆軍の本部などを設置し、スイスからいろんな命令を出して支配しています。
彼らはブリュッセルでビースト(野獣)と呼ばれるスーパーコンピューターを使って、主にヨーロッパに住んでいる人々の情報を集め、気に入らない人や自分たちの利益にならない人がいれば、ローマ帝国から続いているお得意の家畜支配法、つまり分断統治をし、人々を洗脳したり、暗殺グループを使って殺したりして世の中をコントロールしています。
そのビーストでさえ容量不足になったので、アメリカのソルトレークシティーにスーパーコンピューターを集めた世界一の情報収集センターを作ったのです。そこは先ほど述べた軍のスパイ組織NSAが運営しています。後で詳しく言いますが、その運営を米軍に任せたのが彼らの大きな間違いでした。
彼らの一番の心配事は、家畜が増え過ぎている事です。それで人口削減を一番の課題としています。
その為には戦争という手段を使ったり、日本では第二次大戦末期に、負け戦さが濃厚になり、これ以上戦争をする必要は無かったのに、原水爆弾を落とされて何十万人も殺戮されましたね。また焼夷弾などを使って、東京、大阪で大空襲をし、家々を焼き払って非戦闘員である女、子供、年寄りをたくさん虐殺しました。これらは完全な戦争犯罪です。
日本だけではなく、ベトナムやシリア、イラク、リビアなどでもでっち上げの事件を使ってたくさんの人々を殺戮しました。それだけではなく、わざと食糧難を作り出しアフリカで飢饉によってたくさんの人々を殺しています。
最近ではモンサントの遺伝子工学を使って、食べ物にサソリの毒を混入したり、ビルゲーツがワクチンを使って人々を不妊にさせようとしています。
それらの事は自分たちのブログで紹介しましたね。
例を挙げればきりがありませんが、これらはもう何十年も前から、支配層の会議であるローマクラブで取り上げられて来た事項であり、アメリカのジョージア州にあるストーンヘンジを模した石碑にも、世界の人口を五億人にするのが我々の目的だと彫ってあります。
そのようなとんでもない事を企んでいるのが支配層の連中です。
アメリカに於いてもリンカーン暗殺以来、アメリカの政治経済を支配し、CIAを使って、今まで何千年とやって来た同じような情報収集と暗殺という二つの手法で、世界中を支配しています。もちろん世界中の富の70%以上を支配するロスチャイルドを使って、世界中の中央銀行や経済もコントロールしています。
トランプは、連邦準備銀行FRBは残すがドルを金本位制に戻すつもりですね。
大きな経済ショックがやって来ますよ。
CIAは政府から大きな予算をもらっています。彼らは主にアメリカ以外の国々の監視、支配、干渉などをして政権転覆や、臓器売買、大麻栽培などによって裏金を作り出し、賄賂や傭兵に支払う給料などを賄っています。
アメリカの国内での盗聴などによる国民監視は、別のCIAよりもっと大きなスパイ組織であるNSAが、ソルトレークシティにある世界最大のスーパーコンピューター群によって運営されていますが、当初支配層は、CIAを使ってアメリカも含めた全ての人々の監視などを出来ると思っていて、NSAの持っている情報を得ようとしましたが、NSAは軍が支配していますので簡単にCIAが情報を得れなくなってしまったのです。
オバマは軍上層部の将軍たちの首をすげ替えて、出来るだけNSAの持っている膨大な情報にアクセスしようとしましたが、アメリカの軍部は愛国者が多くてなかなか上手くいきません。それで愛国者である将軍たちを次々に首にしました。
表面には出て来ませんが、支配層がコントロールしているCIAと、愛国者将軍たちが支配しているNSAの二つの組織の間で、血で血を洗うような抗争が巻き起こっているのです。
何人もの職員たちが殺されています。
しかし、Qによると、NSAの諜報能力はCIAのそれを遥かに上回っていて、最近もNSAは、CIAの確か七つあるスパイ衛星を全て無力化しました。
今、巷では映画になって英雄のように扱われているスノーデンも、実は彼はCIAのエージェントで、NSAの委託業者に雇われたフリをしてNSAの中枢機関に忍び込み、たくさんのNSAの情報を盗み、支配層の新聞であるイギリスのガーディアン紙やペイパルのオーナーであるユダヤ人の実業家に渡しました。その結果、一時期ですがNSAの運営に大きな支障となったようです。
つまり彼はCIAが送った刺客だったようですね。その当時、巨額の資金がアメリカからドイツのメルケルを使って、不法にイランに送られているのを監視していたNSAですが、その監視がスノーデンのリークによって上手くできなかったようです。
最近でもCIAは懲りずに、第二のスノーデンをNSAに送り込みましたが、バレて捕まったようです。
今、Qたちはスノーデンが寝返るように工作しているようです。
当初、支配層は、マスコミを全てコントロールしていますので、アメリカの政治もコントロール出来ると信じていました。でも支配層たちの横暴に耐えきれない愛国者である将軍たちがクーデターを起こし、ホワイトハウスを乗っ取る計画を立てました。
彼ら将軍たちは、アメリカを裏切って、国の機密書類を外国に売り飛ばしたり、自分たちの兵士たちが意味の無い戦争に駆り出されて殺されるのを見ていられなかったのです。彼らは、全ての軍隊を世界中から引き上げようとしています。その為に例えば、南アジアでトランプはわざとパキスタンとインド両国に対して経済制裁をして、意図的に、彼らが仲違いをやめ、中国やロシアと近づき共通の利益を追求する南アジア経済圏をつくり、アメリカ軍が駐留しなくても良い平和な環境を作ろうとしているのです。
北朝鮮も以前は、金の家族が人質に取られ脅されていたので、CIAやネオコンに操られて来ましたが、そのラインもトランプが大統領になって途切れたので、金正恩は韓国やアメリカとの関係改善に向かっているのです。こんな事が起こるとは、去年の今頃は、北朝鮮のミサイル騒ぎで考えられなかった事ですよね。
最近も、金正恩はトランプに手紙を送り、「あなたのことは心から信頼しています」と書いています。トランプも、「自分の事を心から信じて下さり有難うございます。一緒に朝鮮半島の平和のために努力しましょう」と返事をしました。そしてトランプ支持集会で「自分は金正恩の事が好きだ」と言い放ったのです。
たくさんの世界のリーダー達が、少しづつトランプ政権の本質について理解し始めているようですね。
残念ながらアメリカのネオコンと繋がっている日本の政治家連中は、まだ世界情勢が大きく舵を切った事を読めないでいますね。
さて先ほどの話しの続きですが、もし将軍たちが立ち上がってクーデターを起こすと、ほとんどのアメリカ国民は一体どうしてそういう事が起こったのか理解出来ず、アメリカが大きな内乱状態になって収拾が付かない状態になるでしょう。
それを避けるために、将軍たちはもう一つ別のシナリオを書いたのです。それは大統領選挙で勝てるだけの人物を見つけて、その人物を大統領候補にし、不正選挙をしっかりと見張って選挙に勝ち、その大統領を使って国民を啓蒙しながら、アメリカが、外国の支配層たちにコントロールされている事を伝え、支配層たちを合法的に刑務所にぶち込もうと決めたのです。その為に愛国者であるトランプに白羽の矢を立て、彼に大統領候補になるように頼み、トランプもそれを承諾したわけです。
トランプは大統領になった時に、自分はただのメッセンジャーに過ぎないと言っています。彼は大統領期間中一年あたり一ドルだけの給料を受け取り、今まで大変世話になったアメリカに恩返しをしたいと宣言しました。
彼は本当の愛国者ですね。
最近、テキサス州で行われた十万人以上も集まった選挙演説会場で、トランプは凶弾に倒れたケネディ大統領の事を話していましたね。
私は亡くなった者を忘れないだろう
私にその権利を与えてくれた者だ
私はあなたに続き、喜んで立ち上がるだろう
今日も米国を守るために
なぜなら、私はこの国をとても愛しているからだ
神は米国を祝福して下さっている
私は米国人であることを誇りに思う
もちろん亡くなった者とはケネディ大統領の事です。
また、これはホワイトハウスの執務室で、トランプたち閣僚が仕事を始める前に、毎朝捧げているお祈りです。
安らかにお眠り下さい。
ケネディ大統領よ。
あなたが持っておられた英知と力を通じて、私たち愛国者たちは、あなたの悲劇的な死の時から計画を立てて、神の恩寵により(世界を)光で満たす事を始めました。
私たちは、あなたの無私の行動を永遠に忘れないでしょう。
(天国から)私たちを見下ろしながら、どうか(私どもが)自由の鐘が鳴らせるように、そして我々の子供達や、我々の生き様や、我々の世界を犠牲にして来た者どもを殲滅出来るようにお導き下さい。
私ども民衆より
