涼しくなりました編

最近は朝夕はずい分と涼しくなってそろそろ歓喜の声が、
いや間違い　乾季の声が聞こえて来そうですねぇ。

やめんかい！　臭い前置きは・・・と言わないで下さいまし〜。スマソ。 

１１月からの数ヶ月間はホーチミンは１年で一番良い季節を迎えます。
涼しくならないのは秀さんの頭だけですわ。
元々CPUの処理能力に問題があるのに世の中様々なことが起こって完全にキャパを超えておりますわ。
そうなると、アホの秀さんの頭はどうなるかと言いますと、んん〜　と熱を出して唸り声をあげて、演算処理能力が機能停止を起してしまいます。

こんな時は冷却してあげなければいけないのですが、メタボの身体では無理ですわ。
どうしましょうかねぇ・・・？そんな時には、へい、何も考えず機能停止して自然冷却に任せるのがよろしいようで・・・・。 

って前置きを書いて、本日は他の記事からのパクリ（転載記事）で誤魔化すのはいつもの常套手段ですな。
この姑息さが何とも秀さんらしいですな。 

ますます加速する円高ですが、円高と言うよりはドルの独歩安と言った方が適切でしょう。
以下、株式日記と経済展望より無断転載しますが、一部秀さんの考えと違う部分もあるのですが概ね同調できる内容ですわ。 

更にドル安になった場合、ベトナム政府はどのような対応をするのかが秀さんの昔からの興味がある部分ですが、中国のように徐々にゆっくりと自国通貨を上げて行くのかどうか・・・それともドルに連動させて自国通貨安のまま推移させるのか興味のあるところです。

現在ホーチミン市やハノイ市では大型ビル等の建設ラッシュで沸いていますが一体その資金の中で外資が占める部分はどの位あるのでしょうか？ 

発展途上国に向かう外資の金額が大きければ大きいほど引き上げられた時の反動は半端ではないですわ。
それを危惧している秀さんですが、ベトナムも一度は痛い目に遭わないと分らないほど不動産価格は高値をキープしたままです。

数年前に秀さんが予想した期間よりかなり長く不動産熱は続いております。
このまま成長が続いていくのか、それとも一旦は失速するのかまだまだ不勉強の秀さんには分からないような状況になって来ました。 

ある知り合いのベトナム人が最近ベンツを買ったとのこと。

秀さんも真似をして、家具屋さん通りに言ってベンチでも購入して、家の近くの家族公園に置いて、おれもベンチに座れるようになったわ！　とアホなことをほざいてしばらくはベトナムの経済のなり行きを傍観してみたいと思います。 


以下転載開始・・・・・・・・・・・・・・ 


日本のニュースでは円が独歩高のような報道振りですが、実際にはアジアの中国や韓国のように為替介入している国を除けばドルの独歩安になっている。
円から見ればユーロも安くなっていますが、ドルに対しては高くなっている。
現在起きているのは吉田氏が書いているように、ドル金利が安くて、そのマネーが資源のある新興国に向かっている。 
つまりドルキャリートレードでドルが記録的に安くなり、カナダやオーストラリアなどでは通貨が買われて高くなっている。

ゼロ金利のアメリカで資金を調達して、金利の高いオーストラリアドルが買われている。
円も買われていますが、ゼロ金利だし金融緩和も行なっているので、このままどんどん高くなっていくことはないだろう。 
アメリカ政府は意図的に金融緩和して新興国バブルを起こしているのだろうか？　

アメリカ国内もバブル崩壊で不動産が低迷しているので国内には大きな投資先が無い。
日本にしても状況は同じであり、金融緩和しても投資先がない。
アメリカには積極的な資金運用をするファンドがたくさんあるから、集まった資金を運用して行かなければならない。 

日本の経験から言えば現金で持っているのが一番いいということになりますが、現金の次にいい国債で運用するしかないだろう。
日本の銀行なども金融緩和されても国債を買うしか能は無いようだ。
このように日本の金融機関は守り一辺倒であり、海外に積極的に投資する動きは少ないようだ。
だから円高になる。 

アメリカが大幅な金融緩和が出来るのも、日本を始めアジア諸国がドルを買っているからですが、もちろん好きで買っているのではなく自国通貨が高くなると輸出で困るからだ。
アメリカ政府もドル安を容認していますが、アメリカは以前のように物を買い余力は無く、輸出を増やしたいと考えている。 

そこで困るのが中国のように自国通貨をドルに連動させている国であり、ドルを買うよりもアメリカ製品を買ってほしい。
しかしいったん製造業が海外に出て行ってしまうと元に戻す事は不可能に近い。

日本の経験から言えば金融緩和してマネーをだぶつかせても不動産バブルは元には戻らない。
銀行も不動産に焦げ付きを抱えているから出来ないのだ。 

FRBは住宅公社のMCBを１，１兆ドルも買い込んでいますが、それで住宅市場が良くなるわけではなく、住宅公社の倒産を防ぐ事で手一杯だ。
このように金融緩和でだぶついたドルは金や石油などの商品に向かいますが、資源国のカナダやオーストラリアの通貨や債権が買われている。 
アメリカは一時期に金融立国を目指しドル高にして世界中から投資マネーを集めてきました。
日本などの年金マネーなどもアメリカの投資ファンドに資金を預けて高い利回りを稼ごうとしました。

しかし投資ファンドがやってきた事は一種のネズミ講であり。
ネズミ講は資金が集まってくる内は高利回りで運用しているように見せることが可能だ。
しかしリーマンショックで投資ファンドは破綻して、駒沢大学などの資金運用は１００億円以上もの穴を開けてしまった。 
もはや年金マネーや大学マネーがアメリカの投資ファンドに資金を預けるような事はないだろう。

アメリカの金融革命は作られた幻想であり、投資ファンドが高利回りだったのはネズミ講だったからだ。
金融工学だのデリバティブなどは金融詐欺の為の宣伝文句であり、前提条件が狂えば全部引っくり返るものだ。 

アメリカは金融破綻を防ぐのに手一杯であり、金融商品化されたファンドを清算するには長い年数がかかるだろう。
一気に破綻してしまえばCDS爆弾が破裂して６６００兆円の債務が生じてしまう。
それを防ぐには、なりふりかまわぬ金融緩和で先送りするしか手はない。

アメリカの金融立国の結末は原子爆弾数百個分の破壊力を生じさせた。 
アメリカの投資ファンドは、新興国に向かっていますが、アイスランドやドバイなど金融立国モデルは破綻した。
後は資源国バブルと中国の新興国型のバブルがいつ破裂するかだ。

中国のバブル破綻は何年も前から予測されていますが、破綻を先送りする事は可能でも、破綻した時の衝撃はそれだけ大きくなる。 
日本のバブルは比較的早く破綻したので日本国内で処理する事ができましたが、アメリカのバブル破綻と中国のバブル破綻は世界的な規模で起きるだろう。

今現在恐れなければならない事は、アメリカや中国が破れかぶれになって戦争で経済危機を解消しようということであり、第二次世界大戦も、アメリカの資本家がヒトラーを育てて世界大戦を引き起こさせた。

二度ある事は三度あるかもしれない。 


以上転載終了・・・・・・・・・