このようにトランプは、常にケネディを視野に入れてアメリカを支配層から取り戻す戦いをしているのです。ケネディとトランプの関係については、別の記事で詳しく解説しましたね。
ところでマスコミを全て支配している支配層は、自分たちの操り人形であるヒラリーがまさか敗れるとは思っていなかったので、大きなショックを受けました。今までの陰謀つまり戒厳令をしいて目覚めた人々をフィーマ収容所に入れ、次々と人々を処刑するという画策が全て泡のごとくたち消えてしまうからです。
オバマもトランプが大統領になるのを阻止しようと、ヒラリーと一緒に国家組織であるFBIを使って、必死で画策しましたが失敗しました。
話は横道に逸れますが、トランプは大統領になる前から、オバマの出生証明書は偽造だと言い続けていますよね。トランプは自分が大統領になる事をずっと前から知っており、大統領になれば支配層の一斉逮捕をすることも知っていたのです。そしてヒラリーやオバマも逮捕するつもりですが、オバマのような元大統領は、逮捕出来ないのを知っているので、オバマの出生証明書は偽造だと大統領になる前からキャンペーンを始めていたのです。トランプはチェスの達人ですが、彼のチェスは十手も先を読んでいる四次元のチェスをすると言われています。11才になる息子さんもチェスの最高峰、グランドマスターの称号を得たのですよ。すごい家族ですね。
あれ！？息子さんもQのTシャツを着ていますよ。それにしても大きくなられましたね。お母さんと変わらない背丈ですよ。
Qによると、オバマはハワイ大学在学中に二年間、オバマを洗脳するためにCIAの二人の洗脳専門の職員が、オバマをパキスタンへ連れて行き、将来、大統領になるためのいろんな知識を教えたり洗脳をしたようです。ですから今でも、誰もハワイ大学在学中のオバマの記録に触れることは出来ません。
話は戻りますが、彼らが国家権力を使って対抗する大統領候補を陥れる行為は、完全に不法行為なのです。ニクソンの時の、私立探偵を使って民主党本部を盗聴したウオーターゲート事件と比べると、アメリカの歴史にも大きく残るであろう大事件なのです。しかも、彼らが画策した証拠である携帯での会話記録やメッセージは、全て、愛国将軍達が支配するNSAのコンピューターに残されているのです。
さて、前置きが長かったですが、ここでQの登場です。Qは、これらのNSAの情報全てにアクセスすることが出来るトランプ政権を支えているNSA内のグループなので、支配層の動きを全て知っているのです。
Qたちが最高機密の情報を人々と共有し始めたのは、人々に真理を知らせ啓蒙さす為なのです。
人々は今までマスコミに洗脳されてしまって、本当のことを知らされていません。アメリカがユダヤ系国際金融組織や、その後ろに控えている欧州貴族に乗っ取られた国だなんて夢にも思っていないでしょう。人々はアメリカは独立した国だと思い込んでいます。
先日、支配層の洗脳新聞ニューヨークタイムスは、Q情報は、トランプ政権内での政治路線の違いが確執となって出て来た、権力闘争の証拠だと嘘の報道をしていますね。あたかもQとトランプは仲違いしているように報じています。しかし実は、Q情報の中のQ+という人は、トランプ自身の投稿だと信じられているのです。大統領自らが国民に真理を告げているのです。
Q情報は人々を真の情報に触れさし、啓蒙するためにNSAのQグループがトランプと協力しながら、意図的に流しているのです。しかし、全てを合法的にしなければいけないので、その情報の中で使われている用語は暗号化されているのです。
例えばHRCはヒラリーでooはホワイトハウスの執務室、MSMはメインストリームメディア、++ -はロスチャイルド、SAはサウジアラビア、• oはソロス というように。というのも政権を握っているものが、その職務で得た情報を公に出すのは違法行為なのです。だから暗号化して出しているのです。
最近では支配層たちの間では、携帯を使わず無線機や手紙を使って交信しているようです。でも軍の専門家にかかると簡単に盗聴できるようです。
ヒラリーは中国の携帯電話会社に依頼して、多量のNSAにバレずに会話出来る携帯電話を注文しましたが、その動きも軍に知れて全ての携帯電話が没収され、中国の携帯電話製造会社の役人たちが辞表を出しました。
このように、トランプ側は支配層たちをコントロールしています。大変頼もしい限りですね。
ここで、最近のQ情報のいくつかを紹介しますね。
一番面白かったのは、トランプがツイッターでシリアのアサドに直接、テロリスト側の最後の牙城イドリブを攻撃しないように、とメッセージを出しましたが、その次の日、アメリカ軍の特殊部隊が、イドリブの郊外の街に配置されていた、イギリスのM16が毒ガス攻撃用に訓練したテロ組織を急襲して全滅させたようです。
その為にアサドが毒ガス爆弾を使っているのを口実にして、シリアを攻撃しようとしていたイギリス、フランスなどが攻撃出来なくなってしまったのです。イギリスの首相メイは半狂乱になり、通常兵器を使ってアサドが自国民を殺傷しているという事実だけで、イギリスはシリアに攻撃が出来るとわめいています。アホですね。
その時に特殊部隊がヘリコプターの中で聞いていた曲が、「魔剣」マジックソードという曲で、その曲はyoutubeでも聴けますが、この魔剣は悪魔崇拝者たちをその巣窟からおびき寄せることができるマントラが刻んであり、しかも悪魔たちを殺傷出来る力を持っている剣なのです。その魔剣の大きな像がシリアの首都ダマスカスの交差点にそびえ立っているのです。
何かゲームをしているようで面白いですね。
最近、サウジアラビアでヒラリーなどの支配層に巨額の資金を提供し、大統領選挙でもヒラリーを応援して来た百人近い王子などが逮捕され、その財産が没収されましたが、面白かったのは、その一日前に、Qがその日にヒラリーなどの支配層の逮捕が始まると予告していたのです。
しかしヒラリーの逮捕の代わりに、サウジアラビアにいるヒラリーの資金源になっている王子達が逮捕されたのです。
Qは、このオペレーションはとても大きいので、支配層も読んでいる自分の情報によって、支配層の目をアメリカにいるヒラリーに向けさせ、そうしている間に、サウジアラビアの王子達の逮捕に踏み切ったと言っています。敵を欺くには、先ず、味方を欺けってことですね。
またこれはRTからの情報で余談ですが、アフガニスタンでの戦争を泥沼化させ、大麻売買によって利益を得ようと企んでいるCIAが、たくさんの武器をテロリスト側に与えているのは誰でも知っている話ですが、トランプは大量のペイントボールガンをオーダーし、それをテロリスト側に渡すようにアレンジしたようです。
ペイントボールガンとはライフルと同じ形をしていますが、弾丸はペンキの塗料が入っているゼラチンカプセル製の銃弾で人に当たれば、ペンキが付くだけで殺傷能力が無いエアーライフル銃の事です。アメリカではあちこちにペイントボールガンで遊ぶ施設があります。ペイントボールガンを受け取ったテロ組織の人たちが、苦笑いする姿が目に浮かびそうですね。
とてもシリアスな情報は、オバマ政権の時に、支配層はカナダ産の濃縮したウラニウムをロシアの企業に違法に売り渡す事を画策し、その一部をシリアとイランにヒラリーを使って秘密裏に譲渡したのです。
するとイランやシリアはミサイルを持っていますから、それらを使ってイスラエルや米軍基地などを核攻撃し、それが元でロシアとアメリカの間で第三次世界大戦を起こさせようと画策した事です。
オバマのシークレットサービスの要員達は、大統領や国務長官のことを、暗号や別の言葉を使って呼びますが、なんとオバマのことを「Renegade」つまり「裏切り者」と呼んでいたのですよ。
彼らは常にオバマと行動が一緒なので、オバマがアメリカ国民を裏切っているのをよく知っていたのです。
支配層の大きな目的は、アメリカとロシアが戦争して大量の人々を殺傷し、両大国の力を弱め、第三次世界大戦後に、自分たちが支配する国連などを使って、新世界秩序と呼ばれる人々を家畜にした世界を作り上げる事なのです。
その為に自分たちはスイスやユタ、コロラドのエリア21などで地下深く穴を掘り、地下シェルターを作って時が来るのを待っているのです。
つまり、第三次世界大戦の後は自分たちだけが助かって、世界を支配するつもりなのです。
その為に、彼らは意図的に第三次世界大戦を起こそうとしているのです。そしてロシアとアメリカを潰そうと画策しているのです。それをブッシュ、オバマ、そして最後にヒラリーが大統領になってから企てていた事なのです。
そのために、オバマとヒラリーは、濃縮したウラニウムをシリアとイランに提供したのです。トランプはそれを知っているので、最近イランとの核合意を破棄したのです。今のイランの大統領は、二代前の大統領の右腕で、その当時イランの大企業を支配層に売り飛ばした売国奴なのです。最近そのスタンスが少しづつ変わって来ていますが。そのせいで、イランはいつまでも経済不況が続き、貧富の差が大きくなったのです。
話は元に戻りますが、アメリカの司法制度で、もう充分有罪を立証できる証拠があり、しかも犯人が逃亡する恐れがある場合、裁判所は秘密起訴状を発付することが出来るのです。この制度を利用して毎年、アメリカでは約千人が逮捕され、裁判にかけられています。トランプ側は、この制度を利用して、もうすでに五万五千通もの秘密起訴状を四百人の弁護士たちを使って用意し、ヒラリーなどの支配層を一網打尽にしようと、そのタイミングを見計らっています。
その秘密起訴状を無効に出来るのは、最高裁判事の決定だけなので、支配層は、どんな手段を使ってもカバナーさんの最高裁判事就任を阻止しようとして来たのです。というのも、アメリカの最高裁判事の数は九人で、支配層よりの判事が四人もいて、中間派が一人で、その中間派の判事が引退したので、カバナーさんが判事になれば、五 対 四 となって秘密起訴状による逮捕が止めれなくなるからなのです。
秀さん補足：ガバナーさん民主党の反対を押し切って最高裁判事になりました。
しかもトランプは国家緊急事態法案をとっくの昔に通過させていますから、もし大量の人間が逮捕された場合、一般の裁判所のように陪審員の合議制ではなく、陪審員の多数決で裁決が出来る、軍事裁判所で裁ける事になるのです。
カバナーさんは、判事就任の為の公聴会で、もし国の機密事項を敵側に漏らせば、死刑に値すると述べたので、今まで国家機密情報を中国やイランに売り渡して来たヒラリーなどの支配層は、お尻に火がつき必死になって止めようとしているのです。
ヒラリーはその事をもう既に知っており、もしトランプが大統領になれば私たちは全て絞首刑になると親しい人たちに漏らしているのです。
それは今年中、それも中間選挙の後に戒厳令が布告されてから、支配層の大量逮捕が起こるようですね。ソースは特定出来なかったのですが、ある噂によると十一月十一日に行われる予定だった軍事パレードは中止になったようですね。
今日のトランプのツイートでも、トランプはフランスの大統領と電話会談をして、奥さんと一緒に十一月十一日の執り行われるフランスでの第1次世界大戦終戦記念日行事に参加すると呟いていましたね。
ひょっとしてその日に、軍事パレードの代わりにアメリカでは、支配層の逮捕劇が始まるのかもしれません。ですからQが、その日は素晴らしい日になると言ったのでしょう。
秀さん補足：秘密起訴状は現在では9万を超えています。支配層の逮捕スタートは今年中に始まるのではないかと密かに期待しています。
Qは、綿密な支配層退治の計画を何年にも遡って立てていますが、そのプランには状況の変化に応じて幾つものオプションがあるのです。
Qは預言者ではありません。計画立案者であり、遂行者でもあるのです。計画は計画であり、予定事項です。未定であって既定ではありません。その為に変更される場合もあるのです。
Qは、我々の計画を信じて下さいと言っています。その計画は結果オーライの計画であって、その計画の実現まで、少なからずマイナーな、あるいはメジャーな計画変更もやむを得ないでしょう。と言うのもQたちが戦っているのは、人の顔をしているけれど、人の心を持っていない巨大な権力と富を支配し千年以上も地球を支配して来た悪魔崇拝者たちなのです。その気が遠くなるような大きな権力に対してQたちが勇気を振り絞って戦っているのです。
この戦いは聖書の黙示録で予言されている悪魔たちと天使たちの戦いなのです。今、この私たちが生きているこの世界で、その聖書の預言が目の前で展開されているのですよ。なんとすごい世界に私たちは生きているのでしょうか？少しでも真実を人々に伝え、人々がマスコミの一方的な偽情報に惑わされている閉塞した状況から抜け出すことができる為に、この記事が少しでも約立つ事を願っています。
悪魔たちとの戦いは一筋縄では行きませんが、Qたちの計画の向こうには、光輝く素晴らしい未来が待っているのです。その未来に人々を導く事でしょう。しかしそれまで多くの障害物を乗り越えなければならないでしょう。
その日の為に、キューバにあるアメリカのグアンタナモ湾収容所を拡張改修しました。刑務官たちもすでにそれぞれの部署についています。グアンタナモ湾収容所は、ニ百億円もの大金をかけて大量の逮捕者や受刑者を受け入れる準備をし、最近それが完了したそうです。
もし、支配層の大量逮捕劇が始まると、それはアメリカだけではなく、ヒラリーやオバマと繋がっていた世界中の政府機関の政治家達の逮捕にも繋がり、世界から不正が一掃されるだろうとQは言っています。
その為に、小児性愛犯罪やロシアがアメリカ大統領選挙に干渉したなどの嘘を暴露する、あらゆる情報を公に明らかにしていくようです。
当初、支配層は過去ローマ帝国以来、何千年間やってきた同じ方法で、人々を監視、分断支配しようと、ソルトレークシティーにスーパーコンピューター施設を作りましたが、それが彼らの命取りになるとは思ってもいなかったでしょうね。その運営を、愛国者がたくさんいる軍に委託したのが大きな間違いでした。
とにかく、時は間近ですよ。新しい真理に基づいた世界が、足早にやって来るのを感じますね。この世界は愛で維持されていますから、常に真理、正義が最後に勝つのです。
人類の過去、何千年間にも渡って、悪魔のような連中が支配して来た者共の終焉が見れそうですね。この歴史を揺るがす大変革の時代に、神の化身が三代に渡って降臨される事は大変大きな意味があると思います。
トランプ政権やQの努力が報われる事を期待しています。そして人類がこの支配から抜け出し、ダルマ、真理、正義、信愛、非暴力に基づいた新しい至福の千年を迎える為に、神の化身が人々を導いて行くのでしょうね。人類がお互いを兄弟と呼び、神を父と崇める時代が、もうすぐすればやって来るのでしょうね。
邪悪と信愛という二つの要因は、どのアヴァターの降臨にもなくてはならないものなのです。
このように、神の計画には霊妙な秘密が隠されているのです。
悪魔的人間は人間の守るべき道徳律を無視し、恥ずべき感覚の悦楽を追い、エゴと慢心に満ちて利己的な目的の為に他の人を傷つけることをなんとも思いません。
彼は傍若無人に罪深い行動をし続けます。
自己中心が彼の息吹であり執着は彼の背骨です。
このような利己的な人を称して悪魔と言います。
まもなく、全ての国々が一つになるでしょう。
全世界は一つになるでしょう。
カーストや宗教や国籍という狭い考えは消え失せ、全ての人が一つになって神聖さを体験するでしょう。全ての人が愛の思いを深め、お互いを兄弟姉妹と考えるようになるでしょう。
あなた方は、これからすぐ間もなく、スワミが今まで明らかにしてこなかった栄光を見ることになるであろう。
以上転載終了・・・・
追記：今から読み返すと深い意味のある演説ですねぇ。
2016年11月8日の大統領選挙戦でのトランプの演説。
我々のムーヴメントが、失敗し腐敗した政治的支配層の首をすげ替えようとしています
米国民である皆さんによる、皆さんの政府に取って替えるのです。
ワシントンの支配層と、それに資金提供する金融・メディア企業は、
たった一つの理由で存在しています
それは連中自身を守り、富ませることです
支配層は、この選挙に数兆ドルを賭けているのです
ワシントンで権力を保持する者のために
世界的な特定の既得権益集団のために
連中は、皆さんのことなど何も気にもかけない連中と
パートナーを組んでいるのです
我々の選挙運動は、連中にとってはとても大きな脅威なのです
それは、これまでになかったものです。
これは、単に四年毎の選挙ではなく
我々の歴史における文明の転換点なのです
我々民衆が、政府の支配権を取り戻すか否かを決するものなのです
政治支配層は、我々のムーヴメントを阻もうとしますが、
まさに連中が今まで取って来た政策の責任を負わなければならないのです
その破滅的な貿易協定に、大量の不法移民に、経済・外交ポリシーにです
それらが我々の国を絞り上げて来たのです
政治支配層がこの国に破壊をもたらしました
我々の工場に、仕事に、
それらがメキシコ、中国などの国に逃げて行ってしまったのです
(それらを容認する)世界的なパワー構造に責任があるのです
連中が経済的判断を下し
労働者から盗み取り、我々の国から富を剥ぎ取り
その金を自分たちのポケットに入れたのです
一部の大企業と(そこから献金を受けている)政党のポケットにです
今回の選挙は、我々の国が生き残れるかどうかの瀬戸際の選挙なのです
これが(我々の国を取り戻す事ができる)最後のチャンスとなるでしょう
我々の国が自由であるかどうかは、この選挙で決まるのです
この民主主義という幻想を持っているだけの国を
実際には、世界的に見てほんの一部の特定の者だけが
このシステムを不正操作しているのです
それが現実なのです
その事は皆さんも知っているし、連中も知っていますし、私も知っています
そしてほとんど全世界の人々が知っている事なのです
クリントン財団はこのパワー構造の中心です
この事を、我々は直接ウイキリークスの文書から知りました
(その文書によると)そこでヒラリークリントンは、
秘密裏に国際銀行家と会って謀議したのです
つまり、アメリカの主権を破壊し、世界的金融パワーに富を与え
彼女の特定利益を持つ友人、つまり彼女への寄付者にです
率直に言えば彼女は投獄されるべきです
クリントンが配置した最も強力な武器は企業メディア、新聞です
一つ皆さんに明らかにしましょう
我々の国の企業メディアは、もはやジャーナリズムなどではありません
彼らは特定の既得権益者を代表しています
ロビイストや金融機関となんら変わりません
彼らは政治的アジェンダを持ち、それらは皆さんのものではなく連中の為なのです
彼らに挑む者は、次のようなレッテルを貼られます
性差別主義者、人種差別主義者、外人恐怖症者
連中は嘘、嘘、嘘ばかり付いているのです
それだけではなく、連中は今言ったことよりもっと悪い事を仕出かすのです
連中は必要だと思えば何でもします
クリントン夫妻は犯罪者です
これを覚えておいて下さい
(その犯罪行為は)もうすでに立証されている事なのです
そしてヒラリーを操る支配層たちは、大きな罪の隠ぺい工作に関与しています
大規模な罪の隠ぺい工作です
これらをするのは、全て国務省とクリントン財団の為なのです
彼らは、クリントン夫妻が権力を持ち続ける事ができるように画策しているのです
連中は自分がしている事を分かっています
その為に、私にありとあらゆる嘘を投げつけています
私の家族や私が愛する者に対して
連中は自分がしている事を分かっています
彼らの暴挙を止めれる者は誰もいない事を
それにも関わらず、私は彼らの嘘に満ちた中傷を
全て喜んでこの身に引き受けようと思っています
そうするのは皆さんの為、我々のムーヴメントの為にです
そうすれば我々は、自分の国を取り戻すことが出来るのです
私はこの日が来る事をとっくに分かっていました
それは時間の問題だってことを
米国民が立ち上がる事を知っていました
そして人々が、自らに相応しい未来の為に(正しい)投票をする事も
この腐敗した権力を止める事ができる唯一のものは、あなたなのです
我々の国を救う事ができる唯一の軍隊は、我々なのです
腐敗した支配層の連中を落選させる事ができる唯一の人々は、
米国民の皆様なのです
我々の偉大な文化が報われる時が来たのです
しかし私にはそうする必要はありませんでした
私は偉大な会社を作り、素晴らしい人生を歩みました
私はこれから何年も、成功したビジネスの成果を楽しめたでしょう
家族や私自身のために、ビジネスをやって行けたでしょう
今、私が関与している、酷く、恐怖に満ちた政治の世界ではなく
この政治の世界では、嘘と騙しと悪意に満ちた攻撃の連続です
私が政治に関与したのは、
この国が私にたくさんのものを与えてくれたからなのです
そして私は、この国にお返しをしなくてはいけないと強く感じたのです
この私の愛する祖国(アメリカ)に…
ですから私は政治の世界に入ったのです
人々の為、ムーブメントの為です
そこで私は、人々の為に皆さんの国を取り戻して
アメリカをもう一度偉大な国にしたいのです
2019年04月16日
田中宇さんの分析が正しいのか賛否両論ですが・・・編
秀さん的には正しいのではないかと思っておりますぞぃ。
現在アメリカは裏では内戦状態だと言われております。
空前の痴呆が首相でもOKと思っているノー天気な国ではなく頭脳明晰できれ切れの頭を持った人物しかアメリカの国のトップは務まりません。
トランプ大統領はマスコミではアホだ何だと呼ばれていますが実際はめちゃ頭の良い人物ですわ。
今回のアサンジ逮捕でまたトランプの二枚舌なんてことを言われていますが、これは田中宇さんの予測が正しいと思いますぞぃ。
今回は転載記事のみですが、この記事は読む価値あると思いますよ。
数年後振り返ってみて今年が様々な意味でエポックメーキングの年であったと言われるのではないかとアホの秀さんは思ちょります。
九州弁はご勘弁を！
それでは転載です。
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★アサンジを米国に連行し民主党と戦わせるトランプ
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４月１１日、英国ロンドンの警察が、駐英エクアドル大使館に７年間住んでいた
ウィキリークスのジュリアン・アサンジを逮捕した。アサンジが０７年に創設し
たウィキリークスは、米国政府などの大量の機密文書を、内部告発者からの情報
提供を受けて公開し、米国の戦争犯罪の実態などを暴露してきた。２０１０年に
イラク駐留米陸軍の情報分析官だったチェルシー・マニングが、イラクとアフガ
ニスタンに関する米国防総省の文書、国務省の外交電文など合計７５万件もの米
政府の機密文書をウィキリークス経由で公開したことが特に有名だ。米政府は、
マニングが国防総省のサーバーに不正に侵入して機密文書をダウンロードしたこ
とにアサンジが関与しているとして、アサンジを起訴することを昨年に正式決定
している。英政府は、米国に頼まれてアサンジを別件（強姦容疑の保釈規定違反）
で逮捕しており、身柄を米国に送致すると予測されている。
http://news.antiwar.com/2019/04/11/imf-deal-for-ecuador-paved-way-for-assanges-arrest/
IMF Deal for Ecuador Paved Way for Assange’s Arrest
アサンジの逮捕や米国での起訴は、マニングと結託して米政府の機密文書を公開
した事件に関してだが、私の見立てによると、トランプがアサンジを今のタイミ
ングで逮捕して米国に連行して起訴することにした真の理由は、別のところにあ
る。それは、トランプが当選した米大統領選の選挙戦最中の２０１６年、何者か
が米民主党本部（ＤＮＣ）のサーバーに不正侵入してヒラリー・クリントン候補
やその他の民主党幹部たちが送受信したメールの束を盗み出し、ウィキリークス
経由で暴露した事件についての話だ。この暴露で、クリントン陣営がＤＮＣと謀
り、ライバル候補だった左翼のバーニー・サンダースを妨害していた不正などが
わかり、問題になった。
http://tanakanews.com/180226dossier.htm
ロシアゲートで軍産に反撃するトランプ共和党
http://www.opednews.com/populum/pagem.php?f=MEDIA-MANIPULATION-DNC-le-by-Gustav-Wynn-Bernie-Sanders_DNC-Chairman_Leaks_Media-Bias-160805-423.html
MEDIA MANIPULATION: DNC leaks reveal NY Times, MSNBC helped sabotage Sanders
その後、このＤＮＣメール漏洩事件は、民主党支持（トランプ敵視）のマスコミ
や諜報界（軍産）によって「ＤＮＣのサーバーに不正侵入してメールの束を盗み
出したのはロシアの諜報機関に違いない。プーチンは、ロシアの味方をしてくれ
そうなトランプを大統領選で勝たせるために、配下の諜報機関に命じてＤＮＣの
サーバーからメールの束を盗み出し、ロシアの味方になってくれるウィキリーク
スのアサンジにそれを渡して公開させた。ＤＮＣメール漏洩事件は、プーチンと
トランプとアサンジが結託してクリントンを不利にし、ロシアのスパイであるト
ランプを勝たせるための謀略だったのだ！！！」という筋書きへと歪曲された。
この歪曲により、クリントンやＤＮＣがやっていた選挙不正や、トランプでなく
クリントンの方が英国（スティール報告書）やロシアと結託してトランプを潰そ
うとしていたこと（＝ロシアゲートの本質）はそっちのけにされてきた。
http://www.zerohedge.com/news/2017-07-06/dnc-server-most-critical-evidence-proving-russian-hacking-being-withheld-mueller-why
DNC Server: Most Critical Evidence To Proving "Russian Hacking" Is Being Withheld From Mueller, Why?
http://en.wikipedia.org/wiki/2016_Democratic_National_Committee_email_leak
2016 Democratic National Committee email leak
トランプ当選後、ＤＮＣサーバーからメールの束を盗み出したのはロシアでなか
った、という説が定着した。ロシアでなく、ＤＮＣの内部者（ネット経由のハッ
キングでなくＵＳＢメモリによる持ち出し）もしくはロシア人を偽装した米諜報
関係者が犯人でないかという説が有力になった。
http://original.antiwar.com/justin/2017/03/23/rush-to-judgment/
Rush to Judgment - Justin Raimondo on the Russia-DNC hack
http://news.antiwar.com/2016/08/01/after-repeated-allegations-us-officials-now-question-wisdom-of-blaming-russia-for-dnc-hack/
After Repeated Allegations, US Officials Now Question Wisdom of Blaming Russia for DNC Hack
だが、ＤＮＣ事件の真犯人を探す話になる前に、軍産がトランプに圧力をかけて
ＦＢＩのモラー（ミュラー）特別捜査官にロシアゲート（トランプとロシアの関
係）を捜査させる話が大騒ぎになり、その状態は、昨秋の中間選挙でトランプが
共和党の乗っ取りを完了して政権内に入り込んでいた軍産を一掃していき、今年
に入ってトランプ支持のウィリアム・バーを司法長官に据えるまで続いた。バー
が先日、ロシアゲートの捜査を終わらせることを決め、モラーが最終報告書を作
り、本件で誰も起訴されない（＝トランプはロシアのスパイでなかった）ことが
確定した。このロシアゲートの終結をふまえ、トランプは今後、民主党・軍産・
諜報界に対する報復を開始すると予測される。トランプの報復作戦の一つの道具
がアサンジなのでないかというのが私の読みだ。
http://www.businessinsider.com/democrats-hillary-clinton-julian-assange-wikileaks-tool-for-russian-intelligence-2019-4
Democrats accuse Assange of being a tool for Russian intelligence, but it remains unclear if he'll face charges over publishing
http://tanakanews.com/190329russiagate.php
ロシアゲートとともに終わる軍産複合体
アサンジは、誰がＤＮＣのメールの束をウィキリークスに持ち込んできたかを知
っている。持ち込み者を特定できないと情報の真贋を確定できず、ウィキリーク
スとして自信を持って公開できないからだ。持ち込み者がロシア当局でないこと
は、米諜報界も認めている。ロシアでないなら、残るは米国側しかいない。義憤
に駆られたＤＮＣの内部者（サンダース陣営の者や、殺されたＤＮＣ事務局のセ
ス・リッチ＝民事裁判では立証できていないと判決されているが）、もしくはト
ランプを潰したい軍産・諜報界（もしくはトランプ潰しのふりをして最終的に軍
産側を自滅させたい軍産内の隠れ多極主義者）とかだ。いずれにしても、アサン
ジがＤＮＣメール事件の真相を語ることで、この件でのトランプの無実が確定す
るとともに、トランプに濡れ衣をかけようとしてきた軍産・民主党側の謀略が露
呈していく。全容の解明はないだろうが、民主党や軍産との交渉でトランプの優
勢が強まる。
http://www.washingtontimes.com/news/2018/sep/30/retraction-aaron-rich-and-murder-seth-rich/
Retraction: Aaron Rich and the murder of Seth Rich
http://tanakanews.com/190402russiagate.htm
大統領の冤罪
ロシアゲートの本質など、トランプと軍産の政争における最近のトランプの巻き
返しのダイナミズムについては、法輪功系の「エポックタイムス」（大紀元の英
語版）が本質を突いた仮説満載の記事を連続して出しており、非常に面白い（と
くにBrian Catesが書いたもの）。法輪功だからといって毛嫌いしてはならない。
統一教会系のワシントンタイムスも面白い。共和党からリークを受ける反共メデ
ィアを馬鹿にするのは間違いだ。民主党・軍産からのリークを受ける歪曲だらけ
のリベラルな主流のマスゴミよりましだ。権威＝糞。権威好きの日本人もカス。
http://www.theepochtimes.com/will-assange-be-offered-a-plea-deal-for-revealing-source-of-dnc-emails_2877931.html
Will Assange Be Offered a Plea Deal for Revealing Source of DNC Emails?
http://www.theepochtimes.com/the-spygate-insurance-policy-coup-never-had-a-chance_2841536.html
The Spygate ‘Insurance Policy’ Coup Never Had a Chance
http://twitter.com/drawandstrike
Twitter by Brian Cates
アサンジ逮捕後、一般に「身柄を米国に送致されたら終わりだ」みたいな印象が
流布しているが、実のところ、米国に送致され起訴されてもアサンジは重罪に問
われない。無罪で終わる可能性すら意外に高い。ウィキリークスに持ち込まれた
機密情報を公開するだけなら、その情報公開が米政府などにとってどんなに危険
なものであろうが、米国で罪に問われることはない。機密情報の公開が、米国民
の知る権利を満たすための報道の自由に沿ったものであるなら、米憲法修正第１条
に記された合法な行為であり、犯罪に問えない。ウィキリークス（反軍産）と
米マスコミ（軍産傀儡）は、リークされてきた機密情報を必要に応じて公開する
「ジャーナリスト」として同じ権利を持っている。国防総省のサーバーに侵入し
て機密情報を盗んだマニングは、軍事法廷でスパイ罪に問われて３５年の禁固刑
を受けた（オバマが政権末期に恩赦して７年に短縮）。だが、アサンジはジャー
ナリストとみなされるのでスパイ罪を適用されない。
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-12/no-constitutional-difference-between-wikileaks-and-new-york-times-dershowitz
'No Constitutional Difference' Between WikiLeaks And New York Times: Dershowitz
http://www.wsj.com/articles/julian-assange-arrested-in-london-11554976241
WikiLeaks Founder Arrested, Charged With Computer-Hacking Conspiracy
アサンジが受けた容疑は「マニングが国防総省のサーバーに不正侵入することを
けしかけ、手伝った」という、サーバーへの不正侵入を罰する法律（ Computer Fraud and Abuse Act ）に基づくものだ。この法律だと最長でも５年半の禁固刑
だ。米国の検察は、アサンジが匿名のチャットシステム（シスコのジャバー）を
通じてマニングとやりとりし、その中で「グァンタナモについての機密情報も送
った方が良いか」と尋ねたマニングに対し、アサンジが「好奇心はとどまるとこ
ろを知らないので、あっても良いかも」という感じの返答をしたのが「マニング
に不正侵入をけしかけた」ことの証拠であると主張している。だがチャットは完
全匿名であり、マニングがチャットでやりとりした相手が本当にアサンジだった
のかどうか立証されていない。しかもマニングは、こうしたやりとりの前にウィ
キリークスに膨大な機密情報を送りつけている。マニングの「犯行」の大半はア
サンジからけしかけられたからでなく、マニング自身が一人で考えてやったこと
だ。これらの理由から、アサンジは無罪もしくは微罪で終わる可能性が高い。
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-11/dojs-entire-case-against-assange-hinges-one-critical-piece-evidence
The DOJ's Entire Case Against Assange Hinges On This One Critical Piece Of Evidence
http://newrepublic.com/article/153558/us-charges-julian-assange-well-exactly
U.S. Charges Julian Assange With ... Well, What Exactly?
米民主党やその系統のリベラルな米マスコミ（ＮＹタイムス、ワシポス、ＣＮＮ
など主流各社）は、かつてアサンジを支持していた。だが１６年の大統領選で
ＤＮＣメール事件が起こり、アサンジがＤＮＣとクリントン（＝軍産）にとって
不名誉なメールの束をウィキリークスで公開した後、民主党とリベラルマスコミ
はアサンジを敵視し始めた（トランプはウィキリークスを礼賛した）。これ以来、
リベラル系の米マスコミは「アサンジをＤＮＣメール事件で起訴断罪すべきだ」
と主張し続けている。だが実のところ、ＤＮＣメール事件は、軍産側が引き起こ
した内部犯行あるいは自作自演の事件であり、アサンジは合法的な「ジャーナリ
スト」として機能しただけの第三者だ。今回のアサンジ起訴からもＤＮＣ事件は
外されている。
http://original.antiwar.com/cook/2019/04/12/after-7-years-of-deceptions-about-assange-the-us-readies-for-its-first-media-rendition/
After 7 Years of Deceptions About Assange, the US Readies for its First Media Rendition
http://www.wsj.com/articles/accountability-for-assange-11555023206
Accountability for Assange
民主党やリベラル米マスコミは、ＤＮＣメール事件を機にアサンジを敵視（さか
うらみ、逆切れ）しており、売られた喧嘩を買いたがるアサンジも民主党や米マ
スコミを嫌っている。こんな状態の中で、トランプの米政府がアサンジを米国に
連行してくる。すでに書いたようにアサンジの罪状は、微罪もしくは無罪であり、
アサンジは濡れ衣を晴らし、犯罪者から英雄に変身していく可能性が高い。しか
し、アサンジに濡れ衣を着せた民主党や主流マスコミはアサンジとの敵対を解消
できず、アサンジはＤＮＣメールを漏洩した真犯人の名前を言うことで、民主党
や主流マスコミに一矢報いるかもしれない。これは、トランプを有利にする。
トランプは、アサンジを自分の政争のエージェントとして使っている。
http://www.cbc.ca/news/world/julian-assange-arrested-london-hero-or-villain-reputation-1.5095027
How the liberal tide turned against Julian Assange and WikiLeaks
アサンジ逮捕の直後、トランプは「私はウィキリークスについて知らない。（ア
サンジ逮捕は）私がやったことでない」と、逮捕から距離を置く発言を放った。
これは、選挙戦時代にトランプがウィキリークスを礼賛していたので、今になっ
て逮捕するとは何事かと政敵やマスコミから非難されるためだ。加えて、アサン
ジが無罪や微罪で終わる可能性が高いので、あらかじめ逃げを打っておく意味も
ある。実際のところ、アサンジ逮捕はトランプが以前から計画し、今の時期を見
計らってやったことだ。トランプは昨年３月、アサンジに対する起訴状を司法省
に作らせている。ちょうど、ＤＮＣのメール漏洩はロシアが犯人でなく内部犯ら
しいと米諜報界（軍産）が認め始めた時期だ。トランプはそれ以来、ロシアゲー
トの濡れ衣が晴れて自分が優勢になるのを待っていた。
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-11/julian-assange-arrested-london
Trump Responds To Assange Arrest: "I Know Nothing About Wikileaks"
http://original.antiwar.com/thomas-knapp/2019/04/11/pardoning-assange-would-be-the-first-step-back-toward-rule-of-law/
Pardoning Assange Would be the First Step Back Toward Rule of Law
アサンジが米国の敵とされたのは、トランプ就任よりはるかに前、マニングが
７５万件の機密情報を漏洩させた２０１０年のことだ。当時のオバマ大統領は
「ジャーナリスト」として機能しているアサンジの訴追が困難であると判断し、
起訴を見送った。それから８年も経ってトランプは、オバマが検討したのと同じ
罪状でアサンジを起訴することを決め、１年後の今になって逮捕に踏み切った。
トランプは、アサンジが微罪か無罪で終わることを知りながら動いている。これは
司法でなく政治の事件だ。アサンジが微罪や無罪で終わると、マスコミは「トラン
プの責任だ」と騒ぐだろうが、この事件でより大きな被害を被るのはマスコミや
民主党、軍産・諜報界の側だ。トランプではない。
http://www.irishtimes.com/news/world/europe/democrats-want-assange-held-accountable-for-hacking-their-emails-1.3858947
Democrats want Assange held accountable for hacking their emails
http://nationalinterest.org/print/feature/what-does-assange-arrest-mean-press-freedoms-america-52037
What Does the Assange Arrest Mean for Press Freedoms in America?
１６年に表面化したＤＮＣメール事件では、クリントンやバイデンといった民主
党の主流派（軍産エスタブ、覇権運営勢力）が、サンダースら党内の草の根の左
派を妨害していたことが暴露された。それから３年たち、民主党内では左派が台
頭し、主流派が退潮している。党内では、左派と主流派の主導権争いが続いてい
る。今回、アサンジが米国に連行されてきてＤＮＣメール事件の真相をさらに暴
露していくと、民主党の主流派がいかに汚いことをやっていたかが露呈し、民主
党内の政争で左派が主流派を追い落とす傾向に拍車がかかる。これは、米政界内
で軍産の居場所がさらになくなることを意味する。共和党はすでに「トランプの
党」であり、軍産は民主共和の両党から追い出されていく。ＡＯＣ（オカシオコ
ルテス下院議員）ら民主党左派は、米国の自滅に拍車をかける「トランプ革命
（多極化）の別働隊」である。
http://tanakanews.com/190319brandon.php
世界経済のリセットを準備する
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-12/trump-approval-rating-hits-record-high-independents-surge-after-mueller-report
Trump Approval Rating Hits Record High As Independents Surge After Mueller Report
ここまで、アサンジが米国に送致され起訴されることを前提に延々と書いてきた
が、アサンジは米国に来ない可能性もある。英国では労働党が「アサンジを米国
に送致すべきでない」と言い出しているし、フランス政府も「アサンジから申請
があればフランスへの亡命を受け入れる」と言っている。新たな事態は、まだ始
まったばかりだ。
転載終了
秀
現在アメリカは裏では内戦状態だと言われております。
空前の痴呆が首相でもOKと思っているノー天気な国ではなく頭脳明晰できれ切れの頭を持った人物しかアメリカの国のトップは務まりません。
トランプ大統領はマスコミではアホだ何だと呼ばれていますが実際はめちゃ頭の良い人物ですわ。
今回のアサンジ逮捕でまたトランプの二枚舌なんてことを言われていますが、これは田中宇さんの予測が正しいと思いますぞぃ。
今回は転載記事のみですが、この記事は読む価値あると思いますよ。
数年後振り返ってみて今年が様々な意味でエポックメーキングの年であったと言われるのではないかとアホの秀さんは思ちょります。
九州弁はご勘弁を！
それでは転載です。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
★アサンジを米国に連行し民主党と戦わせるトランプ
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
４月１１日、英国ロンドンの警察が、駐英エクアドル大使館に７年間住んでいた
ウィキリークスのジュリアン・アサンジを逮捕した。アサンジが０７年に創設し
たウィキリークスは、米国政府などの大量の機密文書を、内部告発者からの情報
提供を受けて公開し、米国の戦争犯罪の実態などを暴露してきた。２０１０年に
イラク駐留米陸軍の情報分析官だったチェルシー・マニングが、イラクとアフガ
ニスタンに関する米国防総省の文書、国務省の外交電文など合計７５万件もの米
政府の機密文書をウィキリークス経由で公開したことが特に有名だ。米政府は、
マニングが国防総省のサーバーに不正に侵入して機密文書をダウンロードしたこ
とにアサンジが関与しているとして、アサンジを起訴することを昨年に正式決定
している。英政府は、米国に頼まれてアサンジを別件（強姦容疑の保釈規定違反）
で逮捕しており、身柄を米国に送致すると予測されている。
http://news.antiwar.com/2019/04/11/imf-deal-for-ecuador-paved-way-for-assanges-arrest/
IMF Deal for Ecuador Paved Way for Assange’s Arrest
アサンジの逮捕や米国での起訴は、マニングと結託して米政府の機密文書を公開
した事件に関してだが、私の見立てによると、トランプがアサンジを今のタイミ
ングで逮捕して米国に連行して起訴することにした真の理由は、別のところにあ
る。それは、トランプが当選した米大統領選の選挙戦最中の２０１６年、何者か
が米民主党本部（ＤＮＣ）のサーバーに不正侵入してヒラリー・クリントン候補
やその他の民主党幹部たちが送受信したメールの束を盗み出し、ウィキリークス
経由で暴露した事件についての話だ。この暴露で、クリントン陣営がＤＮＣと謀
り、ライバル候補だった左翼のバーニー・サンダースを妨害していた不正などが
わかり、問題になった。
http://tanakanews.com/180226dossier.htm
ロシアゲートで軍産に反撃するトランプ共和党
http://www.opednews.com/populum/pagem.php?f=MEDIA-MANIPULATION-DNC-le-by-Gustav-Wynn-Bernie-Sanders_DNC-Chairman_Leaks_Media-Bias-160805-423.html
MEDIA MANIPULATION: DNC leaks reveal NY Times, MSNBC helped sabotage Sanders
その後、このＤＮＣメール漏洩事件は、民主党支持（トランプ敵視）のマスコミ
や諜報界（軍産）によって「ＤＮＣのサーバーに不正侵入してメールの束を盗み
出したのはロシアの諜報機関に違いない。プーチンは、ロシアの味方をしてくれ
そうなトランプを大統領選で勝たせるために、配下の諜報機関に命じてＤＮＣの
サーバーからメールの束を盗み出し、ロシアの味方になってくれるウィキリーク
スのアサンジにそれを渡して公開させた。ＤＮＣメール漏洩事件は、プーチンと
トランプとアサンジが結託してクリントンを不利にし、ロシアのスパイであるト
ランプを勝たせるための謀略だったのだ！！！」という筋書きへと歪曲された。
この歪曲により、クリントンやＤＮＣがやっていた選挙不正や、トランプでなく
クリントンの方が英国（スティール報告書）やロシアと結託してトランプを潰そ
うとしていたこと（＝ロシアゲートの本質）はそっちのけにされてきた。
http://www.zerohedge.com/news/2017-07-06/dnc-server-most-critical-evidence-proving-russian-hacking-being-withheld-mueller-why
DNC Server: Most Critical Evidence To Proving "Russian Hacking" Is Being Withheld From Mueller, Why?
http://en.wikipedia.org/wiki/2016_Democratic_National_Committee_email_leak
2016 Democratic National Committee email leak
トランプ当選後、ＤＮＣサーバーからメールの束を盗み出したのはロシアでなか
った、という説が定着した。ロシアでなく、ＤＮＣの内部者（ネット経由のハッ
キングでなくＵＳＢメモリによる持ち出し）もしくはロシア人を偽装した米諜報
関係者が犯人でないかという説が有力になった。
http://original.antiwar.com/justin/2017/03/23/rush-to-judgment/
Rush to Judgment - Justin Raimondo on the Russia-DNC hack
http://news.antiwar.com/2016/08/01/after-repeated-allegations-us-officials-now-question-wisdom-of-blaming-russia-for-dnc-hack/
After Repeated Allegations, US Officials Now Question Wisdom of Blaming Russia for DNC Hack
だが、ＤＮＣ事件の真犯人を探す話になる前に、軍産がトランプに圧力をかけて
ＦＢＩのモラー（ミュラー）特別捜査官にロシアゲート（トランプとロシアの関
係）を捜査させる話が大騒ぎになり、その状態は、昨秋の中間選挙でトランプが
共和党の乗っ取りを完了して政権内に入り込んでいた軍産を一掃していき、今年
に入ってトランプ支持のウィリアム・バーを司法長官に据えるまで続いた。バー
が先日、ロシアゲートの捜査を終わらせることを決め、モラーが最終報告書を作
り、本件で誰も起訴されない（＝トランプはロシアのスパイでなかった）ことが
確定した。このロシアゲートの終結をふまえ、トランプは今後、民主党・軍産・
諜報界に対する報復を開始すると予測される。トランプの報復作戦の一つの道具
がアサンジなのでないかというのが私の読みだ。
http://www.businessinsider.com/democrats-hillary-clinton-julian-assange-wikileaks-tool-for-russian-intelligence-2019-4
Democrats accuse Assange of being a tool for Russian intelligence, but it remains unclear if he'll face charges over publishing
http://tanakanews.com/190329russiagate.php
ロシアゲートとともに終わる軍産複合体
アサンジは、誰がＤＮＣのメールの束をウィキリークスに持ち込んできたかを知
っている。持ち込み者を特定できないと情報の真贋を確定できず、ウィキリーク
スとして自信を持って公開できないからだ。持ち込み者がロシア当局でないこと
は、米諜報界も認めている。ロシアでないなら、残るは米国側しかいない。義憤
に駆られたＤＮＣの内部者（サンダース陣営の者や、殺されたＤＮＣ事務局のセ
ス・リッチ＝民事裁判では立証できていないと判決されているが）、もしくはト
ランプを潰したい軍産・諜報界（もしくはトランプ潰しのふりをして最終的に軍
産側を自滅させたい軍産内の隠れ多極主義者）とかだ。いずれにしても、アサン
ジがＤＮＣメール事件の真相を語ることで、この件でのトランプの無実が確定す
るとともに、トランプに濡れ衣をかけようとしてきた軍産・民主党側の謀略が露
呈していく。全容の解明はないだろうが、民主党や軍産との交渉でトランプの優
勢が強まる。
http://www.washingtontimes.com/news/2018/sep/30/retraction-aaron-rich-and-murder-seth-rich/
Retraction: Aaron Rich and the murder of Seth Rich
http://tanakanews.com/190402russiagate.htm
大統領の冤罪
ロシアゲートの本質など、トランプと軍産の政争における最近のトランプの巻き
返しのダイナミズムについては、法輪功系の「エポックタイムス」（大紀元の英
語版）が本質を突いた仮説満載の記事を連続して出しており、非常に面白い（と
くにBrian Catesが書いたもの）。法輪功だからといって毛嫌いしてはならない。
統一教会系のワシントンタイムスも面白い。共和党からリークを受ける反共メデ
ィアを馬鹿にするのは間違いだ。民主党・軍産からのリークを受ける歪曲だらけ
のリベラルな主流のマスゴミよりましだ。権威＝糞。権威好きの日本人もカス。
http://www.theepochtimes.com/will-assange-be-offered-a-plea-deal-for-revealing-source-of-dnc-emails_2877931.html
Will Assange Be Offered a Plea Deal for Revealing Source of DNC Emails?
http://www.theepochtimes.com/the-spygate-insurance-policy-coup-never-had-a-chance_2841536.html
The Spygate ‘Insurance Policy’ Coup Never Had a Chance
http://twitter.com/drawandstrike
Twitter by Brian Cates
アサンジ逮捕後、一般に「身柄を米国に送致されたら終わりだ」みたいな印象が
流布しているが、実のところ、米国に送致され起訴されてもアサンジは重罪に問
われない。無罪で終わる可能性すら意外に高い。ウィキリークスに持ち込まれた
機密情報を公開するだけなら、その情報公開が米政府などにとってどんなに危険
なものであろうが、米国で罪に問われることはない。機密情報の公開が、米国民
の知る権利を満たすための報道の自由に沿ったものであるなら、米憲法修正第１条
に記された合法な行為であり、犯罪に問えない。ウィキリークス（反軍産）と
米マスコミ（軍産傀儡）は、リークされてきた機密情報を必要に応じて公開する
「ジャーナリスト」として同じ権利を持っている。国防総省のサーバーに侵入し
て機密情報を盗んだマニングは、軍事法廷でスパイ罪に問われて３５年の禁固刑
を受けた（オバマが政権末期に恩赦して７年に短縮）。だが、アサンジはジャー
ナリストとみなされるのでスパイ罪を適用されない。
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-12/no-constitutional-difference-between-wikileaks-and-new-york-times-dershowitz
'No Constitutional Difference' Between WikiLeaks And New York Times: Dershowitz
http://www.wsj.com/articles/julian-assange-arrested-in-london-11554976241
WikiLeaks Founder Arrested, Charged With Computer-Hacking Conspiracy
アサンジが受けた容疑は「マニングが国防総省のサーバーに不正侵入することを
けしかけ、手伝った」という、サーバーへの不正侵入を罰する法律（ Computer Fraud and Abuse Act ）に基づくものだ。この法律だと最長でも５年半の禁固刑
だ。米国の検察は、アサンジが匿名のチャットシステム（シスコのジャバー）を
通じてマニングとやりとりし、その中で「グァンタナモについての機密情報も送
った方が良いか」と尋ねたマニングに対し、アサンジが「好奇心はとどまるとこ
ろを知らないので、あっても良いかも」という感じの返答をしたのが「マニング
に不正侵入をけしかけた」ことの証拠であると主張している。だがチャットは完
全匿名であり、マニングがチャットでやりとりした相手が本当にアサンジだった
のかどうか立証されていない。しかもマニングは、こうしたやりとりの前にウィ
キリークスに膨大な機密情報を送りつけている。マニングの「犯行」の大半はア
サンジからけしかけられたからでなく、マニング自身が一人で考えてやったこと
だ。これらの理由から、アサンジは無罪もしくは微罪で終わる可能性が高い。
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-11/dojs-entire-case-against-assange-hinges-one-critical-piece-evidence
The DOJ's Entire Case Against Assange Hinges On This One Critical Piece Of Evidence
http://newrepublic.com/article/153558/us-charges-julian-assange-well-exactly
U.S. Charges Julian Assange With ... Well, What Exactly?
米民主党やその系統のリベラルな米マスコミ（ＮＹタイムス、ワシポス、ＣＮＮ
など主流各社）は、かつてアサンジを支持していた。だが１６年の大統領選で
ＤＮＣメール事件が起こり、アサンジがＤＮＣとクリントン（＝軍産）にとって
不名誉なメールの束をウィキリークスで公開した後、民主党とリベラルマスコミ
はアサンジを敵視し始めた（トランプはウィキリークスを礼賛した）。これ以来、
リベラル系の米マスコミは「アサンジをＤＮＣメール事件で起訴断罪すべきだ」
と主張し続けている。だが実のところ、ＤＮＣメール事件は、軍産側が引き起こ
した内部犯行あるいは自作自演の事件であり、アサンジは合法的な「ジャーナリ
スト」として機能しただけの第三者だ。今回のアサンジ起訴からもＤＮＣ事件は
外されている。
http://original.antiwar.com/cook/2019/04/12/after-7-years-of-deceptions-about-assange-the-us-readies-for-its-first-media-rendition/
After 7 Years of Deceptions About Assange, the US Readies for its First Media Rendition
http://www.wsj.com/articles/accountability-for-assange-11555023206
Accountability for Assange
民主党やリベラル米マスコミは、ＤＮＣメール事件を機にアサンジを敵視（さか
うらみ、逆切れ）しており、売られた喧嘩を買いたがるアサンジも民主党や米マ
スコミを嫌っている。こんな状態の中で、トランプの米政府がアサンジを米国に
連行してくる。すでに書いたようにアサンジの罪状は、微罪もしくは無罪であり、
アサンジは濡れ衣を晴らし、犯罪者から英雄に変身していく可能性が高い。しか
し、アサンジに濡れ衣を着せた民主党や主流マスコミはアサンジとの敵対を解消
できず、アサンジはＤＮＣメールを漏洩した真犯人の名前を言うことで、民主党
や主流マスコミに一矢報いるかもしれない。これは、トランプを有利にする。
トランプは、アサンジを自分の政争のエージェントとして使っている。
http://www.cbc.ca/news/world/julian-assange-arrested-london-hero-or-villain-reputation-1.5095027
How the liberal tide turned against Julian Assange and WikiLeaks
アサンジ逮捕の直後、トランプは「私はウィキリークスについて知らない。（ア
サンジ逮捕は）私がやったことでない」と、逮捕から距離を置く発言を放った。
これは、選挙戦時代にトランプがウィキリークスを礼賛していたので、今になっ
て逮捕するとは何事かと政敵やマスコミから非難されるためだ。加えて、アサン
ジが無罪や微罪で終わる可能性が高いので、あらかじめ逃げを打っておく意味も
ある。実際のところ、アサンジ逮捕はトランプが以前から計画し、今の時期を見
計らってやったことだ。トランプは昨年３月、アサンジに対する起訴状を司法省
に作らせている。ちょうど、ＤＮＣのメール漏洩はロシアが犯人でなく内部犯ら
しいと米諜報界（軍産）が認め始めた時期だ。トランプはそれ以来、ロシアゲー
トの濡れ衣が晴れて自分が優勢になるのを待っていた。
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-11/julian-assange-arrested-london
Trump Responds To Assange Arrest: "I Know Nothing About Wikileaks"
http://original.antiwar.com/thomas-knapp/2019/04/11/pardoning-assange-would-be-the-first-step-back-toward-rule-of-law/
Pardoning Assange Would be the First Step Back Toward Rule of Law
アサンジが米国の敵とされたのは、トランプ就任よりはるかに前、マニングが
７５万件の機密情報を漏洩させた２０１０年のことだ。当時のオバマ大統領は
「ジャーナリスト」として機能しているアサンジの訴追が困難であると判断し、
起訴を見送った。それから８年も経ってトランプは、オバマが検討したのと同じ
罪状でアサンジを起訴することを決め、１年後の今になって逮捕に踏み切った。
トランプは、アサンジが微罪か無罪で終わることを知りながら動いている。これは
司法でなく政治の事件だ。アサンジが微罪や無罪で終わると、マスコミは「トラン
プの責任だ」と騒ぐだろうが、この事件でより大きな被害を被るのはマスコミや
民主党、軍産・諜報界の側だ。トランプではない。
http://www.irishtimes.com/news/world/europe/democrats-want-assange-held-accountable-for-hacking-their-emails-1.3858947
Democrats want Assange held accountable for hacking their emails
http://nationalinterest.org/print/feature/what-does-assange-arrest-mean-press-freedoms-america-52037
What Does the Assange Arrest Mean for Press Freedoms in America?
１６年に表面化したＤＮＣメール事件では、クリントンやバイデンといった民主
党の主流派（軍産エスタブ、覇権運営勢力）が、サンダースら党内の草の根の左
派を妨害していたことが暴露された。それから３年たち、民主党内では左派が台
頭し、主流派が退潮している。党内では、左派と主流派の主導権争いが続いてい
る。今回、アサンジが米国に連行されてきてＤＮＣメール事件の真相をさらに暴
露していくと、民主党の主流派がいかに汚いことをやっていたかが露呈し、民主
党内の政争で左派が主流派を追い落とす傾向に拍車がかかる。これは、米政界内
で軍産の居場所がさらになくなることを意味する。共和党はすでに「トランプの
党」であり、軍産は民主共和の両党から追い出されていく。ＡＯＣ（オカシオコ
ルテス下院議員）ら民主党左派は、米国の自滅に拍車をかける「トランプ革命
（多極化）の別働隊」である。
http://tanakanews.com/190319brandon.php
世界経済のリセットを準備する
http://www.zerohedge.com/news/2019-04-12/trump-approval-rating-hits-record-high-independents-surge-after-mueller-report
Trump Approval Rating Hits Record High As Independents Surge After Mueller Report
ここまで、アサンジが米国に送致され起訴されることを前提に延々と書いてきた
が、アサンジは米国に来ない可能性もある。英国では労働党が「アサンジを米国
に送致すべきでない」と言い出しているし、フランス政府も「アサンジから申請
があればフランスへの亡命を受け入れる」と言っている。新たな事態は、まだ始
まったばかりだ。
転載終了
秀
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